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無理やりこの場面で、消費税強化導入に道筋を付けようと、その為に党則違反も構わず、
消費税は地方にも廻すと言って雑な使い方も改めず、明らかに国民側を追い詰めるのに、
菅・与謝野を通じた民主党乗っ取りの（手柄の実績の）事実として決定されてしまう。
★ 更に首相を止めない工作に繋げやすい。やはり消費税は今,実践すべき時ではない！
民主党・交代政権の乗っ取り現場を明らかにして、改めるべき場面では曖昧はいけない。
原子力発電の利権、米軍事基地受け入れに伴う地元への交付金等にもばら撒かれるのだ。
ここで消費税をムリに実践してしまう行為は、明らかに収奪支配層の乗取り行為である。
原子炉事故で批判が強まれば、事故現場さえも止めることもしないで
（日本全土放射能被災者を放置したまゝ）新エネルギーの導入だと騒ぐ
菅はこの国の一体何だと言うのか？
日本国民の民度をどんどん引き下げている！
日本国土を破壊し、他国の乗っ取りに協力している！
日本は自覚不足の重大な事が、認識されないままにある。
日本の認識ミスだから仕方がないといえるかもしれないが、
日本は米国収奪支配層に占領されているだけではないのである。
米属国支配層に呼応して活動しているのが日本の属国収奪支配層なのであるが、
驚く無かれ！！、中・韓の属国支配層が呼応している事実を自覚していないのである。
米・日・中・韓の属国支配層が、日本国民、日本国土を食い物にして苦しめている現実を
確認しないと、国民は単に属国政治家の言い成りになるだけで自然滅亡するだけである。
「ザ・国民」がここで存在を主張しないと、もう終わりになるだろう。
明らかに約束違反の消費税が、ここで実践されることは国民への政治による暴挙である。
米日中韓の四ヵ国の収奪支配層とは何か。日本の政界が作り出してしまったものであり、
各国政権を支配し、国民からの収奪行為を続行している政権なので、信用はできません。
日本は大資本大企業の事業展開を政治的に保証をしながら、
それが自由社会の根源、自由体制の証明と誤って信じ込んできたのです。
その収奪の自由を体制の自由とと信じて、その思想を中国に輸出したのである。
日本が育てた、米譲りの自由は根本的に誤りであったが気付くのが遅れている。
大企業支配層の自由ではなく、国民個々人の生産的能力の自由が
本来、自由な体制として押し進めるべき自由の思想なのであって
現状は収奪の自由により、人類滅亡の危機を迎えているのです。
中韓の奨めるエネルギーだから、国民にとって良い政策とは限らない。
原子力エネルギーから太陽エネルギーへと、極端から極端へと交付金をつけて
政治家の利権活動の一環として、国民の安全を脅かしかねない短絡的運動で
政権の座の首相がわれを忘れて（東電原子炉放射能汚染拡大中のなかで）推進し、
産業活動を急ぐと言うことを、現状を乗り切れない首相がムリに着手する必要はない。
エネルギー問題は、各地各所で適応エネルギーが違っても当然で、将来の選択に備えて、
従来の発電方法や設備も洗い出し、新しい方法も多角的に組み合わせて実践したら良い。
★まず現・福島放射能国民被爆情況を即刻止めるような方向で対処したらいいでしょう。
何をずるずる引き延ばしながら遊んでいるのか頭を使え！と菅カラ帝に改めて問いたい！
曖昧な政権姿勢による国民への消費税は受け入れられない！！！！
ザ・国民は、存在の国民力を主張しておかねばならない場面です。
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天のあゆみ
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