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日・ＥＵ、次世代太陽電池を共同開発　発電効率４０％超を実用化へ
2011.5.31 17:54
　新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は３１日、欧州連合（ＥＵ）と共同で、次世代太陽電池の基礎技術開発を行うと発表した。それぞれで産学連携の研究チームを組み、太陽光の電気変換効率を世界最高の４５％以上へ引き上げるため、素材開発などで協力する。研究成果の２０３０年以降の実用化を目指す。

　共同開発するのは集光型太陽電池。弱い光をレンズで強め、多様な波長の光を電気変換できる積層型の発電素子で光を受けることで、変換効率を高める仕組み。

　日本とＥＵは２００８年にエネルギー分野の技術協力について閣僚間で合意し、０９年には太陽電池を対象とすることも決めた。今回はその第１弾で、２０１４年度までの４年間で、日本政府が約６億５千万円、ＥＵが約６億円を投じる。

　日本側からは豊田工業大、シャープ、大同特殊鋼、東京大、産業技術総合研究所などが、ＥＵ側はマドリッド工科大、フラウンホーファー太陽エネルギーシステム研究所、ＢＳＱソーラーが参加。世界をリードする企業、研究機関が集結した。

　集光型太陽電池は、日照の少ない地域への応用など次世代技術として注目されており、日本メーカーも研究レベルで４０％超の変換効率を達成しているが、実用化にはさらなる技術開発が必要。

　同日都内で開いた会見で、日本側の研究開発責任者である山口真史・豊田工業大教授が「共同開発で実証期間を５年ほど前倒しできる。理論的には変換効率を５０％以上に高められる」と述べた。

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