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賢者の剣 〜コトバと知恵と想像力〜
言論活動を行うさまざまな人々の論説・アーカイブを紹介しつつ、メディアが触れない世の中の真相について、独自の視点で解読。 - 1 2 3 4 5.. 次の1件>>
2011年03月23日
人工地震・東日本大震〜広島・長崎に続く日本への第3の原爆
第3の原爆・東日本大震災
「日本での戦略的地域で人工地震を起こさせるべく我々に同調する
科学者を配置している知ったとしたら、日本国民はパニック的ヒステリーに
なるであろう。これらの計画は日本政府への踏み絵である。
地下産業という存在は通常の爆弾投下から機械、およびそれに携わるワーカー
を保護するものである。
このような人工地震によって生きたまま生き埋めになることは簡単に想像できる。
巨大水力発電所のダム崩壊による国中の洪水は実物戦争よりパニック的
ヒステリー状態を作り出す。
日本攻撃の目的より否定的なヒステリー状況という流れを引き起こす目的は、
国のリーダーを信じなくなり、個人の生存のみに関心を持たせること。
この心理戦争キャンペーンは勿論実際の攻撃とともに行なわれる。
これによって心理戦争の効果であるパニック状況が増すのである。
これは日本人のもともと持つ恐怖心を煽ることによって達成される。
すでにフラストレーシオンの輪の多くのサインは見られる。
それは何かが壊れるという感覚である。徳川幕府から続く緊張でもある。
社会的ヒステリーとパニックを日本人に起こす要因として、火事と地震が
あげられる。経済的圧迫がある時期、これらは社会的混乱を引き起こす効果がある。
火事も勿論必要だが、地震の効果に比べたら比較にならない。
日本のすぐ地下層には不安定な地震層が多い。それは考えられない破壊をもたらす。
もし引き金を引くなら、地殻変動的なものになる。地震層は数百万人の命を奪うことになる。
この地震層に大小様々な爆発物を埋め込むことによってその距離も正確に
割り出されている。
最近の原爆によって人工地震は勢いづき、一層人工地震にはずみがつくことになる。
もし地下深く原爆が仕掛けられるなら放射能は現れない。
この原爆およびさらなる大規模な爆発物は原爆による放射能によりもたらされた
日本人の地震と言う恐怖感を増幅させることになる。」
アメリカ公文書「PSYCHOLOGICAL WARFARE EARTHQUAKE PLAN（NNO857193,DATE1/21/04）」
より一部抜粋。
上記の公文書にも見られるように、第二次大戦中、地震兵器によって
日本を攻撃する計画がすでにあったと言われている。（原爆が先に開発された為
実際には地震兵器による攻撃は行なわれなかった。）
今回の東日本大震災は、市場原理主義のブッシュ一族、
米軍産複合体、ナチスetc.によるとされる日本への攻撃は、
ある意味、第3の原爆とも言えるだろう。
地震・津波により、原発の放射能汚染を起こす事で、
日本国民の生命そのものや、
経済的に大ダメージを与える事を目的としていると言っていい。
今更ながら実際の原爆ではなく「コソコソ」と地震兵器で攻撃している理由は
露骨に攻撃すれば、世界中から非難を浴びることは必至であるからと言える。
現時点での推論では、東日本大震災や関東周辺での地震には、
それぞれ、複数の電磁兵器が使用された可能性が高い。
(少なくとも北関東周辺の地震はマイクロ波etc.による電磁器
＝地震兵器と見ていいだろう。)
「日本潰し」の背後にある「エネルギー戦争」
「エネルギー戦争」という視点で捉えれば、今回の震災は、
優勢になりつつあった地球温暖化防止キャンペーンを推進する
「原発利権派」に対し、「石油利権派」が仕掛けた攻撃とも言える。
「石油利権派」のプッシュ元米大統領が「京都議定書」に
反発した理由はここにある。
この「石油利権派」はエセ・アセンション（擬似ハルマゲドン）を
画策する、フリーメーソンの一部とも連携しているとされる。
そして、「核廃絶」と「原発推進」といった矛盾する内容を唱えた、
米オバマ大統領のプラハ演説も今回の震災に繋がっている。
尚、これまでの経緯を踏まえ今後の予測すれば、
彼らはダメージを受けた日本の復興を大義名分に、
日本に「恩を売りながら」、インフラ整備等に参入、
また新しい法案や改革など、彼らに都合がいいように
さらに政治や経済の新たに口を出してくるだろう。
(これまでアメリカが日本に押しつけてきた「年次改革要望書」のみならず。)
特にくれぐれもこ注意が必要なのは、
震災の復興事業への市場原理主義や国際金融資本(外資)の参入である。
これは何としても阻止したい。
その為には、偽善的な市場原理主義者たちの言いなりにならないよう、
動向を常に監視していく必要があるだろう。
売国的な政府や企業に対しては、今まで以上に声を上げ、
行動することが大事だ。
当然のことながら、彼らの利権争いを越え、本当の意味での持続可能な
社会や、無限のエネルギーシステムを早急に構築しなくてはならない。
戦後アメリカが日本にとった復興計画という名の「植民地政策＝
日本弱体化政策」の二の舞を踏んではならないのだ。
売国メディアが連日垂れ流す情報を見て、
こんなことしていていいのだろうかと思うことがあったら、
罪悪感からではなく、自分なら何ができるかを、ぜひとも考えて欲しい。
義援金を寄付をしたり、現地に赴いて救助活動をすること以外にも、
できることはたくさんあるからだ。
そして、目の前の現実を正しく知ることが大事なのと同様、
いつまでも引きずらずらないことも大事だ。
（その点、いい意味で忘れっぽいのは日本人のいいところだ。）
とにかくどんな状況下においても“love”をもって行動することである。
過去に二度も原爆を投下されたにもかかわらず、
日本は戦後の壊滅的な状況から、ジャパン・アズ・ナンバーワンとまで
言われるようになった。
日本は必ずどんな危機をも乗り越えることができるだろうと確信している。
【参考文献 】
人工地震・東日本大震災〜エセ・アセンションを画策する人々
http://kenjyanoturugi.seesaa.net/?1300845323
環境操作のテクノロジー（地震・気象兵器）
http://kenjyanoturugi.seesaa.net/article/143069656.html
ブログ・つむじ風・米公文書（pdf）
http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/files/20080521113049.pdf
ほか
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