そもそも米国というのは無い。世界政府だ。その世界政府はドラコニアン宇宙政府だから人間が勝てるわけがない。人間を作り管理して食糧にしてきたもの。

クローンやハイブリットだらけと言うのが真相だ。上は全部憑依体ですぞ。

ただし、三大国はどんな手段を弄してもそれを阻止しようとするだろう。
これにどう対処するかという第一の問題がある。
次に、
どのような核兵器を装備するかが問題だ。
北朝鮮のようなミサイル基地なんて抑止力にはなりえない。
空軍やミサイルによってまたたくまに叩かれる。
しかし、
核搭載の攻撃型原子力潜水艦一基あればそれで全世界はその国にひれ伏す。
一年間潜ったまま姿をあらわさない攻撃型核搭載原潜なら、たとえ日本が消滅しても、報復攻撃が出来る。
だから、米中ロが畏れているのは、日本が核ミサイルを発射できる原潜を保持することだ。
これができないのなら、つまり他の核兵器をもつくらいなら、何もしないほうがいい。
核をもつならミサイル型原子力潜水艦をもつしかない。

日本の技術力ならできない相談ではないだろうが、その前に、間違いなく三大強国によって粉砕される。

　　　　　　　　　　　　　　　　BY イカフライ

それから軽々しく核武装などというが、これから日本独自でそれをやるには相当の準備（金と時間）が必要だし、もっと別の問題も山ほどある。妄想論に近い。

戦争したけりゃ、どっか無人島でも買って、勝手にたやってくれ。

改行のない文章って読みにくい！！！

あの「小沢支持」はどこにいった？
小沢さんは、そんなこと言ってないし〜〜〜
いまさらね、、核武装だなんて、なんも解ってないね。

いつか自民党の石破氏が言ってた”二千億あればいい”
ここで考えて欲しいのは作ったはいいが何するんですかということです。
国語の防衛であれば当然相手の攻撃があって反撃としての核攻撃でしょう。
原子力潜水艦に載せてとかおっしゃっても守るべき日本が大部分核攻撃を受けたらなんにもなりません。それとも日本国十槍衾のように迎撃ミサイルを配備しても意味ないです。オトリを大量に紛れ込まされたらオトリを迎撃するうちに弾がなくなります。

中国で４５０発、ロシア２万発これにどうやって力で対抗するんですか。
格好つけても持った以上は必ず解決しなければならない問題ですよ。
日下公人とかいう老人が核を枕に鎖国して昼寝とほざいてますがおんなじ論理です。要は尊厳だの誇りだのといって何したいんだかわからんけど周りの低能国家とは付き合いたくないという老衰、おいて判断することができなくなるのヒトコトです。これでは到底リアリストではありません

日本国十
↓
日本国中

４５０発の核攻撃に耐えるのですか
言えることは確実に日本がなくなることです。

日本のような国が原爆を持てるわけがない。
考えてもみい、どこの町村で核爆発実験させてくれるところがある。中国500発の原爆に対抗するなら数十か所の核ミサイルサイロやその基地が要る。どの自治体も容認しない。

核爆発には、核物質爆縮事件が必要、できもせんことを言う煽りを真に受けるバカはいない。

「汝　平和を欲するならば戦争に備えよ」　

この際、保守派の方々にはどこまで現実的に可能か、試算していただきたいですなぁ。本当に２千億円（０．２兆円）ならすぐにでもできそうですが…
例えばこんなところを削って…
森原秀樹氏「天下り、防衛省は突出してひどい。」
https://twitter.com/#!/HidekiMorihara/status/25955372155

中国の面積は日本の２５倍、人工は１０倍だ。そんな巨大な国に核の１０発やそこらぶち込んだところで滅びやしない。反対に中国が日本に照準を合わせているのは２メガトン級の東風型をはじめとする約１００発の水爆である。一発の威力が広島型の１３０個分にもなるやつだ。

こんな相手に、日本に５〜１０発も撃ち込まれたうえ、原発でも狙われれば放射能と合わせて文字通り地上から消滅だ。核発射基地をピンポイントで先制破壊も出来ないクセに、国土が消滅したあとで潜水艦の１００キロトンや５００キロトン程度の物をパラパラ撃ったとこでどうなると言うのだ。

まるで核攻撃で母国が消滅したあと最後の生き残りで原潜で一人漂うシュビル・ネートの「渚にて」の世界だ。こんな戦争になったら米国は日本を守る参戦など絶対しない。なぜなら中国を敵にすれば自国に水爆が飛んでくるからだ。自国の利益が常に先行する米国はこんなリスクは犯さない。日本が間違いなく地上から消滅することだけが現実だ。

核になれば米国が出てこないことを判っている中国が本気でやる気なら、日本の抑止力など意に返さない。勝つのは判っているからだ。とにかく日本にとっては経済協力と外交が唯一の抑止力だ。軍備は本気でやられたら助かる道はないと達観したうえで、通常兵器による防衛力を相手を闇雲に刺激しない程度で整備するしかない。

数の差はあっても、やはり核武装は戦争への抑止力となり、かつ対等な外交
の条件になりうると思う。
製造の具体化の検討だけで簡単にあきらめるのでなく、本気で取り組むことが
肝要だ。

山崎氏は、道理を外れて文藝や哲学を知ったつもりになって政治を語るなかれ！！！

日本はもちろん特攻テロ国家とは言えないのだが、「力の外交」とか「ニーチェ」とか「東アジアの平和につながる」とか「他者としての中国」とか「柄谷行人」とか持ち出して。そんな恥ずかしい欺瞞はやめてほしいねえ。
「もう外交なんてめんどくせえ。核武装して引きこもってまったりしようぜい」と言った方が保守派としては潔い。
資源が何もない離れ小島日本が鎖国したところで、世界は中長期的には何も問題ないので、思い切り日本を放置してくれることだろう。

山崎氏に関してはなんの驚きもない。
残念ではあるが、ああやっぱりね、という感じ。
それより、核武装批判のコメントがびっしり続いていたのには驚いた。
小沢ヴィジョンを台無しにするような仕掛けに対して即座に免疫が機能したような印象だ。
たまたまかもしれないが、民度を高めた小沢支持のサイレントマジョリティが既に地下一面に広がってる可能性がある。
小沢が代表選に出た成果は思っている以上に大きかったかも。

もっともっと冷静に分析し
したたかな立ち回りの仕方を考えるべきだ
アメリカとも中国とも嫌でも付き合わないといかん
というより嫌でも繋がっている
その中で、落とし所をどう見つけるか

もちろん戦争屋の内政干渉は論外

　これまで歴代日本政府は「日本は核武装する能力はあるが、非核三原則を堅持、核兵器はこれを持たない」と表明してきた。だがこれは欺瞞である。

　日本はすでに昭和４０年代、通産省（現経産省）の所管機関である機関（現NEDO=新エネルギー産業開発機構の前々身）と◇◇◇重工、大江戸電力の手により、数個の核弾頭を開発、爆発実験を行ったという疑惑が濃厚にある。
　爆縮型原爆にプルトニウムのみを組み込まなかっただけで、爆発実験は成功、残る弾頭はIAEAの査察を逃れるため解体したとのウワサがある。２０００億円の費用と、数か月あるいは数年の期間さえかければ製造できる、という話ではない。
　既ににやっちまっているのだ。今では爆発実験すら不要である。大型コンピュータと臨界前実験で事は済む。さらに日本はSLBM（潜水艦発射弾道ミサイル）を既に保有している、というウワサすらある。
　問題はこうした日本の核兵器の保有＝核武装が山崎某が熱望するような、「対米自立」を担保するものではなく、米国の黙認了解、或いは管理指導の下で行われていることにあるのだ。
　日本は月への探査衛星を正確に発射できるだけの能力を持ちながら、たかが米本国に到達できるだけの発射体を持てず、自前の航空機製造を抑えつけられ、米国のモンキー・モデル（型落ちした旧式の）武器を言い値で買わされている属国なのである。
　日本の核兵器を管理運用を担っているはずの自衛隊が、二重の指揮命令系統下にあることを直視しなければならない。建前上の日本国の最高指揮官である内閣総理大臣に繋がる系統と、米太平洋軍の補完勢力（オギジャリー・フォース）としての命令系統である。宗主国につき従う属国軍としての地位しか与えられていないのだ
　日本が対米自立を果たす夢は、米本国自体が崩壊、属国群を管理できなくなるまで待たざるを得ないだろう。
　それまでは、いくら米宗主国からする使唆（そそのかし）があろうとも、面従腹背で日本として生き延びる道を模索したほうが良い。軽々な民族主義的反発は、かつて米内光政、山本五十六を利用した腹黒い連中につけ込まれるだけだ。
　あとしばらくは臥薪嘗胆（がしんしょうたん）。
　
　

実際、日本にこのような議論が起こってくることを世界的には心配していることであると思う。まぁ牽制球のようなもんだね。

他に、たとえば、「みちびき」の技術を使って、北京の上空に静止衛星を３つばかり上げておくのはどうだろうかね。宇宙には領土や国境はないんでしょう・・

日本の科学技術を総結集すれば、中国首脳の顔を判別したり行動を把握したりすることもそう難しいことではないんじゃないですかね。それに「はやぶさ」の技術も結構、利用できるかもね。

それでどうするかって・・・？　そんなことは皆さんで考えてください。

（転載）
さるさる日記 - きっこの日記
http://www3.diary.ne.jp/logdisp.cgi?user=338790&log=20060921
■2006/09/21 (木) 安倍晋三が改憲を急ぐワケ１
フリーライターの西山澄夫さんが発行しているＭＬ、「週刊オルタ」に、驚愕のニュースが掲載されていたので、西山さんに転載の許可を得た上で、以下、掲載する。

「速報」

2005年10月25日、26日、ブッシュの支持基盤であるネオコン派の政治家、知識人が集まるワシントンの政策研究所、AEI・アメリカン・エンタープライズ・インスティテュートが主催して、日本の国会議事堂裏のホテル、キャピトル東急で、「政策研究集会」が開かれた。テーマは、「日本と中国を、どのようにして戦争に突入させるか、そのプラン作り」である。
参加者はAEI所長クリストファー・デムス、次期総理・安倍晋三、鶴岡公ニ（外務省、総合外交政策局審議官）、山口昇（防衛庁、防衛研究所副所長、陸将補）、民主党・前党首・前原誠司、その他自民、民主の複数の議員。テーマは「有事、戦争に、どう対処するか」では無く、「中国と日本を、どのようにして戦争に持って行くか」である。

以上は裏付けが取れた正確な情報である。
以下は裏付けの取れていない未確認情報（裏付けの取りようがない）である。
今後２年前後に、日本海側の都市に、「米軍の」ミサイルを着弾させ死傷者を出させ、それが北朝鮮からのものである、とマスコミ報道を行い、一気に日本国内の世論を戦争賛成、治安維持体制に持って行く、また京都、大阪付近で新幹線の爆破テロを起こし世論を戒厳令体制、戦争賛成方向に誘導する（テロは米軍と自衛隊の共同作戦で実行し、イスラム原理主義または北朝鮮のテロと報道する）。

「京都、大阪方面」と場所が特定されている点、テロ作戦の準備を知った軍内部からのリーク情報の可能性がある。が、真偽の確認のしようがないので、情報の「信用度は低い」。ただし万一、本当にテロがあった場合には、北朝鮮やイスラムのテロではなく、「戦争をするための米軍と自衛隊の画策」である事を事前に明らかにしておくため、日本を戦争賛成の方向に誘導させない「クサビを打ち込んでおく」ため、あえて信用度の不確かな情報を流します。>