馬鹿馬鹿しい

工作員も湧いてるが。イルミナテイの日本工作の作戦大会が311の一月半前に帝国ホテル地下であったと宇野さんも講演会でいってるね。阿修羅の住民はみな知ってるか。

なんみょーホーれーんげーきょー、、、仏法は勝つ

そのうちにnwoは失敗して日本フリーメイソンはみな捕まるとベンジャミンさんはいってるがね。まあどうなるかはわからんが。

すべては滅びるわ。

彼が工作員だとしたら、科学者として優れているだけでなく日本にとって有用だなｗ

日本は神道です
仏法は外国人に魂を売ったものの宗教ですよ

工作員は、05そのものでは？

　改めて、マスメディアより入ってくる情報に警戒します。

　年７０億円を高額な予算というが、７０００億くらいであれば高額と言えるかもしれない。アメリカから購入している戦闘機は１２０億円/機ほどか。日本は３５０機くらい保有？　イージス艦は１２００億円ほど。日本は６艇保有。未だ一度も
役だったことはない。これからも無いだろう。日本国の原子力予算は過去１０年で４兆５０００万円という。これも役立ったことは全くない。捨て金。
　地震予知が行われれば日本の各地が大地震に襲われることが明らかになり原発の存在が危うくなる。少なくとも原発の耐震性能・安全性のコストは急増せざるを得ない。それで国策として地震予知は（本気で）行われていないのだ。１００億円/年程度の予算がせいぜいである。東海・南海の地震だけでも足りないんだ。予知など予算からだけでも物理的に不可能。

学者では無いことは確かだ。
ちなみに、東大には学者ではなく、工作員が数多く存在しているのは
ご存知の通り。

そうじゃない。
鉛筆もプレートも弾性体が「いつ、どの部分が折れるか」は予知できない
バブルは必ず崩壊するが「いつ、どの資産が暴落するか」は予知できないのと同じ
それが複雑系ということ。

だから、そういう不毛なことに税金を投入するより、
もっとマシなことがあると言っている

ちゃんと検索してみろ

　「今後３０年以内にマグニチュード８クラスの地震がこの地域でおきる確率は８５パーセントである。」という地震予知はそこに原発を造り稼働させるか上で無意味だろうか。原発は３０年は廃炉にはされない。そのような地震予知がされればそこに原発を造ることを断念するか、それともマグネチュード８クラスの地震に余裕雨をもって耐えうる原発を造るだろう。さもなければ８５パーセントの確率でその原発は重大事故を起こす。地震予知が初めから行われなければ（地震は想定されずに）原発は造られる。いままでそうして原発は造られてきた。

　ゲラー氏、東大の教授・・・であれば勤めは果たすだろう。福島原発のマーク�T型原子炉はアメリカ西海岸側（アメリカの西半分）にはひとつも無いという。（NHK　Eテレによる。）アメリカでは国土の西側（日本ほどではないが地震が起こる。頻度規模共に日本列島の半分くらいの地震が起きている。）にはマーク�T型原子炉は造られていないのだ。日本に比較して文明の歴史が浅く（インディンは住んでいたが。）地震記録からの地震学では格段に遅れる筈のアメリカでは地震予知の結果、事故に弱い（しかし安い）原子炉は国土の西半分には造らなかったのだろう。
　

ただ、地震発生の結果「断層にズレ」ができる、といった事後の現象から遡ってゆけば、必ず予兆現象があるはず、
だから、すべからく地震の前には前兆現象があって、それを掴めれば、結果的に地震予知ができる、
というのが「地震予知ができる」という側の学者の見解。
で、「前兆現象が発見できれば地震の予知ができる」と行政に触れこんで、行政から研究費用を出してもらって、「地震予知業」を行っている、という構図。
当然、予算をつける文科省とズブズブの関係でもある。→我々が「教科書で学んだ『地震予知のしくみ』はこういう関係の中から生まれている訳。

日本国内には、東海地震予知を中心に全国に「量と質で世界のダントツのトップ」の観測盲を持ちながら、
東日本大震災の際に「全く役に立たなかった事」について、東海地震とは仕組みが違うとか言われているが
「全くカスリもしなかった事について」誰からも反省の弁も、研究の見直しも聞かれない。

そういうのは、彼が批判している「いつ、どこでの地震予知」ではないよ。
　バブルが崩壊する
　プレート地震が起きる
　ある過重を超えると橋が壊れる
という類の予知は意味はあるし、
そのために対策を立てるべきだということだ。

あと、「いつ、どこ地震予知」も別に、税金さえ投入しなければ
やりたい人が研究すれば良いんじゃないか

地震は爆発現象だろうが。工作員が

ここには断層がないから大丈夫

ここは過去XX年地震がないから大丈夫

ついこの前、1000年に一度の地震があったばかりだから大丈夫

といった
悪用に使われるから要注意だ

地震直後に一斉に情報をストップさせた気象庁、気象学会、
外国向けには情報を流している、

あまりにも政治的な学者たち、
学問じゃなくて情報管理の専門家だろう

何度も言うようだが、これが一つの仮説に基づく計算にすぎないので、本当に８５％だと思う誤解を招くことになる。（長い年数のうちに起こることは非常に高い確率であるのはそうだが）これまでの予知研究で多くのことがわかったのでかけがえのないことではあるが、それによって多くのことがわからないということが明らかになったのも本当である。そこで、従来と同じことの研究を続けても成果が多くを期待できないのであるから、もっと広く研究をすべきだということだ。

　地震学者の纐纈一起（こうけつかずき）・東京大教授が、東京電力福島第１原発事故を受け、原発の耐震安全性を検討する国の作業部会の主査と委員を７月末に辞任した。国の安全審査への信頼が崩れ去った今、何を思うのか。岐路の地震研究はどう変わるべきか。【聞き手・八田浩輔】

　◇震災で科学の限界痛感−−東京大地震研究所教授・纐纈一起さん（５５）
　−−辞任した理由は。

　◆　まずなぜ引き受けたかということからお話しします。原発への批判が多いことは大震災前からわきまえていました。ただ、作業部会の委員になった０７年には国内５４基全てが既に造られており、こうした原発の耐震安全性を改めて検討することは、税金で地震を研究する者の責務と考えました。引き受けるからには、科学的に正しい耐震安全性が適用されるよう信念の下、努力したつもりです。しかし、東日本の太平洋沖で全く想定外のマグニチュード（Ｍ）９・０の超巨大地震が発生し、信念の根拠となるべき科学に限界があることが明らかになった。この現実を考え、職を退くのが適当と思った次第です。

　−−原発の「過小評価」は以前から指摘されていました。チェック体制は健全だったと言えますか。

　◆　５４基の原発が造られた当時の審査は、記録を見ると正直、いいかげんだったと感じます。原発の耐震安全審査は、原子力安全・保安院の権限で行われ、必要に応じて招集される作業部会の意見は「審査の参考」という位置付けです。作業部会ではこの位置付けの中で全力を尽くしました。例えば、福島原発の地震・津波対策について、０９年６月に「（８６９年の）貞観地震を考慮すべきではないか」との当時としては非常に先進的な指摘が委員からありました。東電はいろいろと言い訳をして「考慮する」と答えませんでしたが、保安院には貞観地震を審査で考慮することを認めさせました。その後、考慮した揺れの審査は行われましたが、２年近くたっても津波の審査は始まりませんでした。このように作業部会の意見を放置したことは保安院の責任です。

　−−保安院はなぜそうしなかったのでしょう。「やらせ」問題も表面化しました。

　◆　私が主査を務めた間、保安院の担当者は公正だったと思います。しかし、「院内には非常に保守的な（原発）推進派がいて大変だ」と愚痴を聞いたことがあります。辞任後ですが、やらせのような問題も明らかになり、実態は分かりませんが裏切られた気持ちです。

　−−貞観地震の想定規模はＭ８・４でした。福島原発で対策を取っていたとしても事故は起きたのではないでしょうか。

　◆　これこそ科学の限界です。もっとも最近の研究でＭ８・４とされたのですから、Ｍ９・０とは想定できなかった。しかも、Ｍ９・０の地震が今年３月に起きるとは地震学者を含めて誰も思っていなかった。

　−−大震災を想定できなかったのは地震学の限界ですか。

　◆　地震学は実験ができない制約の大きい科学で、過去に起こったことが把握できていない事象の予測は困難なのが現状です。これが限界だと思います。地震が起こる理論がきっちりできていれば、こうした予測は可能になるはずですが、そのレベルに達していない。

　−−これからの地震研究はどうあるべきですか。

　◆　この限界をふまえ、古文書や津波堆積（たいせき）物を含む地質学的な調査など過去の地震の把握に注力すべきです。国の地震調査研究推進本部では、海底地殻変動の観測を優先する議論があります。それはそれで重要ですが、最優先は過去の地震の把握です。一方で、津波警報の改善に役立つような観測には同じ優先順位を与えるべきだと思います。

　◇最大の揺れ・津波、考慮を
　−−原発の耐震指針の改定も避けられないと思いますが。

　◆　科学的に予測する最大の揺れ「基準地震動」とは別に、立地を問わず、過去最大の揺れと津波を同じ重みをもって安全性を考慮するよう改めるべきだと思います。過去最大というのは、原発の敷地でこれまでに記録したものではなく、日本、あるいは世界で観測された最大の記録を視野に入れることが重要です。ただそれに経済が耐えられるかは地震学者が述べることではないですが、重要な問題です。政治や行政、あるいは国民が直接決めることだと思います。

　−−事故を受け、改めてこの国に原発は必要と考えますか。

　◆　基本的にはやめていくべきだと思います。世界最悪の地震国ですから。大震災の最大の教訓は、どんなに一生懸命に科学的に耐震性を評価しても、それを上回るような現象が起こる国だと分かったことです。それを考えれば、これから起こるすべての現象に備えられるような原発は造れないと思います。

　−−大震災と事故前後で、科学者の社会的責任について考え方はどう変わりましたか。

　◆　以前も内心は科学の限界に不安はありましたが、残念ながらあえて発言することはなかった。しかし、今回のような事態をふまえれば、むしろ成果だけでなく限界も併せて伝えることが一層重要だと心境が変わりました。この教訓に基づけば、日本国内どこでも、今回の規模の地震が起きる可能性があることを伝えていかざるを得ません。

　■人物略歴

　◇こうけつ・かずき
　東京大大学院理学系研究科修了。理学博士。専門は応用地震学。原発の耐震安全評価では０７年から「地震・津波、地質・地盤合同ＷＧ」委員、０９年６月から同主査を務めた。
http://mainichi.jp/select/opinion/approach/news/20110813ddm004070003000c.html

武田教授のブログから

「学問の限界を感じました」にはビックリ

原発事故に隠れて、巨大災害だった東北大震災への関心が薄れつつありますが、今回の地震は地震国日本としても特別なものだったことは確かです。

日本人、特に東北の方は我慢強く、復興に向かっていることは日本人の一人として誇りに思います。

ところで、４０年ほど前から「東海地震」の予測に全力を挙げてきた日本の地震学としてみれば、阪神淡路大震災で６５００人、東北大震災で２万人という数字は、地震予知がまったくできないことを示している。

この結果について、これまで地震予知の中心にいた東大教授が「学問の無力さを痛感した」というコメントしていた。私はこのコメントを読んで、ビックリした。つまり､次のように整理できる。

１） 学問というのはもともとそれほど将来を正確に予想できるものではない。学者は学問が不確かなものであることを一番よく知っている。

２） 地震がいつ起こるかというのは、巨大なひずみ、偶然のキッカケから決まるもので、予測は不確実であることは最初からわかっていたはずである。

３） 地震予知の中心に東海地震を置くことによって、阪神淡路と東北の警戒が不足したのだから、地震学者の責任は重い。

４） 今後、東海地震と南海、東南海、または西日本の断層地震のどちらが大きな被害をもたらすかがわからなければ「地震予知」ということを一切、取り下げるべきであろう。

「予知ができる」と言って研究費を獲得した学者は自らその研究費を公開し、なにが問題だったのか、真摯に示して欲しい。今後も、国民の命がかかっているのだから（国民の命を的にして、研究を強化してきたのだから）。（音声付き）

〉ここには断層がないから大丈夫

ここは調査してないんで、断層がないと思うから大丈夫。
または、原発を作りたいから、原発を作るところには断層はないから、ここもは断層がないから大丈夫

〉ここは過去XX年地震がないから大丈夫

トレンチ調査して、周期が何百年単位だから大丈夫。
原発の場合、もうこの断層は活動を停止しているから大丈夫

〉ついこの前、1000年に一度の地震があったばかりだから大丈夫

活断層には当てはまるが、海溝型地震の場合は例外があるから要注意
原発の場合、調査しても発見されませんでしたし、文献にも残っていないので、断層はありませんので大丈夫。

て感じんが要注意と思います。