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余り取り上げられることの無い欧州貴族の歴史を概観し、現在のアメリカ＝ロックフェラーが置かれている状況を分析します。
■欧州貴族の源流
・アメリカを基盤とするロックフェラー一族
・ＥＵを基盤とするロスチャイルド一族
・スイスやベルギーを本拠地とする欧州貴族
現在は、主にこれら三勢力間の暗闘が激しさを増しています。
この中で最も歴史が古い欧州貴族は、十字軍遠征の時代にまで遡る。1000年代の十字軍遠征では、ローマ＝カトリック教会を中心とするヨーロッパ勢力がイスラム国家を攻め、略奪を繰り返した。この略奪戦争で最も利益を上げ勢力を拡大したのは、イタリア北部の都市を中心とする商人階級であった。実際、十字軍遠征の後期では、戦争の対象がイスラム国家ではなく、イタリア都市の商売敵であった（同じキリスト教国家である）東ローマ帝国と代わってしまう。イタリア商人が、カトリック教会や騎士団をそそのかして、商人にとって都合のよい戦争を仕掛けたことになる。
この後、1100年代にはイタリア北部に都市国家が成立、1200年代にはスイスで都市国家が成立する。周囲の武装勢力を押しのけて、「商人が国家を作った」瞬間であった。
スイスは元々傭兵業が主要産業であったこともあって、軍事都市であると同時に、貴族や商人たちの「金庫」となり、ヨーロッパ金融の中心として成長していった。
この欧州貴族たちの使用者として、スパイ→通信を担う「タクシス家」、殺人を担う「サヴォイ家」、金庫番として「ロスチャイルド家」が成長していく。このロスチャイルド家の番頭としてアメリカで急成長したのが「ロックフェラー家」であったということになる。
■米ドル暴落の危機→ユーロ暴落の危機
2008年のリーマンショックは、言うまでも無くアメリカ発の金融危機であったが、その余波は全世界経済を直撃した。中でもアメリカの金融機関は、倒産・国有化などが相次ぎ、更なる経済破局に歯止めを掛けるために、アメリカ政府は大量の米国債を発行し、公的資金を注入し続けた。
2010年には、ギリシアの多額の借金が表面化し、「ギリシア危機」が勃発する。同時に、アメリカの金融機関＝ゴールドマン・サックスが「ギリシアに債務飛ばしを指南していた」ことが発覚した。
この時から、米ドルの暴落の危険性と同時に、ユーロ暴落の危険性が叫ばれ始める。ギリシア危機は延々と先延ばしにされ続けたが、ドイツやフランスが永遠にギリシアを支え続けられる訳も無く、2011年には「もはや待ったなし」という状況にまでユーロは追い詰められていった。
■アメリカを見捨て、ユーロを支援することを決定した欧州貴族
モナコ５７カ国金融会議は欧州貴族が主導し、ユーロ防衛方針を打ち出した？
ドル危機よりもユーロ危機が大きく取り上げられるようになった2011年8月31日、スイス政府の働きかけで 世界57ヶ国の代表がモナコ公国に非公式に集まり、国際金融会議が開催された。この「57カ国会議」は、”欧州貴族”が主催し、ジェイコブ・ロスチャイルドは出席を許されていたらしい。ところが、デイビッド・ロックフェラーだけでなく、（ロスチャイルドと結託していると考えられてきた）ジェイ・ロックフェラーは、出席を拒否されたと言われている。
さらにこの会議が終了した直後の９月６日、スイス国立銀行はユーロに対して高止まりしていたスイスフランに対して、「無制限に為替介入をして、スイスフラン安に誘導する」ことを発表した。これは、味方を変えればユーロ高を演出するということであり、「ユーロの買い支え」と見ることができる。
これらの現象から、「欧州貴族は、アメリカ（ロックフェラー）を見捨てて、ユーロ支援を決定した」ことが見えてくる。
■追い詰められるアメリカ＝ロックフェラー一族
このような大きな状況の中、驚くべきニュースが飛び込んできた。
***米国最大財閥のディビッド・ロックフェラーが完全に失墜して、英国財閥ジェイコブ・ロスチャイルド（ロスチャイルド嫡流＝４代目男爵）ら「５７カ国」の監視機関から摘発・追及されて、家族ともども逃亡先のインドのシェルターに隠れているところを発見されて、「命を選ぶか、財産を選ぶか」と二者択一を迫られているという。 http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-403.html
***これは未確認情報ですが、ジョン・デビッドソン・ロックフェラー4世(通称「ジェイ」、デビッドの甥に当る)も、ジェイコブ・ロスチャイルドが主導した57カ国会議の監視機関によって身柄拘束されたようです。この外に、800人が拘束された模様です。
＞（ジェイ・ロックフェラーがオーナーである）ゴールドマン・サックスはギリシャ危機の種を播いておいて、クレジット・デフォルト・スワップ（CDS）で大儲けしました。つまり、ヨーロッパを危機に陥れて荒稼ぎをしたのです。ヨーロッパを根拠地とするロスチャイルドにとって、許し難い行為だったに違いありません。
http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-406.html
■全米に広がる反金融勢力デモ
このような情報が飛び込んできたのとほぼ同じ時期に、ニューヨークのウォール街で始まった抗議デモが拡大していった。デモの主題は、「一般庶民から税金という形で搾取して、大銀行を救う資金に使うのを止めろ」というものだ。
これを自然発生と捉えることもできるが、一方でカナダの雑誌発行人カレ・ラースンが仕掛け人としてインタビューに答えている。彼によると、投機目的の金融取引への一律課税の導入を求め、二十九日には世界各地で五千万人規模のデモを計画している、らしい。
「金融取引税」については、2011年9月末にＥＵで提案されている。ＥＵ内部でも意見は分かれているようだが（イギリスが反対している）、ユーロ圏だけでも先に導入しようとしている。
これは、欧州貴族がユーロ支援を決めたときの、ロスチャイルドへの条件であったと考えれば、タイミングにも辻褄が合う。欧州貴族は、行き過ぎたマネー経済を抑制しようとしているのだろう。
この欧州貴族の提案に最も抵抗を示すのは、アメリカ＝ロックフェラーであり、そうであるが故に、「57カ国会議」のメンバーによって拘束あるいは監視されているということになる。
■完成しつつあるアメリカ＝ロックフェラー包囲網
しかも、「57カ国会議」にロシアや中国やインドも出席しているところから見ると、「アメリカ包囲網」は全世界的に形成されつつあることになる。アメリカは、完全に封じ込められ、没落するしかない状況へと追い詰められようとしている。
※日本政府は、アメリカとのＴＰＰ締結など、相変わらず「アメリカの方だけしか見ない」方針しか出せていない。激変する世界情勢への認識も無く、アメリカに盲従するだけの政府・官僚・マスコミ・学者は、日本を破滅に導く元凶である、と言える。
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