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首都直下型“５０％以下”に修正されたワケ
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20120206/dms1202061542008-n1.htm
2012.02.06 夕刊フジ
４年以内にマグニチュード（Ｍ）７級の直下型地震が７０％の確率で首都圏を襲う−。東京大学地震研究所の平田直教授（観測地震学）らのチームが試算したこの衝撃的な予測が修正された。サンプルとして使用する地震のデータを広げた結果、４年以内の確率は５０％以下に落ちるというのだ。
１月下旬、東大地震研を“震源”とする不気味な予測に首都圏に住むサラリーマン、主婦たちは度肝を抜かれた。ネットではおもしろ半分のデマが飛び交い、東京や埼玉で水や保存食の備蓄に走る主婦も出た。
「Ｍ７級が４年以内に７０％」と聞くと、そんな騒動になるのもやむをえない面もあるが、東大地震研の平田氏らのチームが再計算したところ、４年以内で５０％以下、３０年以内では８３％以下になったという。
そもそも７０％の根拠は、昨年３月１１日から９月１０日に首都圏で約３５０回発生したＭ３以上の地震を元にしたためで、これを１２月３１日までに期間を広げて再計算したところ、Ｍ３以上の地震が減っていることから、修正値になったとしている。
これに先立ち、京都大学防災研究所の遠田晋次准教授らが今年１月２１日までに起きた地震を踏まえて計算した結果では、５年以内に２８％、３０年以内に６４％とより低い値を出していた。
東大地震研では「４年７０％」の試算が流れて以降、ホームページで「２０１１年９月の地震研究所談話会で発表されたもので、その際にも報道には取り上げられました。それ以降、（中略）新しい計算を行ったわけではありません」とし、「示された数字は非常に大きな誤差を含んでいることに留意してください」としていた。古い情報が、いかにも新しい試算として独り歩きしてしまったというのだ。ただ、地震学者はこう話す。
「東大地震研の計算は（地震の発生頻度を示す）グーテンベルク・リヒターの関係式にあてはめたもので間違ったものではない。地震学会の共通認識として、『３・１１』以降、首都圏直下型地震はいつ発生してもおかしくない状況になっている。それを再認識する意味で（衝撃的な試算の情報は）いい教訓になったのでは」
確率が下がってもうれしくない。
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