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自作自演の歴史から学ぶ
「政治の世界では偶然におこる事件など、何一つない。もし何か事件がおこったとすれば、それはそうなるように周到に計画され、仕組まれたことなのだ。賭けてもよい」
フランクリン・ルーズベルトの有名な言葉だ。この言葉に従うならば、ごく直近の日本及び世界の政治をめぐって起こり続ける奇怪な出来事の連続もきっと偶然に起こったことではない。
領土問題をきっかけにメディアの煽りに乗じて「にわかナショナリスト」や「毅然くん」が日本中に増殖中のようであるが、ルーズベルトの言葉を思い出して立ち止まって考え直してみる必要があるだろう。
ルーズベルトの言葉を待つまでもなく、戦争の大義名分が、実は「自作自演」によるものだったという歴史を世界は繰り返してきている。簡単に振り返ってみよう。
1836年 アラモ砦の闘い
1836年2月23日から３月６日までの13日間にわたる、テキサス独立を目指すアメリカ人とメキシコ軍の闘い。1835年当時メキシコ領のテキサスに移住したアメリカ人たちは、合衆国指導のもとにテキサス独立運動を始める。メキシコ軍と戦闘状態となるものの、アメリカの義勇兵は武力で圧倒的に劣る。苦闘実らずアラモ砦に追い詰められてしまっていた。米義勇軍は何度も苦境を合衆国正規軍に伝えたにもかかわらず、合衆国は無視。待っていたのは、義勇軍の全滅だった。その後、「アラモを忘れるな」のスローガンで世論を煽り、対メキシコ宣戦布告。結果的にテキサスは独立を達成する。戦争の大義名分を確保するには自国民の死をあえて誘導することすら厭わないという真珠湾方式はすでに、このときには確立されているのだから恐れ入る。
1898年 メイン号事件
キューバでは革命勢力の独立運動によりスペインの支配が揺らでいた1898年、ハバナ港に停泊していた米軍艦メイン号が突然爆発＆沈没し、米兵２６０人が死亡してしまう。原因不明であったものの米海軍はスペイン軍による攻撃だと示唆すると、待ってましたとばかりメディアは煽る。こうして、スペインとの開戦支持の世論が形成されるわけだ。スローガンは「メイン号を忘れるな」。このパターンは、「アラモを忘れるな」と同じ。しかし、後になって行われた調査によって、メイン号沈没の原因が軍艦内部の事故によるものであることが判明した。70年後には米政府も自作自演＝ヤラセであることを認めている。
韓国哨戒艦の沈没事件とその後の北朝鮮犯人説から、私はこのメイン号事件を思い出した。当初、北朝鮮の攻撃によるものとされたが、ほどなく米軍・韓国軍の軍事演習中の誤爆が真相ではないか？という言説がネットに暴露された。北朝鮮犯人説・米軍誤爆説が並立することで、これ以上の事件に発展させる大義名分は失われている。ネットこそが最高権力の今、謀略も瞬時に見抜かれ世界中に広まってしまう好例となった。
1915年 ルシタニア号事件
事件が起こったのは第１次大戦中の1915年５月７日。ドイツ潜水艦が大西洋航路の英国汽船ルシタニア号をアイルランド沖で無警告で攻撃・撃沈したのだ。乗客1959人中約1200余名の乗客が溺死したが、その中には中立国である米国人約120人が含まれていた。当然のようにこの事実は米国の議会や世論を刺激。米国の対独参戦の一因ともなっていく。後に行われた保険金請求裁判では積み荷目録に173トンの弾薬を積んでいたことが記されていたため、当時の国際法に従えば攻撃を受けるのも仕方がない。が、ウィルソン大統領は弾薬の積載を否定した。ところが、最近の調査によって発見されたルシタニア号の船底から違法の武器と弾薬が発見されているのだ。武器と弾薬を攻撃の呼び水にするためにわざと積載し、独軍の攻撃を誘発する。このやり口の歴史は長いようだ。下手すると、敵軍の中にも工作員が潜り込んでいる談合だったりする。
1964年 トンキン湾事件
あのベトナム戦争にも介入するきっかけとなった事件がある。1964年8月、北ベトナム軍の哨戒艇が北ベトナムのトンキン湾でアメリカ海軍の駆逐艦に2発の魚雷を発射したとされている事件が起こった。アメリカ軍が本格的にベトナム戦争に介入したのはこの事件がきっかけだった。北爆である。アメリカ議会は上院・下院とも大統領支持を決議。ニューヨーク・タイムズによる調査によって米軍による自作自演が判明したのは、1971年のことだった。
これらはほんの一例である。もちろん日本人の多くがいまだ信じ込まされている９１１テロも内部犯行であることは言うまでもない。「テロとの闘い」というが、自らがテロの黒幕なのだからお話にならない。
ある事件が勃発→マスメディアの扇情による世論形成というストーリーは、非常に古典的なものなのだ。歴史を振り返ると、自作自演が判明するのに数年から数十年という年月を要しているが、幸いにも今はネット隆盛社会。どこかの海中の領海侵犯とそれにまつわる某事件についても、表メディアと違ってネットではさまざまな謀略の可能性が指摘されている。事件後の日中両政界人事からもその一端をうかがい知ることができるだろう。日中関係悪化（＝油田開発塩漬け）や日中戦争の勃発によって利益を得るのは誰なのか頭を冷やして冷静に考えたい。
ネットの存在は自作自演を企てる人々にとって邪魔者であることは間違いない。今後、注意すべきはネット言論の弾圧だろう。尖閣衝突ビデオのグーグルへの流出が、その端緒となる可能性を指摘しておきたい。
（磯 尚義）
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