人は善玉と悪玉に区分されている。コレステロールもそうですね。善玉と悪玉があります。カンボジアのクメール政権は,日本の菅政権と同じ思考の持ち主と言える。この悪玉／善玉や勝組／負組の見方から脱出しなければならない。そうしないとプラス作用を最大限に発揮して国民を救うことは出来ない。

｢バブルは弾ける,なぜ,正体が見えないのかバブルは｣
買手が売手の倍,需要が供給の倍以上になるとバブル,需要が供給の半分以下になると弾ける。市場の膨張係数が、四倍以上になるとバブルは炸裂する、市場が三分の一以下に必ず縮小するが放置すると脱出が長引く。折角の商品の優位性も消滅してしまう。政治と大マスコミが既得権益を守り,デフレで正体が見えないのに経済指数を誤魔化し企業と金持ちの減税などを捻じ曲げ大合唱して。貧乏人の我慢を納得させてしまうことである。貧乏人の我慢とは自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、増税(消費税など)することである。騙された国民はどん底の生活を再び迎えることになる。

昔も今も指導者は金持ちのかまどの煙しか気にする様子がない，金持ち大企業の救済しか頭にないのである。貧者は自己責任のツケにして切り捨てるのは政治・経済と大マスコミの指導者であろう。それでは国民を救うことはできない。

｢消費者の購買力を縮小させたまま｣にすると国民は地獄
紙幣を印刷すれば、百倍の赤字を埋めることができると言う妄想をインフレ妄想に脅え,国家や企業の赤字は、手品のように消えてなくなる。妄想に脅え先送り,一時停止して動かないのである。菅総理はこの邪道の道,第3の道・第3の開国,さらに今のニュースでは,平成の開国へと無理やり制御して消費税増税させると言う。イギリスは恐ろしいことになる。まあしばらく見るがよい。菅政権は国民を未曾有の地獄絵図を体験させる100年に一度の大馬鹿総理になる。

内需の縮小を外需でカバーすることは不可能。2011年〜2012年はインド・ブラジル・中国などでバブル成長がパンク(破裂)する。従って輸出産業だけを利する法人税減税と還元、ＴＰＰ参加や一括関税引き下げ、低金利の維持、過剰金融、すべてに於いて内外の市場の縮小は加速する。

政府が法人税減税やバラマキしても需要より供給（生産能力）が上回っているためと後進国のインフレ投機バブルに注ぎ込まれてしまう為にバブルは破裂は加速するのである。

｢結論｣
あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。政府のトンチンカンなてこ入れにもかかわらず国内販売の売上高の低下を解消できない, 経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。
米国はドルの崩壊だけではない,金融市場が閉鎖も起きる。また民間銀行が紙幣を発行している香港が、ドルと固くリンクしているため、ドルが暴落すると、一気にバブルが弾けることは避けられない。その影響を日本が最大の打撃を受ける。