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ＴＰＰ不参加を打ち出せば、巨大津波が日本を襲う？！
2011/02/25(Fri) 19:23
ＴＰＰ不参加を打ち出せば、巨大津波が日本を襲う？！
２０１１年２月２２日、ニュージーランドで巨大地震が発生した。現時点で死者は１１３人だという。助かる見込みがあると言われている「７２時間」が過ぎ、この先まだまだ犠牲者の数は増えていくだろう。テレビのニュースではもっぱら日本人留学生の安否が取りざたされているが、それについてはここでは触れない。
Ｍ６．３地震、複数の死者＝崩壊の建物で救出作業－ニュージーランド
http://www.jiji.com/jc/zc?k=201102/2011022200142&rel=m&g=int
【シドニー時事】米地質調査所（ＵＳＧＳ）によると、ニュージーランドの南島クライストチャーチ近くで２２日午後０時５１分（日本時間同日午前８時５１分）ごろ、マグニチュード（Ｍ）６．３の強い地震があった。震源の深さは５キロ。警察当局によると、クライストチャーチ市中心部で複数の死者が出た。負傷者も多数に上っている。同市は非常事態を宣言した。
地元テレビなどの報道によれば、被災地では崩壊したビルの中に多数の人が閉じ込められ、救出作業が続いている。地震で建物の壁が崩れ、駐車中の車を押しつぶすなどの被害も出た。クライストチャーチ空港は閉鎖され、停電や水道管破裂の情報も伝えられた。警察当局は軍に支援を要請、市民らを中心部から避難させている。
在ニュージーランド日本大使館は、クライストチャーチと周辺地域の在留邦人約３０００人の安否確認を急いでいるが、これまで負傷者などの情報はない。（2011/02/22-13:16）
［転載ここまで］
ＮＺ地震 死者１１３人に 「７２時間」過ぎ救助活動続く
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110225-00000007-maip-soci
毎日新聞 2月25日(金)11時46分配信
【クライストチャーチ佐藤賢二郎、堀江拓哉】ニュージーランド南島最大の都市クライストチャーチ付近で発生した地震で２５日朝、地元災害当局は死者数が１１３人に上ったと明かした。現場は同日朝から冷たい雨となり、午後１時（日本時間午前９時）前には生存率が著しく下がるとされる「発生から７２時間」を過ぎた。多数の日本人が被災した語学学校「キングス・エデュケーション」が入るＣＴＶビルの倒壊現場では、日本の国際緊急援助隊員らが雨にぬれながら捜索・救助活動を急いでいる。
【倒壊現場に向かう日本隊、被災者を担ぎ出す人々】ＮＺ地震、被災や救出の様子を写真で
◇家族ら３０人到着
現地の空港には２５日朝、キングス校で語学研修中だった富山市立富山外国語専門学校生の家族ら約３０人が到着した。
ＣＴＶビルの倒壊現場からは２４日までに４７人の遺体が見つかり、依然１２０人近くが閉じ込められている可能性がある。２５日もがれきの下から複数の遺体が発見され、仮設の安置所に運ばれた。午後になり、「発生から７２時間」を過ぎたが、救助隊員らは現場に散乱するコンクリートの塊を電動カッターで切断し、重機で撤去。音声を感知する機器や小型カメラを使い、がれきの下に取り残された学生を懸命に捜している。
地元災害当局者によると、昨夜からの作業でがれきの中に生存者が残されている手がかりはなく、厳しい状況が続く。
日本隊団長の吉井幸夫・外務省国際緊急援助官は２５日午前、「状況はひどく、大変な作業だが決して望みは捨てない」と語った。
一方、富山外国語専門学校生と、留学仲介業者「ワールドアベニュー」が手配した留学生の家族ら約３０人が２５日朝、現地の空港に到着した。「ワールドアベニュー」を通じキングス校に留学していた滋賀県長浜市の平林祐子さん（２８）の父敏春さん（６０）は「娘が生活していたアパートに行こうと思う。こちらに知り合いもいるみたいなので、そこも訪ねてみるつもり」と娘の無事を願った。また「現場にも行きたい。全然様子が分からないので」と言い、不安そうにタクシーに乗り込んだ。
空港で出迎えたオーストラリア大使館の天野哲郎次席公使（５５）によると、現地時間の２５日午後には、現地警察の聞き取りが予定されているという。「家族らと相談し意向を聞きながら対応していきたい」と話した。
同日に現地で会見した外務省の徳永久志政務官によると、不明者の家族で現地入りしているのは現在、計３７人。家族らはバスでＣＴＶビルの倒壊現場に向かおうとしたが現地警察が「危険」と判断、近づけなかったという。
［転載ここまで］
次に引く記事は今回のニュージーランド地震は阪神大震災級の大地震だったと説明する記事であるが、この記事に触れ、見過ごすわけにはいかなくなった。さかのぼること半年前の昨年九月、ニュージーランドでは今回被災したクライストチャーチの西４５㎞を震源地とするＭ７．０の地震が発生しているという。その震源深さが１０㎞だったというのである。
[ＮＺ地震]震度６強に相当…９４０ガル「阪神」並みの揺れ.
http://news.livedoor.com/article/detail/5365009/
2011年02月23日15時55分
２２日の地震（Ｍ６．３）で被災したクライストチャーチで、瞬間的な横揺れの強さを表す最大加速度が９４０ガルと、阪神大震災（最高８００ガル）を上回っていたことが、ニュージーランド地質・核科学研究所（ＧＮＳ）の観測で分かった。加速度は計測装置の設置環境に左右されるが、強い横揺れが大きな被害を及ぼしたとみられる。
ＧＮＳによると、縦揺れをもたらす上下動の最大加速度は１８００ガルに達していた。産業技術総合研究所活断層・地震研究センターの吉見雅行研究員（地震工学）は「建物によって揺れ方は違うので、最大加速度だけで被害の大小を語ることはできない」としながらも、「この規模の地震としては強い揺れだ」と指摘。「地震が地下の浅いところで発生したことや、街の中心部が河口に近く地盤が軟らかいことなど悪条件が重なったのではないか」と語った。
情報通信研究機構の分析によると、今回の地震でクライストチャーチ中心部は震度６強に相当する強い揺れに見舞われた可能性がある。
消防庁消防研究センターと共同で開発した「国際版簡易型地震被害想定システム」による推定。気象庁によると、震度６強の揺れでは人は立っていることが難しく、耐震性の低い鉄筋コンクリート製建物の中には倒れるものもある。
阪神大震災は最大震度７、０７年の新潟県中越沖地震は最大震度６強だった。
同機構防災・減災基盤技術グループの滝沢修グループリーダーによると、震源の真上は震度５弱～５強と推定されたが、地盤が軟弱な市中心部で強い揺れにつながった。
今回の地震は、昨年９月に起きた地震（Ｍ７．０）の最大余震と見られている。東京大地震研究所の大木聖子助教（地震学）によると、震源は太平洋プレート内の活断層で、本震を起こした断層の延長線上にあり、これまで地震が起きていない「空白域」だった。
地震の発生機構は本震とほぼ同じで、本震の震源がクライストチャーチの西４５キロ、深さ１０キロだったのに対し、今回は北北西５キロ、深さ５キロだった。【西川拓、八田浩輔】 .
［転載ここまで］
ベンジャミン・フルフォードが昨年１２月末、CIA、ＭＩ６からの情報として『向こう６日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く』と明言したのに対し、父島近海で本当に群発地震が一週間近く続いていたことを示す記事をエントリーした。Google Earthの震度計を表示させ調べたところ、父島近海の群発地震はM３～５の大きさで５０回程度記録されていたのだが、そのほとんどが震源深さ１０㎞であった。そして、震源深さ１０㎞の地震というのは２００９年から世界各地で見られる傾向であることがわかった。
『向こう６日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く』～ベンジャミン・フルフォードの予言が本当に起こっていた！？
http://hatajinan.blog61.fc2.com/blog-entry-191.html
『向こう６日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く』～ベンジャミン・フルフォードの予言が本当に起こっていた！？２
http://hatajinan.blog61.fc2.com/blog-entry-193.html
気象庁によれば、今の日本の科学技術では、駿河湾沖を震源とした所謂東海地震しか予知できないという。すなわち、父島近海の群発地震など事前に把握することなど不可能だということだ。
ではなぜＣＩＡやＭＩ６が父島近海の群発地震を予測できたのか。予測できるとするならば、それは地震兵器で人工的に発生させたからとしか言いようがない。HAARPか、それに類する超科学（秘匿された科学）技術により、震源深さ１０㎞で地震を発生させるスケジュールが組まれていたから諜報機関は事前に群発地震を知ることができたのではないか。あくまで推論であるが、そう考えている。
上記事にもあるが、今回のニュージーランド地震は半年前のＭ７．０・震源深さ１０㎞の地震の最大余震だという。つまり、半年前のＭ７．０・震源深さ１０㎞の地震が起こらなかったら、今回の地震は起こらなかっただろうと予測できる。つまり、ニュージーランドで発生した２つの地震は密接な関係にあるわけだ。
父島近海の群発地震が人工発生させたものであると考える根拠に、太平洋地域で発生する海洋地震は、震源深さが１００㎞～４００㎞という超深度を震源とするものが大半を占めていて、震源深さ１０㎞というのは太平洋地域の海洋地震では、父島近海の群発地震以外に見当たらないことがある。震源深さ１０㎞は太平洋地域だけでいえば極めて浅いところで発生している。ざっと見ても、１０㎞以下の震源深さは見当たらない。そんな中父島近海の群発地震は震源深さ１０㎞で頻発している。こんなのは自然発生すると考えるほうがバカげている。
今回のニュージーランド地震と父島近海の群発地震は、無関係ではないとみている。それは震源深さ１０㎞の地震に加えて、ＴＰＰというキーワードによって密接に結びつくのである。
ＴＰＰについては上記の動画を見れば十分なので詳しくは触れないが、日本でＴＰＰ参加に前向きな政治家は菅と前原という筋金入りの売国奴のほか数名といったところで、おおむね反対派か慎重派である。自由貿易論者の小沢一郎氏も慎重であるべきだと明言している。
ニュージーランドはＴＰＰ現加盟国である。だが、今月二月に入り、ニュージーランドで反対運動が表面化していたのは事実である。
TPP ニュージーランドでも市民、学者、労働組合が反対に立ち上がり、ネットでも訴え
http://www.the-journal.jp/contents/ono/2011/02/tpp_2.html
政府や経済界の主張、主要メディアの報道などをみていると、ＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）の交渉に参加している九カ国では、国内に何の矛盾もなく貿易と投資の完全開放を目指すＴＰＰ参加を追求しているかに見える。だが、政府がＴＰＰに積極的といわれるニュージーランドでも、有力政党の緑の党、学者、労働組合、市民グループなどが反対に立ちあがっており、その運動をネットで結び、情報を流しあり政府に反対の手紙を送るウェブサイト「ＴＰＰ ＷＡTCH」が活躍している。
ウェブサイト「ＴＰＰ ＷＡTCH」はＴＰＰについて次のようにいっている。
「この協定は単に貿易についてだけではない。外国人投資家の特権的権利を保障するものでもある。それは、わが国政府が次の世紀に向け採用する政策や法律制度を左右し、参加9カ国を貫徹する巨大な条約である。その中には遺伝子組み換え食品の表示、外国投資法、薬価、ぺテンがかった金融会社の公認といったことが含まれる」
そしてＴＰＰ参加による影響の一部として、次のようなことをあげてる。
「土地やさまざまの資源が外国資本に移転される。その中には鉱業採掘権、メディア法、ローカルコンテンツのためのサポート、居住権、金融投機のコントロール、医薬品価格、食品表示の義務化、タバコの包装、水や刑務所、学校、病院など公的施設の民営化等々が含まれる」
いずれにしろ、これまで公のものとして国の法律や制度で守られてきたものが、すべて民間に移され、外国資本に牛耳られるようになると警告しているのである。そして、進出してくる企業として、映画などエンターテイメントではワーナーズやソニー、タバコでフィリップモリス、小売業でウォルマート、金融でメルリンチやＡＩＧ，ＪＰモルガン、アグリビジネスでカーギルヤモンサントな等々巨大多国籍資本の名前を挙げている。
また、アメリカの狙いとして、第一に遺伝子組み換え食品の販売や生産、表示に関する制限の解除をあげているのが興味深い。
同サイトには、識者や政治家へのインタビューの映像もある。ＴＰＰ反対で論陣を張っている著名な学者であるニュージーランド・オークランド大学のジェーン・ケルシーさん、緑の党の共同代表のRussel Normanさんらが映像を通して話しかけている。
［転載ここまで］
怒りの声がニュージーランドでも拡がる、TPP断固反対
今回のニュージーランド地震というのは、ＴＰＰ反対の声が国民運動となり、政治家をも動かした矢先の出来事なのである。震源深さ１０㎞・Ｍ７．０の地震の最大余震が、なぜこの時期に発生したのか、その因果関係を考えたとき、父島近海の群発地震は無関係だとは思えないのである。
例えばこう考えることができる。震源深さ１０㎞の地震というのは予行練習、あるいは本番を迎えるための前準備であり、発射準備である。ＴＰＰ促進の邪魔をする国家には、未曽有の被害を与える自然災害を装う地震兵器で恫喝し、交渉事を優位に運ぼうとしているのではないか。ニュージーランドで政治家をも巻き込んだＴＰＰ反対運動に釘を刺す意味を込めて、ボタンを押したのではないか。
TPP+ニュージーランド+HARPP＝NZの地震の過剰な報道？
http://mkt5126.seesaa.net/article/187667756.html
ニュージーランド地震と地震兵器HARRPの痕跡
http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-1483.html
とはいえ、日本はニュージーランドと同じような巨大地震が発生するわけではない。敵も馬鹿ではないから、短期間に何度も同じ手は使わないだろう。では、父島近海の群発地震が意味するものとはいったいなにか。それは、スマトラ沖地震に匹敵する超巨大な津波の発生である。
スマトラ沖地震 － Wikipedia
---------------------------------［抜粋］
スマトラ島沖地震（スマトラとうおきじしん、スマトラ沖地震、インド洋大地震、スマトラ-アンダマン地震などとも）は2004年12月26日、インドネシア西部時間午前7時58分50秒（日本時間午前9時58分、UTC午前0時58分）にインドネシア西部、スマトラ島北西沖のインド洋で発生したマグニチュード 9.3 の地震である。
［中略］
この2004年スマトラ地震に於けるマグニチュードは、1900年以降でチリ地震に次いで2番目に大きい規模である。なお、この9.3という数値はモーメントマグニチュード (Mw) であり、兵庫県南部地震 (Mw6.9) の約4,000倍、2003年十勝沖地震 (Mw8.0-8.1) の約40倍に相当するエネルギーである。
［中略］
2005年1月20日の時点に於ける死者の総数は226,566人。
［中略］
また被災者は500万人に達し、うち180万人に食糧援助が必要とされているほか、衛生環境の悪化から感染症や伝染病の発生などの2次災害も懸念されている。さらに一部の被災地では治安が悪化し、性的暴行事件や、誘拐と思われる子供の失踪などが多発しているという。
---------------------------------［抜粋了］
震源の深さに注目したい。八割方震源深さが１０㎞である。これもおそらくそういう事なのだろう。
スマトラ沖地震の余震の震源深さに注目してもらいたい、ほとんどが震源深さ１０㎞で発生している。これは本当に自然発生したものなのだろうか。なぜ、こうも震源深さ１０㎞で地震が発生するのか。スマトラ沖地震では最大３４メートルの巨大津波が湾岸都市部を襲った。震源地から１５００㎞離れているスリランカでも三万人を超す人たちが犠牲になっている。父島近海から東京まで約１０００キロメートルである。もし東京を巨大津波が直撃すれば、三万人どころの話ではない。それこそ関東大震災級の大災害になる。地震を起こす側の連中は、国家に未曽有の被害を与える発生場所や距離、余震を発生させるタイミングを知り尽くしているとはいえないだろうか。
すなわち、もし、日本がＴＰＰ不参加を打ち出せば、巨大津波が日本を呑み込む可能性は否定できないのである。
ニュージーランドではＭ７．０、震源深さ１０㎞の地震発生の半年後、今回の地震がニュージーランド第二の都市クライストチャーチを襲った。他方、父島近海の群発地震は昨年末に発生したが、半年後の今年六月には、日本国総理大臣が公の場でＴＰＰの参加不参加を決めると、アメリカに対して明言しているのである。
震源深さ１０㎞、ＴＰＰ反対運動、超科学による地震兵器の暗躍と恫喝。ニュージーランドと日本にある象徴的な符号は、今年六月にＴＰＰ不参加を打ち出せば、東京ほか日本の沿岸都市部が数十メートルの巨大津波により、極めて甚大な被害をこうむることを示している。
国家として、これを回避する術は、もはやＴＰＰ参加を日本政府が決断するほかない。だが、そうなれば、日本はもはや自力再建できないぐらい荒廃した国になってしまうだろう。かつての戦勝国にケツの毛まで抜かれて、生きる希望すら見いだせない国になってしまうだろう。
日本の未来のために、ＴＰＰには絶対参加せず、自主関税権だけは死守するべきである。例え、巨大な津波が日本を襲うとしても。それだけは明白である。
今回のブログエントリーは、あくまで予断である。当方は科学者でもなんでもない、ただの一般人ゆえ、専門的なことは詰め切れてはいない。記事の内容はあくまで素人の一個人の推論として受け取ってもらいたい。ところで父島近海の群発地震だが、もうすでにGoogle Earthでは消えてしまっている。父島近海で震源深さ１０㎞の群発地震が発生していたことを証明するには当ブログで掲載したキャプチャ画像しか無いかも知れない。そうかんがえると、地震計をキャプチャで記録保存しておいて良かったとつくづく思う。隠蔽工作されるまえに、証拠をつかむことができたのだから。
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さあ、日本にも
2011/03/12(Sat)00:12
巨大地震が来ちゃいましたね。。やはり。。
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