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孫崎享氏のTwitterより「尖閣・アーミテージ・中国経済・思いやり予算・・・」
2011年 1月 27日時代をみる アーミテージ中国経済孫崎享尖閣思いやり予算
＜「ちきゅう座」編集部＞
尖閣
次の情報は極めて重要。これを何処まで真剣に報道出来るかで日本のメディアの質、問える！民主党の中村哲治議員が昨日私に手交。尖閣周辺での中国の違反件数。衝突事件の際中国船長の違反は中国政府の後押しが有り、従って日本政府として断固対応の要ありと見解をマスコミ、事件は日米関係のゆるみをついてきたもの、だから日米強固の必要有りと宣伝。これが菅内閣とマスコミ論調。もし、かかる事件本来中国政府望まずなら話は違った展開。１月２５日付海上保安庁資料「尖閣諸島周辺において違法操業した外国船に退去警告を行い、領海外に退去させた件数。平成２２年８月１０８件 ９月事件発生前１６８，発生後１３８，１０月６件、１１月０件、１２月２件。この激減は中国政府の指導によるものと判断出来る。であれば、将来こうした事態を招かないようにするには、海上保安庁の警備強化より、中国政府の指導が一番有効であることを示すもの。であるなら日本政府が先ず行うべきは事故発生を防ぐにはどうしたらよいか日中で協議するのが、筋。この協議を十分行わず、だから日米安全協力を強化しなければならないとか、先ずは保安庁強化は筋違いでないか。数字を良くみて欲しい。そして中国政府と何が出来考えて見て欲しい。多分きっと従来と異なる視点出るはず
時間のたった今冷静に検証してみよう。尖閣事件は船長の判断ミス等ではなく中国政府全体という見解を煽ったのは米国発情報。９月１６日産経：米政府は事件は偶発的ではなく、中国政府黙認の下で起きた「組織的な事件」との見方を強め、中国の動向を警戒。米政府は、中国政府部内で尖閣諸島の実効支配が機関決定された可能性あり、「漁船を隠れみのに軍と一体で、方針を行動に」（日米関係筋）との見方を強めている。 同筋は、衝突事件で中国が強気の姿勢をとっている理由を「中国国内の（日本を批判する）世論への対策を超えた行動、尖閣諸島の領有化という明確な政府の意思を示したもの」と警鐘を鳴らす。」（こうした情報当時日本では有力。本当に漁船の行動を中国政府が支持したか。本日の保安庁データに基づけば今中国政府紛争望んでいないこと明白。では９月の時点？。レトリックは別で、対尖閣への米軍対応９月前後で何の変化なし。米国の危機感扇動は明白 ハンチントン（文明の衝突）いわく、米国政策はtriger（引き金）事件で一気に変化。私「ハ」へ質問：では流れ変えたい米勢力が意図的に引き金事件作ることあるのでない？、尖閣事件はまさに日米安全保障関係の引き金事件。日本一気に米戦略追随強化。事件良く見て。拿捕は日本。尖閣周辺の中国船普通は撤去への警告。あの時衝突前執拗に巡視船停泊命令。巡視船の対応過去と異なる。前原氏国土交通大臣。『領土問題なし」「国内法で粛々」、従来の日中漁業協定と異なる対応。巧妙な引き金事件。米国「日米関係者」が拍手喝采の事件。日本国民の対中警戒心を扇動 尖閣事件は９月７日。まだ事件の起こる前、８月１６日に何故唐突に米国務次官補が「尖閣は安保条約の対象」という発言していたか。今から考えると極めて不可解。米国必要あるから発言。しかし事件はまだ起こっていない！９月１６日産経は次の報道：政府の認識と立場は、クローリー国務次官補（広報担当）によって端的に表明された。同氏は８月１６日の記者会見で（１）尖閣諸島は日本の施政下にある（２）日米安保条約５条は、日本の施政下にある領域に適用される−との見解を表明。そのうえで「条約が尖閣諸島に適用されるかと問われれば、そうだ」と明言した。ツイッター中の気付き。産経報道正しいなら中国も８月１６日の尖閣安保の対象という；国務次官補記者会見発言知っている。だとすれば「中国が日米関係不安定のすきをついた」論は全く当てはまらない。「不安定のすきをついた」論は何者だったのだろう。しかしこれがその後の世論の形成。
（1月26日）
オバマ・一般教書・軍事
オバマにとり財政赤字削減が最大の政治課題。今回は軍事費にも切り込む予定。２５日付NYT報道：昨年の一般教書は１１，１２，１３年度軍事を凍結対象から離す。ゲーツの７８０億ドル削減５カ年計画を受け入れ」海外基地削減、日本多分対象外。本来日本様様なのだが。
（1月26日）
民主党勉強会
本日民主党内で安全保障を学ぶ勉強会立ち上げ。派閥越え。代表斎藤 勁、事務局長玉置公良。講師を私で月一回一年予定。本日は核問題、（１）確証破壊戦略の理論的側面、（２）対中国、「核の傘」は機能するか（対米核攻撃の可能性出た場合には、「核の傘」は基本的に機能しない、（３）、「核の傘」に対するキッシンジャー等の発言、（４）ミサイル防衛は技術的に無理、（５）中国の通常兵器の脅威。弾道ミサイル、巡航ミサイルの対日攻撃、（６）米国の日本防衛義務をどう解釈するか。本twitter内容との重複。親小沢、反小沢など参加者雑多。平和的手段模索が共通か
（1月27日）
総理外交演説
総理外交講演１：１月２０日「日米同盟においても二十歳にも満たない自衛隊員や海兵隊員がいざという時に血を流す覚悟で任務にあたっていることを忘れてはなりません」。菅総理貴方は「二十歳にも満たない自衛隊員に時には血を流させる」「任務にあたっていることを忘れてならない」のです。貴方自衛隊員の血に言及。では流させる責任考えたか。アフガンへの医官派遣、朝鮮半島に自衛隊が一段の関与、その決定時「自衛隊員の血」への考察本当にしたか。自衛隊員の前で流す必要を本当に説明できるのか。「自衛隊員の血」を真剣に考えた事無く単に政策誘導のため言葉で遊ぶな
（1月25日）
Zとの対話
最近財界重鎮（Z)との対話、Z：貴方の「日本人のための戦略的思考入門」を読んだ。素晴らしい本だ。だから今日ご足労願った次第、私：大変意外。正直日本のエスタブリッシュメントは米国一辺倒でいいと思っている。私はこれを批判。、w：貴方の書いていることは、他の国であれば、全くの本流の人達が述べるべきこと。それが日本では極論ととられる方がおかしい。私は日本の方向新たに考える必要痛感している。今後ともよろしく。ｗの側近「ところで先生日常どう過ごされているのですか」私：基本は「毎日が日曜日」です
（1月25日）
アーミテージ
私は何故アーミテージを信用しないか。アーミテージは2001年3月 – 2005年2月国務副長官まで上り詰めた人物。古くから日本に深く関与し、今日俗称「ジャパン・ハンドラー」のボス的存在。日本の政界、官界、経済界、報道分野に絶大の権力を振るう。JHが日本操作する手口は先ず人的操作 都合のいい人物には情報提供、交渉を円滑にさせ、日本に対米なら彼という世論を作らせる。まずいと判断した人物には、日本側に「米国として困る」ことを伝達。日本側自らこの人物外す。これが一般的。アーミテージこの手法を国務副長官時代にも使用。事件はプレイム事件。イラク戦争は大量破壊兵器、アルカエダとの結びつきを口実に開始。しかしこの二つとも後、米国公的機関が否定。当然イラク戦争開戦当時にもこの理由に疑問を持つ人達がいた。これを徹底排除。マスコミも沈黙。こうした中二〇〇三年七月NYTは「ブッシュ政権はイラク侵攻を正当化するため大量破壊兵器の情報を操作したか？ 戦争前の数ヵ月間にわたる私の経験に基づけば、イラクの核兵器に関する情報はイラクの脅威を誇張するため歪められたといわざるを得ない」という論評発表。かかる真っ向勝負は初めて。書いたのはウイルソン元大使。ブッシュ政権は彼に報復開始 ウイルソンの妻プレイムはCIAの工作担当。工作は常に身分を隠す必要有り。彼女の身元暴露されれば以降活動出来なくなる。この身分を新聞記者にリーク。通常はこの報復に泣き寝入り。ウイルソン元大使は徹底的戦いを宣言。当時このリークの背景にはチェニー副大統領等が関与の噂 ウイルソンのこの戦いは全ホワイトハウスを相手とする規模のもの。多分CIAが裏でウイルソンを支援したと私は推測。誰が意図的に夫人プレイムがCIA工作員であったことを新聞記者に知らせたかが関心。事件は２００１年。この中アーミテージ関与説浮上。アーミテージ、国務副長官辞めた後関与告白。２００６年９月８日付WP紙smith記事は「昨日 アーミテージはノバク記者（報道した人）の記事のソースであったと言った。同様情報をウッドワード（「ブッシュの戦争」等で最大のホワイトハウス通の記者）にも述べた」と報道。これだけの報道でれば権謀術策横行のワシントンでも信用失墜。しかし日本権力維持。日本という社会、力を維持の者に対し徹底して従属。逆に陰り見せると一斉攻撃(小沢事件典型）。さてこの事実知りそれでもアーミテージに隷属するか。多分するだとう。日本の指導層ここまでモラル低下。正義喪失。
２００３年NYTにイラク戦争要因の大量破壊兵器は情報操作有りと指摘したのはウイルソン大使。私は１９８６年から８９年、イラン・イラク戦争時イラクに勤務。この時月一回西側主要国大使館次席会議でイラク情勢の意見交換。この時ウイルソン、米側から出席。戦争終結後私は加に転勤。ウイルソン残留。そして湾岸戦争勃発。米女性大使直前サダム・フセインに戦争ゴーサインを出したのでないかという事件発生し事実上解任。ウイルソン臨時代理大使。湾岸戦争時イラク側外国人を米国攻撃拠点に配置、人間の盾にする事件発生。この時米国人、大使館に逃げ込む。イラク政府は各国大使館が自国民を匿うのは許さない、すぐ釈放するよう求める。この時ウィルソン外務省に出頭。自分の首にネクタイの代わりに縄をくくる。米国民を大使館から撤去させるなら私の首の縄をひっぱって殺してからにしろと発言。当時のブッシュ大統領（父）感謝状をウイルソンに発送。従ってウイルソン、湾岸戦争時のヒーロー的存在。アーミテージ当然これは知っている。だから対ウイルソン攻撃はウイルソン本人ではなく、周辺の人をいじめる手口（これはKGB等がしばしば行う方法）。私、ウと一緒にいたのでフォロー
（1月24−25日）
中国のステルス戦闘機
中国のステルス戦闘機「殲−20」の技術はどこから来たか。二三日付星条新聞はAPを引用：コソボ戦争時、１９９９年セルビアは米国ステルス戦闘機、F117ナイトホークをソ連製 SA-3で撃墜。その時中国工作員破片を農民等より購入。破片から分析。他ベオグラード博物館展示。軍事専門家Kは当時のミロセビッチ政権は日常的に獲得した装備を中国、ロシアと分かち合っていた」、この情報が正しければ「殲−20」の技術レベルはF117ナイトホークに近い水準に到達していることになる。
（1月23日）
秘密結社
米国社会で結社がどれ位影響を持っているかは、外部に判らない世界。現在も著名大学では各種結社がリクルートしている様子。これがしばしば断片的に浮上。ブッシュ大統領の時に「スカル アンド ボーンズ」が脚光を浴びる。二一日星条新聞はマクリスタル前アフガニスタン司令官及び や特殊部隊等がマルタ騎士団やオプス・デイの秘密結社と関係していたという記事の紹介を行っている。マルタ騎士団は十字軍の世界。オプス・デイは『ダビンチ・コード』に出て来るカトリック関係秘密結社。ダビンチ・コード作者ダン･ブラウンは執拗に秘密結社を追っかける。マクリスタルのマルタ騎士団の関係の憶測は思想上の意味。マルタ騎士団は十字軍として、キリスト教のイスラム教撲滅の役割。ブッシュ前大統領がイラク戦争を「crucade（十字軍）」と表現したとして一時物議。十字軍それだけの意味合い含む。中東への戦争意味合いが問われることに
（1月23日）
中国経済
米国企業の対中傾斜、胡錦濤訪米以降一段と強化。そのことはハイテク凄い勢いで中国に流入を意味する。２０日付NYT「中国勃興受理」でGE会長の談話報道：２００７年まで米国は世界経済の牽引車。今後２５年世界経済のエンジンは米国消費者でなく、アジアの中流。ゲームは中国で展開 GE商業航空分野で中国と契約。最も発展した航空機用電子を意味する。」最新技術を提供してでも中国市場に入る動きは米国だけでなく独企業も。独にとり機械産業は輸出の宝。この分野でも将来の不安知りつつ技術提供。これらは民間分野にとどまらず軍事に転用。中国技術下は過去の話しに 2011年1月23日 1:49:41 webから （1月23日）
思いやり予算
二二日読売前原外相「思いやり予算」の呼称ずれている、”「接受国支援”へ」呼称変更は米国が前々から要請していたこと。前原氏せっかく思いやり予算を取り上げたのだから、ついでに国民に実態を教えて下さい。何故日本が米軍基地の接受国支援で世界の半分以上を負担しているのか、何故日本は全NATO諸国の１．６倍負担か。同基地規模の独の３−４倍なのか。独は基地負担は米軍経費の３０％前後なのに何故日本は７５％前後なのか。国際的にみて日本は明らかに過剰負担、なのに議論せず何故５年も現状額延長？。思いやり予算米国に減額一言もいえないで、いわれるまま名変更 英語名「ホスト・ネーション・サポート」、ホストの意味何？。主人でないの。客、招く人。客は主人がどの程度招いているかを知って必要なら退席。主人の意向無視し居座り、その場困るのでどけてくれませんと言うと主人の首変えてよくシャーシャーとホスト・ネーションという言葉を使う
（1月22日 ）
独の立場
戦後日本の領土問題は終戦時日本が受諾したポツダム宣言をどううけとめるかが出発点。「日本国ノ主権ハ本州、北海道、九州及四国竝ニ吾等ノ決定スル諸小島ニ局限セラルベシ 」。本州など主要４島を除く帰属は連合国側が決める島に極限。独は同じ敗戦国。領土ははるかに厳しい条件。独がポーランドに割譲した土地112,000 km²。九州（44，466 km²）、四国(18，300 km²)、中国（31、917 km²）合計より大。この地は独帝国の中核だった旧プロイセン。ドイツ人追い払われる。アルザス・ロレーヌ地方は仏に割譲、面積九州の７割位 この運命の下独はどう対応したか。初代アデナウアーの言葉（出典：回顧録）：独の西の諸国が将来の独の脅威に心配。過去１００年間の経験による。１９４５年の欧州政治状況（ドイツは国家として存在していない）を指摘宥めようとしても無理。将来の欧州合衆国の中にこそ独の西の諸隣国が望む永続性のある安全保障があるが私の考え。欧州諸国民の協同体が再現され、各国民が欧州の経済、文化、思想、制度に対して各自の、余人をもっては代え難いような公権を果たす場合にのみ、統一ヨーロッパの誕生である。シューマンの提案の核心は仏独両国の石炭、粗鋼、鋼鉄生産を他欧州諸国にも開放させる機構の管理下におくというもの。シューマンは仏独間の古くからの対立を克服するため、連帯行動の前提として具体的事実の創設を呼びかけ。第一歩は石炭鉄鋼連合条約の調印。不信、競争心、エゴイズムから両国民がその都度武器を手に争った過去に終止符。石炭鉄鋼連合が口火となり他の分野でも類似の過程が進むであろう。そうなれば欧州のガンともいうべきナショナリズムに壊滅的打撃。）私ー過度のナショナリズムを押さえ、その導火線となる領土問題を如何に制御するかが、日本を含め東アジアの住民に求めらる。構想と国民の理解を得る力必要
（1月22日）
中国経済
二〇日朝日：「中国、ＧＤＰ世界２位へ 前年比１０．３％増で日本抜く」これは予測されたこと。記事中「中国の名目ＧＤＰは２０年前、日本の１割強だった」。そんなに急速に日本に追いついてきたのか。この間日本の中国関係学者はどう言ってきたか。ほとんどが中国経済問題と警告し続け 代表的学者１９９８年『中国経済は成功するか』で（１）中国が経済大国ー誤まれる通説、（２）今日の中国(経済）は周辺国に影響を及ぼす存在でなく、逆に東アジア諸国の経済力の波及をうけて高度成長している国（３）未熟で低開発の市場を「超大国」として主張することは中国のセルフ・イメージに歪みを与える」。我々は大国の隣にある中で､冷静に分析する必要。しかし福沢諭吉の「脱亜論」以降約百数十年時には軍事、時には経済で対中優位。このメンタリティどうしても抜けず。だから『新脱亜論』なる本がでるとベストセラー。脱亜論は「この二国(中朝）を視れば、今の文明東漸の風潮に際し、とてもその独立を維持するの道あるべからず」との分析に基づく論。善悪別に分析は正確。それで『新脱亜論』の根拠はと見ると「日本は海洋国家。さらば当然として協調に同調する相手国も海洋国家でなければならない」中国､米国とどう対応は海洋国家越える論必要 中国内部問題。しかし中国経済は全体として米国抜き、日本の四倍位になる日が目前に。「中国の巨大化」という事実を正視すべき。多くの中国関係学者は何故今日を予測出来なかったか､同じ過ちを今後の予測で避けるべき。巨大化する中国の経済軍事、この中尖閣どうする、明日独の例検討予定
（1月21日）
東京新聞
知人より、「こちら特報部」の記事を拝読、昨年末、朝日新聞をやめて東京新聞に変えてよかったです。いまの朝日には、このような分析記事は載らないでしょうから」。今大手新聞で「米が望んだ菅首相？」と見出しを出しの２頁特集を組み､出だし、「米国のお墨付きを得て政権を図るつもりならそれは国益にかなうといえるのか」と書けるか。書けない。しかし東京新聞は書いた。何故？全国紙記者にこの問題を持ってる人がいないのか。一杯いる。ではこういう記事は営業的にマイナスか。日本国民過半数以上日米関係大事だけれど従属は嫌、今どうも従属と思っている。営業的に＋のはず 何故全国紙が日米関係に疑念を書けず、東京新聞が書ける？、多分汚染度（社として工作受ける）が小。東京の地方紙の扱いで全国紙と異なる扱い。東京新聞、今後も汚染されないで欲しいな。しかし、これ誰に頼べばいいんだろう。全国紙並にちやほやしてあげますといわれると、されるだろうな
（1月20日）
孫崎享氏のツイートhttp://twitter.com/magosaki_ukeru
を許可を得て転載。孫崎享氏は元外交官・元防衛大学校教授。
〈記事出典コード〉サイトちきゅう座 http://www.chikyuza.net/
〔eye1174:110127〕
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