http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/22661141.html
新ベンチャー革命2011年2月9日　No.287

タイトル： 日本の大手マスコミの悪徳性：日本人の村社会根性と異邦サタニズムの倒錯的結合

１．大手マスコミに抗議殺到

　2011年1月末、小沢氏が検審起訴されて、国民の大手マスコミ（記者クラブメディア）に対する不満が一挙に拡大しているようです。検察が悪徳化するのは国家権力なので、昔の特高警察化しているわけですが、それを糺す（ただす）べき大手マスコミは、悪徳検察を糺すどころか、検察のポチと化して、小沢氏の人権蹂躙をいっしょにやっています、その反国民性こそが、小沢支持者では必ずしもない一般国民までも怒らせています。小沢支持の国民だけが怒っているのではありません、悪徳マスコミ人よ、アンチ小沢日本人よ、誤解なきように・・・。

　このように一般国民も近年の大手マスコミの異常さにもう我慢の限界がきたようです。大手マスコミ各社には怒りの電話やメールが殺到しているようです（注１）。フリージャーナリスト・上杉隆氏によれば、本ブログでいうところの大手マスコミとは“記者クラブメディア”を指すようです。これら大手マスコミの特徴は、会社は違っても見事に、同じニュース、同じ解説、同じ報道を垂れ流すことです、とりわけ国家権力がからむ政治経済関連報道にその傾向が顕著です。しかも、報道の偏向がひどくなる一方であるということです。ネットでは、以前からこのようなマスコミは“マスゴミ”とか“クソゴミ”とか呼ばれています。大手マスコミ勤務のサラリーマンは、ネットを覗くのが怖くなるほど、ネット愛好者間でのマスコミ批判は厳しいのです。

２．名古屋河村革命選挙が大手マスコミに与えた衝撃

　さて本ブログのテーマは米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン日本人です。

なお、上記、米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン日本人の定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。

　本ブログでは、上記、大手マスコミを悪徳ペンタゴンの一味とみなしています。そして、そこの政治部記者などを悪徳ペンタゴン日本人と呼んでいます。彼らは日本人でありながら、日本国民の利益に反する行動をとっている売国奴とみなせます。

　小沢冤罪事件をきっかけに、ネット愛好者以外の一般国民の間でも、大手マスコミ報道への疑問が高まっています。その厳しい反応をひしひしと感じているのは当の大手マスコミ人でしょう。

　そしてついに一般国民までもが、もはや大手マスコミ報道の影響を受けなくなったのです。その兆候を端的に示したのが、2011年2月6日に行われた名古屋市長・愛知県知事選挙結果でした（注２）。

　この選挙結果は、河村氏というカリスマ政治家の功績大とはいえ、大手マスコミのみならず、悪徳ペンタゴン日本人に大ショックを与えたはずです。

３．大手マスコミはなぜ居直れるのか

　ところが、名古屋河村革命ショックを受けた後も、大手マスコミはまったく動じていません。とりわけ、大手全国新聞、大手テレビ局（NHK含む）はすでに居直っています。依然、堂々と偏向報道を続けています。

　そのため、政治意識の高いネット愛好者の間では、大手マスコミに対する怒りと不信感が極致に達しています。

　彼ら大手マスコミのミッションは国民の利益・幸福の最大化ではなく、権力の御用報道機関として、いかに国民を権力に有利なように教育（洗脳）していくかなのでしょう。権力の代弁機関という点において、まさに徹底しています。ここで断っておきますが、大手マスコミの経営は国民からカネをとって成り立っています、お忘れなく。受信料をとらない民放テレビとて、偏向報道のスポンサー企業の商品は誰も買わなくなるでしょう。偏向報道に平気でカネ出すスポンサー企業経営者の神経を疑います、まったく。

　さてここで起こる疑問ですが、NHKを含む大手マスコミは、これだけの国民の批判、抗議にもどこ吹く風の馬耳東風でいられるのはなぜなのでしょうか。ネットでもこの疑問はまだ解けていません、本ブログでも、この疑問を過去、何回か取り上げてきましたが、いまひとつはっきりしません（注３）。

ただ、わかっているのは、日本の大手マスコミは、米国戦争屋の諜報機関CIAの日本駐在部隊（在日米軍諜報部隊も協力）により四六時中監視されている事実です。その指揮系統に、ときの首相官邸、各官庁、電通、ナベツネなどが入っているのも確かです。しかしながら、それにしても、これほど見事に統制がとれているのはなぜかについては、いまひとつ、よくわからないのです。

　悪徳マスコミの偏向は、2009年9月の政権交代以前から存在していたわけですが、政権交代後、その偏向性が国民に“見える化”し始めたのは確かであり、政権交代があったから偏向し始めたのではありません、誤解なきように・・・。

４．見事に統制のとれた日本の大手マスコミのもう一つの側面：村社会化

　なぜ、日本の悪徳マスコミは、これほど見事に統制がとれており、その上に、長期に渡る国民批判・国民抗議にもまったく動じないのかに関する問題に関して再度、追求してみます。そこで2009年における本ブログの分析（No.56）に加えて、もうひとつの側面に着目してみます、それは、日本人のもつ独特の村社会根性です。そのヒントは、上記、記者クラブという典型的な村社会構造の存在にあります。

　さて日本人の村社会根性に関して、筆者はすでにビロンガー根性という概念にて説明しています（注４）。

　大手マスコミの記者クラブというのは、筆者のビロンガー論で説明できます。なお、ビロンガー（Belonger）は筆者のかつての所属元・SRIインターナショナル（米国シンクタンク）の米国人価値観研究成果（VALS）の一例（米国人タイポロジーのひとつ）です（注５）。

　日本の大手マスコミが米戦争屋によってCIA経由で監視されているのは確かです。ただそれだけでは、異常なまでの統制度の説明が確かにつきません。

　そこで、CIA監視を受ける日本の大手マスコミ人は、そのビロンガー根性の故に、アメリカ様の意向に“過剰適応”しているという仮説が成り立ちます。さらに、2009年1月以降、そのアメリカ様（＝米戦争屋）が、今は米政権から下野しているという現実が、マスコミの異常性をことさら浮き立たせているということです。そして、それがついに一般国民にも見透かされて不信感を持たれているのです、そのきっかけになったのが小沢冤罪事件ということです。

５．米戦争屋ボスのもつ悪徳性に染まった無垢の大手マスコミ学歴エリート

　さて、日本人の村社会根性は、高度成長期、日本を世界第二位の経済大国に導いた日本人パワーの源というプラスの側面をもっています。ところが、戦後65年、日本の大手マスコミ人はCIAに監視され続け、悪徳ペンタゴン官僚などとともに、CIAを牛耳る米戦争屋ボスのもつ悪徳性（＝サタニズム）に染まってしまったのです。日本の学歴エリートは、米戦争屋からみれば赤頭巾ちゃんですから、ひとひねりです。

　中南米人や中東人や中国人やロシア人に比べて日本人が米戦争屋のコントロールに簡単に順応し、瞬く間に過剰適応するのは、寄らば大樹のビロンガー根性が強いからだと思われます。また、島国日本の学歴エリートは米戦争屋を含む世界的寡頭勢力のもつサタニズム（悪徳を正当化する思想）に対する免疫力が極めて弱いのです。学校で教える先生自身が弱いわけですからどうしようもないのです。

　サタニズムへの免疫力が弱いのは、宗教も影響しています。米戦争屋のサタニズムに比較的強い中南米人は熱心なカトリック教徒であり、中東人は熱心なイスラム教徒であり、両宗教とも、サタニズムを敵視しています。また、中国人やロシア人は宗教ではなく、共産主義という政治思想の影響を受け、反共主義を装う米戦争屋に順応しにくいのです。ところが、戦後日本人は確固たる宗教心も政治思想もないに等しいわけです。だから簡単にサタニストにひれ伏し、過剰適応してしまうのではないでしょうか、それも、無垢の学歴エリートほどそうなりやすい。現在の菅政権の閣僚もまったく同類です。その点、小沢氏は米国権力のサタニズムに翻弄され、サタニズムの本質に精通する稀有の日本人政治家です。

　また、米戦争屋ジャパンハンドラーは、日本人エージェントのキーパーソン育成に関して、愛国心をもたない日本国籍人あるいは日本人に敵意をもつ日本国籍人に目星をつけて、長期的視野でエージェント化しています、それはそれは背筋が寒くなるほどです、さすがサタニストです。

注１：ダイヤモンド・オンライン、週刊上杉隆、2010年1月28日、『検察という国家権力にすり寄る記者クラブメディアの醜悪』
http://diamond.jp/articles/-/5961?page=4

注２：本ブログNo.285『名古屋河村革命：厄病神・悪徳ペンタゴン除霊運動に発展か』2011年2月7日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/22615804.html

注３：本ブログNo.56『見事に統制された悪徳マスコミを仕切るのは何者か』2009年12月29日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/5816636.html

注４：テックベンチャーNo.29『ベンチャー精神を妨げるビロンガー根性』1999年7月21日
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/ATT00004.htm

注５：SRI’s Values and Lifestyles Program(旧VALS)
http://www.context.org/ICLIB/IC03/SRIVALS.htm

ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm

テックベンチャー投稿の過去ログ
http://www.elmstadt.com/news/techventure.html
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-PaloAlto/8285/column-top.html 　

コメント
01. 2011年2月09日 22:58:11: 2tB1NFRjwY なんせ長嶋茂雄が野球監督になっても、 おかしいとは　全　然　思わない国民性ですから。 あれですっかり野球がつまんなくなった。 義務と責任だとか、原因と結果だとか、 そういう原理原則に基づいた、論理思考は向いてないらしい。 ただ、ビロンガーは変わるときはあっという間に変わるから、 それが良い方向に働くこともある。廃藩置県とか。 でもマスゴミは消え去るべきだな。別に変わらなくていい。
02. 2011年2月09日 23:38:20: rWmc8odQao 高橋洋一氏もIMF（財務省）とマスゴミ批判。 「（日本の債務は持続不可能＝早期に財政再建を−篠原ＩＭＦ副専務理事の記事に対し）この人は財務省からの派遣で財務省意見の開陳。マスコミはきちんと書かないと誤解する 」 https://twitter.com/#!/YoichiTakahashi/status/35341192925290496 あきらめの悪い財務省。 それでは、こちらも同じくらい粘り強くいかなければね。
03. 2011年2月10日 09:01:45: lVsxvE7RHU 未だに続けるマスゴミのウソ捏造報道　の　効用 火（ウソ捏造を知ったＢ層の腹立ち）に油（マスゴミが続けるウソ捏造報道）を 注いでいる訳で、Ｂ層の怒りが更に拡大し（マスゴミが国民を騙そうとしている 悪業）を全国的にネットツィッターで拡散する効用（逆効果）がある。 オオバカなマスゴミは己が首を絞めることを理解して無い。 米国財閥の尖兵として仙石・前原・玄葉らは「消費増税・ＴＰＰ」を進めようと したが、ナゴヤ河村の圧勝で国民の大多数が（日本人でありながら日本国富を献上 する仙石ら）にＮＯを突きつけ、米財閥も仙石らの無能さを知る事となった。 春の地方選は減税党が圧勝し、民主（仙石派）と自民・みんなの３党は完敗の様。
04. 2011年2月12日 00:04:47: hEOy8bsDxE 在日米軍の拠点は横須賀や横田といった基地だけではない。東京のど真ん中、六本木にも米軍の施設があり、都心から日本の政治から経済に至るまで、総てを監視しているのである。 　表向きは星条旗新聞社となっているが、実は、横田と厚木所属の連絡用の情報将校が利用する、ハーディ・バラックスという秘密基地なのである。 　ゲートでは、常に警備員が門番をし、ＵＳ・ＡＲＭＹ・ＡＲＥＡ、すなわちアメリカ軍の土地であることが明記され、ここが米軍基地であることを物語っている。 　ここから青山のＮＴＴを経由して横田、横須賀、座間、上瀬谷などの核戦争用司令部との連絡網に結ばれているのである。 　アメリカのやり口は巧妙で、ムチだけでなくアメも与える。彼らが選んだ政治家には惜しみなく資金を与える。 　たとえば、細川元首相には、彼らから200億円もの大金が融資されたことを、ジャーナリストの広瀬隆氏が暴露している。そうでもなければ一介の熊本県知事であった人物が政党を率いて国政選挙に出られるものではない。 　しかし、小選挙区制導入、コメの自由化と、役目が終わったとなると細川氏はスキャンダルをリ−クされ失脚させられたのである 　そもそも、日本の首相は、日本の国会で決められているように見えるが、それは見せかけである。実は、日本の首相は、多国籍企業の代表者やその代理人ともいうべき政治家たちが集うダボス会議で決定されるのである。 　細川前首相は、昨年1月、ダボス会議に出席し、首相になることを許された。 　だからこそクリントン・アメリカ大統領が来日したとき大使館主催のパーティーに招かれたのが当時の宮沢首相ではなく、細川とその後見人の小沢一郎であった。 　そして今年は羽田牧がダボス会議に招かれた。 　その時点で、彼は外務大臣であったが、その直後 に首相となった。つまり、この時もスイスで開かれたダボス会議で日本の首相が決定されたのである。 　このように日本の政治は文字どおり彼らによってコントロ−ルされている。 　1994年4月8日、細川首相は突然、「法的に問題のある個人の資産運用」を理由に、退陣表明を行った。 　しかし、4月13日、資金運用を担当した会社社長が記者会見し、「献金のつもりで資金運用を行い、二千万から三千万の利益をあげたとし、法的には全く問題はない」と首相の見解を否定し、謝罪を迫っている。 　つまり、細川首相の退陣が予め決定しており、そのつじつま合わせのために、会社社長は利用されたのである。 　この細川退陣の真相は、1994年4月16日付のアメリカの『スポットライト』紙において明らかになった。ＴＣ、すなわち日米欧三極委員会が細川首相を退陣に追い込んだのである。 　ＴＣ、日米欧三極委員会とは、北米、すなわちアメリカとカナダ、ヨーロッパ、そして日本の政財界のトップ集団が名を連ねる、影のサミットである。ＴＣは、日本の政財界、官僚、知識人を彼らの代理人として仕立て上げ、日本を彼らの意のままに動かすために、1973年、ディビッド・ロックフェラーによって設立された。 　また、アメリカのＴＣメンバーのほとんどが、「影の政府」の実行部隊の一つであるＣＦＲ、外交問題評議会に所属している。 　このＣＦＲは、1919年、チェース・マンハッタン銀行とスタンダード石油の経済的援助を受け、ロックフェラーを理事長として設立された。アメリカの主要閣僚ポストはＣＦＲかＴＣのメンバーで占められているのである。 　例えば、クリントン大統領はＣＦＲ、ＴＣの両組織に名を連ねている。また、ヨーロッパ権力機構のトップである「ビルダーバーグ」のメンバーでもある。 　クリストファー国務長官もＣＦＲとＴＣのメンバーである。 　このＣＦＲの議長ピーター・Ｇ・ピーターソン、ＴＣの北米議長にして前ＦＲＢ、つまり連邦準備銀行議長ポール・ボルガーが、大統領の上に並び立ち、その上にディビッド・ロックフェラーが君臨しているのである。このロックフェラーこそが細川のクビを切った男なのである。 　その理由は、1994年2月11日に開かれた日米通商会議において、細川首相はクリントン大統領の提案した日米経済協議の内容を拒否、さらにその後2カ月間、日米経済協議が全く進展しなかったためである。 　また、「彼ら」は細川のクビを切っただけではない。細川退陣表明直後の4月9,10,11日と、ホテル・オークラにおいて、ＴＣの東京総会を開き、ロックフェラーをはじめとする各界を代表する総勢230名が一同に会したのだ。そして、細川退陣後の日本と世界の舵取りをいかに行うかについて、秘密裡に議論を交わしたのである。 　ホテル・オークラには朝日、読売、日経、ＡＰ、ＵＰＩ、ＮＢＣなどのプレスセンターが設けられていた。ニューズウィーク、ワシントンポストの社主であるキャサリン・グラハムが演説を行うなど、日本の行く末が討議されたにもかかわらず、1994年4月9日付けの日経新聞が所在地をあいまいにして都内のホテルとした上で、簡単に取り扱っただけであった。 　ロックフェラーによって箝口令がしかれていたのである

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