69. 2011年4月23日 07:21:48: Lbcs8Y9zCY
東日本大震災を取り巻く不自然な出来事
■□■【 不自然な出来事 】■□■ 日本への3･11地震攻撃は、今繰り広げられている世界金融の覇権争いの一環である。現在、軍産複合体や米連銀株主の中にいる悪魔教ナチ派閥が発行するドルは世界中の何処からもボイコットされ、リーマンショック以降はアメリカ国内と連中の息のかかったごく一部の国でしか使えなくなっている。
これに対して、世界各地にいる他の米連銀株主が発行権を持つ、まだ国際通貨として信用されているドルを暴力手段で奪う、もしくは暴力を背景に脅し取るという行動に出ているのだ。
前号でも述べた通り、日本への攻撃命令を出したと思われるのは、米国軍産複合体内部にいるナチ親派と悪魔教ナチ派閥である。現在、この派閥幹部は米国コロラド州のデンバー空港にある地下施設に潜伏している。
そして 新たに、『現在ロックフェラー一族である24名がインドの地下基地に身を隠している』という情報も寄せられている。この時期に、国外亡命を図り避難している以上、そのロックフェラー一族24名も首謀者の一員としてこれに関係している可能性が高い。
ロックフェラー一族には石油利権派と原子炉利権派が混在しているが、この24名はJ.ロックフェラー率いる原子炉利権派の人間である。石油利権派である前者とは、フリーエネルギーなどに対して“権力の要となってきたエネルギー支配を守る”という利害が一致している。
今回の地震を検証するにあたり先ず気になったのは、地震に伴う津波において科学的に説明のつかない不可解な点が多く見られること。
地図を見れば明らかなのだが 小笠原諸島やハワイなど、自然の作用として当然来るはずの場所に想定されるような規模の津波が発生していない。それから、東京を始めとして大都会の何処も津波の被害に遭っていない。これらが全くの自然現象であるとは非常に考えにくいのだ。
これらの現象は、神の業かアメリカが地震兵器を使用してピンポイントで標的を狙った為に起きた不自然な現象としか考えられない。
ペンタゴン筋も『今回の東日本大震災には、核爆弾を用いて特殊な電磁波を大量に発生させて地震を誘発する兵器（HAARPとは別種の地震兵器）が使用された』と断言している。
ちなみに、僕は 『今回、本当なら東北関東大震災に伴う津波で東京首都圏を襲わせる予定だったのではないか・・・』と思わせるような脅しを数年前から
何度も受けてきた。悪魔教信者の代理人を名乗る人物より、『日本を海の底に沈めてやる』だの、『横浜がなくなる』だのという脅しが度々送られてきていたのだ。もし、東京や横浜に10数メートル級の津波が直撃すれば、その被害は想像を絶する規模となり、死亡者の数も百万単位となる可能性が高い。 次に、“事前にインサイダー情報が出回っていた”とされる事例が複数指摘されていること。
まず、“東日本ハウス”という会社の株価が1ヵ月ほど前から不自然に値上がりしている。少子高齢化の進む日本には 既に300万件の空き家が存在し、この状況の中で、住宅建設業、しかもその特定の会社の株価だけが値上がりするのは普通に考えておかしい。
それからこの業界で言えば、売国奴の竹中平蔵が無理やり乗っ取ったミサワホームの現トップが彼の兄であることも極めて怪しい。当時、“ミサワホーム売却問題”と騒がれた一件だ。その時点で、今回の大地震が起きることを知らされていたのではないかと疑わしくなる。
さらに不自然な状況を挙げるならば、韓国が１カ月程前から被爆治療の薬：
Potassium Iodideをカナダの製薬会社から大量に輸入していることだ。隣国である韓国も事前に知っていた可能性がある。 アメリカは近年、地震・台風・津波 外交を頻繁に行ってきた。
例えば、2004年にインドネシアに対して、マラッカ海峡とインドネシア南部にある油田の権利を奪うためにスマトラ島沖地震とそれに伴う大津波を起こし、また2008年ミャンマーでは、政府が国民投票を実施する直前、連中のシナリオに合わないこの選挙を骨抜きにする為に大型サイクロンを発生させた。この大惨事により、インドネシア・ミャンマー共に、20万人以上の命が奪われている。
このように地震兵器や天候兵器が使用された時にはいつも、“援助物資を積んだ米国艦隊が事前に現地近くに待機している”という不自然な状況がみられる。
連中お決まりのマッチポンプだ。そして、アメリカが倒産の危機に立たされて
からは、この様なことが 世界各地でエスカレートしてきている。
ペンタゴン筋によると、今回の場合もまた、日本に大地震が起きる前から現場近くに米国艦隊を向かわせるよう命令が出ていたのだという。 ■□■【 第2の工作 】■□■ 結局、地震と津波により日本の完全崩壊・征服の目的が達成できなかった連中は、予め用意していた第2の脅し“原子炉問題”という次なるシナリオを発動させた。
震災報道では急に、福島第一原発（これはJ･ロックフェラーなどが支配権を持つGEが日本で作った原子炉である）の爆発事故ばかりを取り上げるようになり、事故後の現場映像や放射能汚染に関するパニックを煽るような内容が目立つようになってきた。
特に酷いのは、一部の欧米マスコミが流す無責任な報道である。“東日本が海に沈んでしまう”と思わせるようなパニックを煽るだけの非科学的な報道が連日のように流されている。あるメディアでは、アメリカ全土にまで放射能汚染が拡大すると騒ぎ立て、デタラメな地図を公表したりしている。 アメリカ大使館からも、日本の社会混乱を狙った情報が複数発信されている。
例えば、『自分はチェルノブイリから来た』と自称する大使館に送り込まれた
エージェントがインチキな放射能測定器を手に、『日本は、既に大量の放射能
による被害に遭っている』と影響力のある人々に吹聴して回っている。しかし、そのエージェント以外が持つ他の測定器では、同じ時期、同じ場所で正常な数値が確認されているのだ。
さらに、日本にいる外国人は皆、被災地から遠くに逃げるよう各国政府から通達されている。これも、パニックを煽る為、もしくはパニックを助長するような情報に影響されてのこととしか思えない。 連中のシナリオに“原子炉問題”が予め組み込まれていたという点に関して言えば、この原発に直接関わる県のある権力者から『今から4ヶ月前に、アメリカの意向により日本側の専門家の強い反対を押し切って、否応なしに福島第１原発の３号機にプルトニウムが入れられた』という証言を得ている。つまり、この時からより危険な事故に発展し得る状況が外圧によって日本に出来上がっていたということになる。 また、地震を引き起こす際に用いる核爆弾からは 当然放射能性物質が飛散する為、パニック要因を作り出す他にも、原子炉事故はその証拠隠滅も兼ねていたのではないかと考えられる。 中近東の混乱でも見られたように、社会をパニックに陥れる作戦はアメリカを支配する悪魔教が一般人を操る為に使う常套手段である。恐怖心を煽ることによって、人類を家畜のように操り易くする効果があるのだ。
しかし、今回のマスコミ報道などにより過度のパニック状態に陥る欧米人に対して、日本人を始め、地球人類の多くは冷静さを保っている。このことからも、欧米の悪魔教信者が、以前のようには世界世論を自由自在に操れなくなっているのが分かるだろう。 また、この地震兵器を悪用している勢力と同じ軍産複合体内部のナチ親派と悪魔教派閥が仕掛ける中近東諸国の政変計画もことごとく失敗している。
リビアでは、反乱軍が完全に敗北の一途を辿っているし、サウジアラビアでは革命への工作として“100万人デモ”の呼びかけが行われたが、結果的に200人しか集まらなかった。エジプトおいては政変を達成するも、結局 親米売国奴分子が国を乗っ取ることは出来なかった。
この様に中近東工作が全体的に失敗していることで、ペンタゴンの石油不足は日に日に深刻化しているという。 この世界世論操作の失敗と中近東工作の不発は、いずれも従来の欧米型文明モデルが限界にきている証である。
現在の欧米型文明モデルでは、フリーエネルギー技術を封印している為に世界経済の7割が 彼らが利権を握るエネルギー関連で占められている。エネルギーを石油や原子炉に制限してエネルギーの中央管理をすることにより社会の中央管理を可能にし、また 連中の傭兵に堕落してしまったアメリカ軍を使うことでエネルギー利権をよこさない国々を支配・管理することを可能としてきた。 この様な世界に対する絶対権力とお金の力をどうしても諦めたくない悪魔教やナチ思想を狂信する欧米の超エリートたちが、世界各地で醜い行動に出ているのだ。一昔前なら、欧米諸国の権力層が“人権”や“民主主義”などの言葉を並べ立てたきれいごとを振りかざせば、多くの人類を騙すことが出来た。しかし、彼らの偽善的行動や悪質な振る舞いは 近年ますます露骨になり、世界世論が彼らの行動や発言について行かなくなっている。 それでも彼らの時代が完全に終わるまでは、さらなる悪質な行為が続くだろう。
日本を含め、世界各地に日本を襲った大地震や津波、原子炉問題に匹敵する危機が起きる可能性はまだ十分にある。間違った情報などによりパニックを起こさないよう注意して欲しい。 ただし、いくら暴れようがこの連中の終わりは確実に近づいている。 Benjamin Fulford
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