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成層圏に硫黄酸化物などのエアロゾルを散布し、地球に降り注ぐ太陽光を遮断する。火山灰による温度低下を人工的に引き起こす技術である。パウル・クルッツェンが提案
ケムトレイルが世界中で確認されているけど"なぜ行われているのか"が徐々にわかってきた。それは地球工学と呼ばれ地球温暖化(詐欺)を口実に地球環境を人為的に変化させる計画だったようだ(米国防総省などの防衛利権企業にとって格好のビジネスチャンスになるでしょうw)......実は人口削減計画の一部だと疑われているの
ドイツのメディアがケムトレイルを報道
アメリカのローカルTV局KSLAがケムトレイルについて報道した映像です。
人類が今すぐ化石燃料への依存をやめたとしても、温室効果ガスによる大気汚染が大幅に改善されるのは何十年も先のことだろう。ところが、超大型タンカー数隻分の鉄を両極の海に投げ込むだけで、すぐにも問題が解決するかもしれない。
これは、大きな議論を呼んでいる鉄散布[海洋に鉄を撒いてプランクトンを増殖させ、二酸化炭素を固定、減少させる方法]が、最もうまくいった場合の話だ。
ほかにも、研究者や起業家たちが、地球温暖化を食い止める方法をいろいろ考え出している。たとえば、地球周回軌道に鏡を打ち上げて太陽光を反射させる、太陽光を反射する微粒子を大気に注入する、メタンを食べる微生物を作り出す、海底からくみ上げた栄養分をプランクトンに食べさせるといったものだ。
こうしたいわゆる地球工学的な取り組みは、地球の気候に大きな影響を及ぼす可能性を秘めている。ただし、いずれの手法も成功する保証はない。それどころか、地球温暖化を加速したり、海洋生物を死滅させるなど、さらに問題を悪化させる危険さえある。
しかし、気候変動の脅威が確実に迫っている今、企業や国家はそうした危険を冒してでも、いずれかの手法を試そうと決断するかもしれない。そして、その決断を止めるものは何もない。それどころか、慎重に実行するよう定める規制すらないのが現状だ。
米国大気研究センターの気象学者、Jeffrey Kiehl氏は「まるで米国西部の開拓時代のような無法地帯だ」と話す。
気候変動の脅威に直面している今、地球工学的な手法に規制を求める行為は、ともすれば弱腰な姿勢にも思える。このまま地球温暖化が進めば、わずか数十年後には、干ばつ、飢饉、社会や経済の不安といった壊滅的状況が引き起こされる可能性があることは、広く科学界の見解が一致するところだ。
あるいは、両極の氷冠が予想以上に速く溶ける、シベリアの永久凍土が融解するといった、いわゆる転換点を迎えた場合、前述の「数十年後」が「数年後」に早まる可能性もある。
しかし、研究者の間には、地球工学に対する国際的な規制の枠組みを整えなければ、地球のために実行した計画によって、かえって地球に悪影響が及ぶかもしれないと危惧する声もある。
「地球工学を取り締まる規制は存在せず、科学的な議論が、広く世間の声を聞くことなく勝手に進んでいる」と言うのは、カナダのオタワを拠点とする環境と技術の監視団体『ETCグループ』の研究責任者Hope Shand氏だ。
「地球や海、大気を大規模に操作する取り組みを、気候変動への対策として認めてもよいのだろうか？ 認めるとしたら、どのタイミングで？ そうした判断を下す権限を持った政府間組織は存在しない」
既存の環境法を適用する手もあるが、拘束力はあまり期待できない。
たとえば鉄散布の場合、1988年に成立した米環境保護局(EPA)の『海洋投棄禁止法』を適用できる可能性がある。しかし、この法律は米国籍の船舶のみを対象としているため、他国の船舶を使えば取り締まることはできない。
国際法で唯一適用できそうなのが、1977年に国際連合で締結された『環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約(ENMOD)』だ。ただし、同条約は軍事目的での気象操作のみを対象としているため、関連性は乏しい。
2年前、ロシアのモスクワにある地球気候および生態学研究所(IGCE)の所長が、同国のVladimir Putin大統領に対して、すぐにも大気中に大量の硫黄を放出し、地球の気温を摂氏2度ほど下げることを提案した。しかし、この試みはまだ一度も実験されておらず、研究者の間には農業に大打撃を及ぼすと危惧する声もある。
少なくとも今のところ、Putin大統領がこの提案を重く受け止めた様子はないが、鉄散布のほうは実現の兆しがある。
一方、ともにサンフランシスコを拠点とする米Planktos社と米Climos社は、太平洋への鉄散布を支援するカーボンオフセット事業[企業が排出する温室効果ガスを、それらを削減する試みにお金を支払うことで相殺する]を計画している。
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しかし、鉄散布が本当に環境改善につながるかどうかについては、研究者たちの見解は一致していない。
『Boston Globe』紙も先日報じたとおり、過去15年間に11回にわたって行なわれた大規模な鉄散布実験では、増殖したプランクトンによる温室効果ガスの排出量が実際には吸収量を上回るのではないか、あるいは、プランクトンが海洋中の栄養分に破壊的な変化をもたらすのではないかといった疑問に、はっきりとした結論は出なかった。
それでも一部の研究者たちは、鉄散布の研究はかなり進んでおり、少なくとも、ほかの地球工学的な手法に比べればましだと考えている。
ラトガーズ大学の気象学者Alan Robock氏は、「モデリングさえ行なわず、すぐに大気中で実験することを推進する人たちがいる。彼らが見込んでいる結果は、地球が実際にどう反応するかを考慮したものではない」と話す。
前述の米国大気研究センターの気象学者Kiehl氏は、地球工学を扱う機関を国連レベルで設立すべきだと考えている。
Kiehl氏は、気候を操作する試みは実際成功するかもしれないが、その結果、地域によっては以前より悪い状況に陥る恐れがあると指摘する。
「気候システムの反応しだいでは、誰もが得をするとは限らない。そうした不公平にどう対処するのだろうか。何かまずいことが起きた場合、それをどう解決するつもりなのだろうか」と、Kiehl氏は疑問を呈する。
地球工学的な手法にはそのほかにも、遺伝子を組み換えた微生物が突然変異を起こすというリスクや、壊滅的な異常気象が発生するといったリスクもある。
また、大気中に微粒子を注入するという手法の場合、たとえ地球の気温を下げることに成功したとしても、肝心の二酸化炭素の濃度が今後も変わらなければ、微粒子の継続的な補充をやめたとたんに気温が急上昇する危険がある(日本語版記事)。硫黄を撒いていた会社が倒産すれば、地球の気候が悪化するかもしれないというわけだ。
このような、リスキーな各種の地球工学的な手法が好き勝手に実施される事態を防ぐには、規制が整備されることが必要だ。
さらに、規制の整備は研究に指標を示し、意見の一致を促す。『気候変動に関する政府間パネル』(IPCC)は、気候変動の分野に、プロジェクトの十分な検証と効果の予測の徹底をもたらした。
規制の整備は、国際的な意見対立の解決にも役立つ。
「もしロシアが今より暖かい気候を、インドが涼しい気候を求めたらどうするのか」とRobock氏は言う。「誰が地球のサーモスタットを操作し、誰が決定を下すのだろうか」
それが1国の取り組みという形であれ、世界が合意した上であれ、人類がいずれサーモスタットに手を伸ばす可能性は高いと研究者たちは考えている。
『ワシントンカーネギー協会』の気候学者Ken Caldeira氏は、次のように語る。
「地球工学的な手法を取り入れた世界が、自然のままの世界より良いと主張する人はほとんどいないだろう。それでも、地球工学を取り入れないがために温室効果ガスが充満してしまう世界よりはましだ、という主張に関しては、議論する価値は十分あると思う」
[日本語版：ガリレオ-米井香織／高橋朋子]
まだまだあるけど時間が無いので今日はここまで(つづく)
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