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第６回目の今回は、コールマンのいう「世界人間牧場計画」２１項目のうち「４．マインド・コントロールやブレジンスキーが提唱する「テクトロニック」によって、人間を管理、コントロールする手段を確立する。」について考察してみたい。
１．マインドコントロール
まずはマインドコントロールについてであるが、この概念が注目されだしたのは、１９７８年の有名な人民寺院事件である。
人民寺院は、教祖のジム・ジョーンズが１９６３年にカリフォルニアに設立した有力なカルト教団で、政治家・財界人にも多くの支持者がいた。当初は黒人差別撤廃を看板に活動していたが、何故か１９７３年にガイアナの密林地帯に信者ともども本拠を移し、１９７８年のレオ・ライアン下院議員訪問に際して議員一行を殺害すると共に、子供を含む信者９１４名が集団自殺（他殺も含む）したというショッキングな事件であった。
この事件を心理学的観点から分析していく中で、一見本人の自由意志に基いて判断しているように見えても、実は外部の影響により一定の行動を取らされているという現象が明らかになり、「マインドコントロール」という概念が認知されるようになった。
日本でも山崎浩子の統一教会脱退騒動をきっかけに一般に知られるようになった。
また、危機を演出し世論を誘導する巧妙な大衆マインドコントロールによって主戦論を喚起し米国が仕掛けた戦争は数多い。主なものを列挙してみると
米西戦争←メイン号事件
第一次世界大戦←ルシタニア号事件
太平洋戦争←真珠湾攻撃
ベトナム戦争←トンキン湾事件
湾岸戦争←イラクのクウェート侵攻（これも米国の謀略）
イラク戦争←９１１テロ
これらは皆マスコミを利用した「世論調査」等のマインドコントロール技法の成果である。日本でも小泉政権以降の政局において「大成功」を収めているのはご存知のとおり。
そして、さらに恐ろしいのは音波や電磁波によるマインドコントロールである。
まず、音波によるマインドコントロールの研究は、集合的無意識といった超心理学の研究の一環として旧ソ連において早くから行われており、コールマンの「３００人委員会」の中でも次のように紹介されている。
人間をコントロールするためのサブリミナルな命令「メッセージ」の注入は、音として人体には純粋な雑音にしか聞こえない「ホワイト・ノイズ」や音楽という伝達媒体が使用される。この媒体によって人間の潜在意識は、「メッセージ」すなわち命令条項を受容させられる。
極低周波不可聴音（ＶＬＦＩＳ）を利用した「ホワイト・ノイズ」や音楽は神経組織ではなく、骨組織を伝導してその個体に影響を与える（骨伝導原理を用いた携帯電話が一時期発売されていたことをご記憶の方もおられるだろう）。この種の音響を利用したマインド・コントロールから逃れるのは、不可能に近い。
送られたメッセージを唯一完全に防御できるのは、完全身体保護（ＴＢＰ）と称する方法のみであろう。人格をコントロールする「メッセージ」は遮断されない限り、顕在意識レベルを回避して、瞬時に人間の潜在意識を直撃し、結果はすぐさま現れるのだ。
次に、電磁波によるマインドコントロールについてであるが、こちらも旧ソ連において研究が進んでいた。用いられるのはＥＬＦ放射線と呼ばれる電磁波で、細胞膜の性質や神経伝達物質の働きを変化させ、抑うつ症状の原因となるコリン作用性ニューロペプチドの分泌を促進させる効果が確かめられている。
コールマン氏の別の著作では、同様の研究に関する米国海軍情報局（ＯＮＩ）のレポートの要約が紹介されており、ＥＬＦ場（９次元に存在する）に入った「被験者」に次のような変化を引起すと記している。
（１） 時間認識の変容
（２） 動物胎児における障害および変性
（３） 老化過程の促進
（４） 骨の成長の抑制
（５） 人体の免疫過程への影響による発病
（６） ＤＮＡ処理過程への影響
（７） 細胞の破壊
（８） 睡眠の誘発
（９） 人間の脳波への影響
（１０） ホルモンレベルの変容
ここに記述されているような方法を使って、特定の人物をうつ状態にし自殺に追いやったり、社会的に影響力のある人間に特定の思考性向を植え付けたりすることが技術的に可能になっているのである。
日本の政治家や、ネット界の著名な人物で、行動・発言が不自然な（端的に言えば狂っている）者（誰とは申しませんが・・・）がいたら、こうした恐ろしい仕組みの犠牲者となっている可能性もあるということである。
実は人民寺院事件に、こうしたマインド・コントロール実験が関係しているという説もある。
なおソ連の超心理学研究の成果について一般向けの解説をソ連が公式に行ったものとして旧ソ連大使館が発行していた「今日のソ連邦」１９９０年５月号（確か最終号）中の記事がある（ソ連邦崩壊のどさくさに記事にしてしまったようだが、何せソ連政府のお墨付き）。マインドコントロールそのものを解説したものではないが集合的無意識の所在が高次元空間にあると明言している点が画期的（西側諸国では情報操作によりトンデモ学説扱いされる内容）で、ソ連の超心理学研究の先進性に驚かされる。
２．ブレジンスキーが提唱する「テクトロニック」
後のカーター政権の安全保障問題担当補佐官で「民主党のキッシンジャー」ズビグニュー・ブレジンスキーは、１９７０年に刊行された論文集「BETWEEN TWO AGES」の中の「The Global Impact of the Technetronic Revolution（テクノトロニック革命の世界的衝撃）」という論文において、現在の高度な監視社会を予言する次のような指摘を行っている。
（１） 個人を社会的・政治的にコントロールしようとするようになる。
（２） 通常の個人データに加えて個人の健康状態や行動までを詳細に記録したファイルの完備が求められる。
（３） こうした情報は専門機関によって統括される。
（４） この専門機関が権力を握り、将来の社会的危機を予測し対策をたてるようになる。
（５） 今後数十年の間に独裁制への傾向が強まり従来の政治的手続（民主主義的手続のこと）を踏む余地がなくなっていく
（６） 世紀末にかけて「人間のように機能し思考能力を備えた存在（アンドロイド？）」の創造、マインドコントロール、遺伝子操作による問題がでてくる。
現在主要先進国では、監視社会を支える技術的・社会的・法的基盤が複合的・多層的に連携・補完しあうことで、既に高度な監視社会が形成されてしまっている。
そこでは「監視する者」と「監視される者」の間に顕著な情報格差が生じ、「監視する者」が持つその圧倒的な情報量は、政府・大企業といった支配層へのさらなる権力の集中をもたらしている。
ブレジンスキーのいうように「独裁制への傾向」は明らかに強まっているのである。
現在の監視社会を形作る様々な要素を分類整理すると次のようになる。
この分野に関しては、ブレイクダウンすると相当の記述量になるため今回はキーワードのみを紹介するに留めたい（詳細は近日中に別途に論述する予定）。
興味がおありの方はこれらキーワードをウィキペディアあたりで調べて見るとよい。ここまで監視の目が張り巡らされていることに改めて驚かされる。
（１） 技術的基盤
・インターネット
・情報端末
・モバイル通信技術
・大容量記憶媒体
・顔認識システム
・音声認識システム
・テキストマイニング
・ＩＣタグ
・安価で高性能の監視カメラ
・ＤＮＡ解析
・ＧＰＳ
・テンペスト（電磁波盗聴）
・ハッキング技法（治安機関によるハッキング）
（２） 社会的基盤
・携帯電話網
・住基ネット
・エシュロン
・電子マネー
・ｔｗｉｔｔｅｒ
・Ｎシステム（交通取締）
・ｔａｓｐｏ
・電子投票（米国）
・地図情報システム
・駐車監視員制度
・ネットショップ
（３） 法的基盤
・盗聴法
・ネット規制法（アクセス記録開示手続簡素化）
・児童買春・児童ポルノ処罰法・青少年保護条例
・愛国者法（米国）
・共謀罪（刑法改正）
・ミーガン法・ジェシカ法（米国・性犯罪者監視）
では、この度の東日本大震災テロは日本の監視社会化にどのような影響を及ぼすのであろうか。
一言で云えば、「日本版９１１テロ」という位置付になるということである。
米国における９１１テロは、石油利権の確保等様々な目的を持っていたことが明らかになっているが、後の愛国者法に代表されるように、私権を規制し国家の統制を強める口実を作り米国の監視社会化を促進することが「３００人委員会」的には最も重要な目的であった。
東日本大震災テロは、米国軍産複合体及びユダヤ金融資本の「カツあげ」を主目的としたものであるが、副次的にはやはり日本における国家統制の強化を目的としていたものと云える。少なくともこれ幸いと、日本の支配者層が、その統制力をより強めようとすることは間違いない。
その兆候は早くも、現れている。
まず第一に「ネット規制強化法案」の閣議決定である。
この法案は、コンピュータウィルス作成罪に関するものではあるが、次の４項目については、ネット上の言論を監視・規制する機能を強化することに繋がる。
（１） バックアップデータも一括して差押えることができるようにする。
従来は差押さえる物理的な記録媒体を個別に指定する必要があったが、差押対象データを概括的に指定するだけで済むようになり検察側の手間が大幅に省け、気軽にデータの差押ができるようになる。
（２） データの所有者に差押対象データのコピー又は印刷を命じることができるようにする。
サーバ機の操作は外部の人間が簡単にできる訳ではないため、所有者にコピー又は印刷を命じることができるようになれば、これまた検察側の手間が大幅に省け、気軽にデータの差押ができるようになる。
（３） データの所有者に電子計算機の操作その他の必要な協力を求めることができるものとする。
（２）と同様の効果がある。
（４） 差押状がなくても裁判所を通さない「保全要請」という形で、通信の送信元、送信先、通信日時その他の通信履歴を３０日間消去しないよう求めることができるものとする。
裁判所を通さないで済むので（２）（３）と同様の効果がある。
そして何とこの閣議決定は震災当日３月１１日の午前中になされたのである。これは事前にテロの情報を入手していた菅内閣が、東日本大震災テロ後のネット世論の規制を意識して、テロ実行ぎりぎりに閣議決定に持ち込んだものとしか思えない。
第二に、総務省から出た「ネットデマ削除要請」通達である。
これは業界団体を通じて、インターネット上の地震等に関連する情報であって法令や公序良俗に反すると判断するものを自主的に削除することを含め必要な措置を講じるよう通達を出したものである。
「デマかどうか」「公序良俗に反するかどうか」といった点については、裁判においても相当に高度な判断を要する部分であり、こうした重大な判断を、法的手続なしに一民間企業であるプロバイダの一存で決めてしまうというのは、言論の自由に対する明らかな侵害である。まさに米国の愛国者法に繋がる危険な動きといえよう。
第三に、警察庁が４月１日に行った「東日本大震災に係る」７件の削除依頼である。
これは、総務省から出た「ネットデマ削除要請」通達に連動してのものと受け取るべきである。
具体的には週刊ポストの５月６日・１３日合併号を参照いただきたいが、「原発情報 ４号が本格メルトダウンで関東一円はできる限り西へ避難だって」という、その後の新たな情報からは、まさに事実ではないかと思われるものまで「風評」とされている。
また、同じ週刊ポストの記事において、業界団体の社団法人テレコムサービス協会が、とある行政機関から「今回の地震が人工地震だとの誤った情報の書き込みが掲示されているので削除してほしい」との削除要請を受けた旨報道されている。
もしこれが「風評」というなら、「人工地震でない証拠」を添付の上要請すべきであろう。地震波形ひとつとっても、自然の地震であるとは説明できるはずがない。
特に今回の大地震が人工地震であるという事実は、日本の支配者層の多くが知っており、ほとんどの者は「怒り」「不快感」を抱いているに違いない訳で、あからさまに削除はできないのである（事実「テレコムサービス協会」は削除を拒否している）。
いずれにしろ、このようになし崩し的に行政機関の恣意的な言論誘導を許すことは、ブレジンスキーのいう「GLOBAL GHETTOS・地球規模のゲットー（収容所）」に繋がる危険な兆候であり、簡単に容認できるものではない。
次回に続く。
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