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ＥＭによる被曝対策
～放射能対策に関するＥＭ（有用微生物群）の可能性～
【―はじめに―】
「この世の中に万能は、存在しないという常識は、心得ているが、でも、ＥＭは万能である」「本当に困った時がＥＭの出番」「ＥＭが一般化しないのは、ＥＭに問題があるのでなく、本当に困っていないからだ」「ＥＭを使って成功する人は、いい人で、ＥＭを使って失敗する人は悪い人だ」「ＥＭは効くまで使うが、基本であって、効かないというのは、効くまで使っていないだけだ」……延々と続く比嘉語録のオンパレードは、既成概念と既得権益に固まった側からすると、まるでドンキホーテのようなものである。
１９８０年に開発されたＥＭは、農業に有用と思われた２０００余種の微生物の中から、自然生態系や人間にとって安全で、かつ、何らかのプラスの作用を持ち、マイナスの作用が全くない５科、１０属、８１種の微生物の複合共生体が基本となっている。その中でも、ＥＭの中核的な微生物は、嫌気性の光合成細菌と、条件により、嫌気または好気条件によって機能する乳酸菌と酵母である。
この３種が連動的に機能するようになると、こうじカビや納豆菌や放線菌などの好気的な微生物も共存できるようになる。したがって、今日では、ＥＭの検定は、５科１０属８１種をすべて調べる必要はなく、pH3.5以下の液状中に、光合成細菌と乳酸菌や酵母が安定的に共生していればよく、それ以外の微生物は、種類が多い方がよく、個別に調べる必要はないということになっている。
なぜならば、こうじカビや納豆菌や放線菌等々は、自然界には、どこにでも存在し、ＥＭ製造中やＥＭを使用し続けると、勝手に飛びこんでくるため、特に意識して加える必要性はない。とはいえ、生態系の安定性を考えると、種類や数は多い程、安定することは事実であり、pH3.5以下のＥＭ液へ共生的に共存できる微生物を加えた方が、より効果的であることは論を待つまでもない。
ＥＭの万能性を示す象徴的な現象に、放射能のエネルギーを無害な状態にしたり、消失させたり、有用なエネルギーに転換していることがあげられる。この結果は、専門家に認知されたものでなく、チェルノブイリ原発事故で被災地となったベラルーシの放射能汚染地帯で得られた事実であり、納得するか否かは読者の判断次第である。
【―「現時点でただちに健康に影響を及ぼすことは無い」の真実―】
東京電力福島第一原子力発電所の事故は、これまでの安全対策をはるかに越えた、超巨大地震と想定外の大津波によるものであるが、これは、ある種の責任逃れ的な言い訳である。こと、原子力発電について、スリーマイルやチェルノブイリの事故も教訓にしたかも知れないが、現実に前２例とは別の原因で、しかも、巨大地震が予測された地域で、事故は発生したのである。
福島の現状を見ると、原発事故は、絶対に起こしてはならず、起こってしまうと、かくの如きであり、例え、チェルノブイリのようにならないとしても、今後、様々な問題が連動的に発生することが懸念される。
第一に、被曝の総量の問題である。この点も、数値の根拠はあいまいで、生涯被曝は、１００ミリシーベルトが一つの基準になっているが、これは、ガンの発生の確率を目安にしたもので、免疫力の低下、化学物質過敏症や放射線過敏症を含む、様々な自覚症状を無視した値である。現に福島県では、吐き気や頭痛など、放射線過敏症と思われる症例が、発生しているとのことである。
その上、我が国では、ガンの早期発見や健康診断、歯科治療で、常識を逸脱した医療被曝が半強制的、または、無知ゆえに日常的に行われている実態がある。それに加え、日常生活は、電磁波の嵐の中に居るようなもので、このレベルも、すでに危険水域に達している。したがって、このような状況の上に今回の放射能汚染が上乗せされるという現実を強く認識する必要がある。
生涯被曝１００ミリシーベルトの意味することは、かなり微量な放射能であっても、人体に何らかの形で、その影響が保持され、累積されるということである。したがって、政府や専門家は、必ず「現時点でただちに健康に及ぼす心配はない」という発表をするが、この発表は、間違っていないが、「将来はどうなるか解らない」という含みがあることを忘れてはならない。
しかも、その数値は、外部被曝を基準にしたもので、放射性物質を体内に取り込んで起こる内部被曝については、全く考慮されておらず、この点については、今後に起こり得る問題といえる。内部被曝とは、改めて述べるまでもなく、放射性元素が飲料水や食物を通して体内に入り、例え微量であっても、体内で長期にわたって被曝する現象である。半減期が８日と短い放射性ヨウ素の場合は、初期の１～２ヵ月間を注意すれば済むことであるが、放射性元素、セシウム１３７は、半減期が３０年と長く、その影響は、かなり長期にわたるものである。懸念されることは、今回、放出された放射性元素にセシウム１３７も含まれていることであり、この状況に医療被曝や電磁波被曝も加算されるため、例え安全といわれる数値でも、安全ではない、という状況になることも心得ておく必要がある。
【―ベラルーシにおける放射能対策に関するＥＭの効果―】
私は、ＥＭ研究機構の協力を得て、１９９５年から２００５年までの１０年間、チェルノブイリ原発事故の被災地になったベラルーシの放射能汚染対策に関するＥＭやＥＭ・Ｘの可能性について、ベラルーシ国立放射線生物学研究所と共同研究を行い、次のような結論となった。
１．外部被曝による臓器の損傷に対し、ＥＭ・Ｘは著しい効果がある。
２．ＥＭ・Ｘは内部被曝を消去し、免疫力を著しく回復する。
３．ＥＭは、植物による放射性元素のセシウムやストロンチウムの吸収を抑制する。
４．ＥＭは、一般的な使用法で１年で土壌中の放射能を１５～２０％減少させる。
以上のことは、２００３年の月刊『フナイメディア』誌９月号（40P）と１０月号（39～40P）（（株）船井メディア発行）でも簡単に述べたが、専門家は信じられない馬鹿げた話として片づけ、素人は、遠い遠い、はるかかなたの、ベラルーシのことで、自分には、関係がないとの受け止め方であった。
事の発端は、広島の被曝者（外部被曝）が「ＥＭ・Ｘを飲んだら白血球の数が正常値に戻り、免疫力も向上し、風邪もひかなくなった。同時に、被曝前のすがすがしい体調に戻った」という話から始まったのである。同時に、期せずして、被災したベラルーシの子供達を日本に受け入れ、世話をしていた「チェルノブイリへのかけはし」代表の野呂美加さんから、ＥＭやＥＭ・Ｘによる放射能対策の可否について手紙が来たのである。
このことが、きっかけとなり、ベラルーシの現地で、様々な実験を行なった結果が上記の４点に要約されるが、複雑な政治的理由が重なって、ベラルーシで大々的に実行できず、ＥＭやＥＭ・Ｘは、放射能対策を含むという暗黙の了解で、不可能と思われた厳しい条件をすべてクリアし、ＥＭは農業用、ＥＭ・Ｘは健康用として、ベラルーシ政府に登録されたのである。この登録は、今でも、旧ソ連の全域で有効であり、ロシアのＥＭやＥＭ・Ｘの普及活動の根幹となっている。
１９８６年４月２６日のチェルノブイリ原発の事故が発生して２５年が経過した。外部被曝に関する原爆症は、広島や長崎の結果と類似したものであるが、内部被曝は、絶対に安全といわれた首都ミンスクの市民、特に若年層に高レベルの内部被曝が広がっている。
ベラルーシは、国土の２３％が被災したとされるが、汚染の境界が明確でないため、かなりのグレーゾーンでも農業が行なわれており、牛乳や作物を通し、主として、放射性セシウムが体内に蓄積し、必然的に内部被曝が起こる構造になっている。セシウム１３７は、カリ肥料と同じように、作物に極めて吸収されやすい元素であり、ベラルーシの内部被曝は、ほとんどがセシウム１３７によるものである。
【―ＥＭ・Ｘゴールドによる被曝対策―】
今回の福島第一原発事故で、一般の人が外部被曝となったという例はないが、原子炉などの放射線の高い場所で作業している人々は、外部被曝の危険性と同居しており、数人の犠牲者があったことも事実である。このような方々、または、外部被曝の懸念がある場合は、これから述べる内部被曝対策を参考に、その数倍のＥＭ・Ｘゴールドを症状がおさまるまで飲用したり、被曝した部分に、ＥＭ・Ｘゴールドを直接塗布またはスプレーする方法で対処することが可能である。
問題は、この事故で内部被曝が発生した場合である。例え、それが最小限に抑制されたとしても、すでに述べた医療被曝や電磁波被曝との相乗的なマイナスを考えると、ベラルーシにおける放射能対策の情報は、今後の放射線や電磁波、放射能対策を考えると、極めて重要である。
ＷＨＯ（世界保健機関）によると、放射性元素セシウム１３７の身体負荷量は、一般的な国では、０．３ベクレル／ｋｇとなっている。ベラルーシの科学アカデミーは、ベラルーシのほとんどの人々が、その数値をはるかに上まわっているため、やむを得ない措置として、放射線の身体負荷量を１５～２０ベクレル／ｋｇ以下にすることをガイドラインとして、健康指導を行っている。この数値は、白血球の数が減少し始め、免疫力も低下し始めるレベルであり、やむを得ない措置である。
セシウム１３７の身体負荷量の生物的半減期は、大人で１００～１５０日、子供で１５～９０日で、年齢が低いほど短縮されることが明らかとなっている。すなわち、放射線の影響の全くない地域で放射能に汚染されていない食物をとり、生活すれば、上記の日数で体内被曝は、半分に減るという意味である。そのため身体負荷量の高い人々は、安全地帯に設置されたサナトリウムや国外での療養を行い、体調がよくなると戻り、また、負荷量が高まると療養を繰り返すというパターンとなっている。
ベラルーシから日本へ療養に来る子供達の放射線の身体負荷量は、低い方が３０～４０ベクレル／ｋｇ、大半が６０ベクレル／ｋｇを越え、中には１５０ベクレル／ｋｇ以上という例も見受けられた。ベラルーシ政府は、海外の療養中に放射線の身体負荷量を測定することを禁止しており、それに違反した場合は、当事者のすべてに、出入国を禁止するという厳しい法的制約があり、またベラルーシ国内で測定する場合も、様々な制約があり、外国人が関与できないようになっている。
したがって、測定された数値はすべて、ベラルーシの国内で行われ、ベラルーシの法的な規制を完全にクリアーして行なわれたものである。そのいきさつについては、ＤＮＤの電子雑誌に詳しく書いた通りである。
この調査は、ベラルーシでも、被災の特にひどかった、ゴメリ州とモギリョフ州に住んでいた子供２１名を対象に、２００２年７月２３日から８月３１日までの４０日間、日本で療養を行った前後に行われたものである。
子供の平均年齢は９．７才。３グループに分け、ＥＭ・Ｘを１日当たり３０ｃｃを飲むグループをＡ、１日５０ｃｃを飲むグループをＢ、飲まなかったグループをＣとした。飲まなかったグループには、調査終了後の１２月上旬以降に、ＥＭ・Ｘを飲むように協力をお願いした。
日本での子供達の里親は、すべて、野呂さんを中心とした「チェルノブイリへのかけはし」の方々に協力いただいた。結果は以下の通りである。
①１日３０ｃｃのＥＭ・Ｘを飲んだグループＡの子供達の日本へ出発前の身体放射線負荷量の平均が８１．６ベクレル／ｋｇ、帰国後の調査では２６．７８に減少し、汚染地帯に戻って３ヵ月後の測定では、２２．１６と下がり、療養の目標の上限値の２０ベクレル／ｋｇにやや近くなった。
②１日５０ｃｃのＥＭ・Ｘを飲んだＢグループの当初の身体放射線負荷量は平均で８８．６５ベクレル／ｋｇとグループＡよりも高かったのに対し、４０日後にはすべて検定不能、すなわち正常値となり、帰国３ヵ月も検定不能であった。参考までに、１年を経過した後に測定しても検定不能のままであった。
③ＥＭ・Ｘを飲まなかったグループＣの当初の身体放射線負荷量は平均で６２．９９ベクレル／ｋｇと最も低い値であったのに対し、４０日後には３３．８１まで下がったが、目標値にははるかに及ばず、帰国後は、再度上昇して３７．３１となり、一般的なパターンとなっている。
一日にＥＭ・Ｘを５０ｃｃ飲んだグループＢを個別に見ると、身体放射線負荷量が１００ベクレル／ｋｇに達していたものが２名含まれており、この２名も、すべて検定不能となっており、その後も、全く同じ傾向を示したことから、その効果は明確である。
身体放射線負荷量が１００ベクレル／ｋｇのレベルとは、白血球の数が著しく減少し、免疫力が極端に低く、俗に言う「チェルノブイリエイズ」の危険にさらされている状態である。
ＥＭ・Ｘは、その後、重ねて改良が加えられ、今では、第３世代となり、当初の５．６倍、８０℃以上で加熱し、適当な温度にして飲用すれば１０倍以上の効果を発揮するようになり、日本では、ＥＭ・Ｘゴールドとして販売されている。
今回の原発事故は、最悪でもベラルーシのようにはならないことは確かである。この観点とこれからの医療被曝や電磁波被曝を加味しても、ＥＭ・Ｘゴールドの適量は、ラベルに記されている一般的なレベルで十分であり、子供はその２分の１、乳幼児は３分の１～４分の１が目安と考えるのが妥当である。ＥＭ・Ｘゴールドは飲み過ぎても害はない清涼飲料水であるが、もしも、日常と変わったことが発生すれば、量を半量以下に減らす等の配慮は必要である。
★ＥＭ研究機構 ＨＰ（ＥＭについての詳細）：http://www.emro.co.jp/index.php
Profile:比嘉 照夫（ひが てるお）
名桜大学教授・
国際ＥＭ技術研究所所長
比嘉 照夫さん
１９４１年１２月２８日沖縄県生まれ。琉球大学農学部農学科卒業後、九州大学大学院農学研究科博士課程修了。１９７０年に琉球大学講師として勤務。１９７２年に同大学助教授。１９８２年に同大学教授。２００７年には同大学名誉教授となり、同年４月より名桜大学教授及び国際ＥＭ技術研究所所長に就任。「ＥＭ」を研究開発し、ＥＭは農業・畜産・環境・建設・工業利用・健康・医学などの幅広い分野で活用され、現在世界１５０ヵ国余に普及されている。また、「ＥＭ」は１９９７年１月発行の『現代用語の基礎知識』に「最新キーワード」として取り上げられ、学校はもとより多数の自治体で積極的な活用が進められている。主な著書に『地球を救う大変革』（１９９３年、サンマーク出版）、『甦る未来』（２０００年、サンマーク出版）など多数。
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