世界で膨張してしまった巨大なドルは行き場がなくなってしまったのである。1929年は外国投資の利己的行動によって第一次世界金融大恐慌を引き起こし,世界通貨のポンドが崩壊したことが一つの要因であったと思います。世界通貨はドルに変わりその反動の影響を40年もうけてしまった。1929年から3年目に雇用と物価が3分の1，消費量も30%,株価は10分の1にまで低下したのである。それから80年周期(±3年周期)に,米国のリーマンショックなどの第二次世界信用金融恐慌を日本など先進国はもろに受けてしまった。2006年米国での不動産バブルが弾けたのもその前兆期だったのです。

80年周期(±3年周期)に再び起きた第二次世界信用収縮恐慌の一番の要因はドル一極の崩壊が近づいたことによる,ドル・ユーロ・円三極への移行が根因です。2008年にスタートしたドル崩壊の妖怪が第二次世界信用金融恐慌の2幕3幕の姿でまもなく見えてきます。日本の巨大地震の影響ではありません，世界で膨張してしまった巨大なドルは行き場がなくなってしまったのである。今回はさらに北欧やＥＵでは社会保障費を消費税で増税したら経済が低迷しました。増税で既得権益擁護が障害になり財政破綻している国家が増え続けています。消費税増税と緊縮財政の影響を巨大化した財政が影響を受けてしまったのである。ギリシャが良い事例でしょうか。財政破綻金額は少ないのですが.2006年の米国の低所得者不動産バブルが弾けたのと同じです。日本発鼠講は全世界に広く行きわたりまもなく大破裂します。

ところが政治家や評論家,官僚マスコミ達は,関税高くしたり、通貨を切下げたり、自国経済の救済のみを優先させたら世界恐慌が発生したと政治家官僚や評論家や大マスコミは大合唱で叫び笑うが間違いです。関税障壁を低くし、外資を導入すると自国の農業畜海産と対外競争力の低い中小企業が犠牲になる，そして緊縮財政から貧乏人の自己破産のハードルを高くし、生活保護や社会保障を減額すると第二次世界信用収縮恐慌を諸に受けることになる。つまり既得権益擁護が障害で消費税増税と関税障壁を低くし,外資を導入すると提案するだけでも日本は古今未曾有のパニックを迎えることになる。今回は古今未曾有のパニックでそれを検証することになるだろう。

金利ゼロ政策も響き,小泉政府は行き過ぎた緊縮財政政策を強行して、97,98年の二の舞を演じた。一時戻したのは米国は史上空前の金融緩和を実行し日本政府は47兆円もの巨大資金を提供したことと為替介入で胎化と鼠講金融米投資による外資の買い占めによる戻り天井であった。

需要が供給の倍以上になると、どんな商品でもバブルが発生する。そして、需要が供給の半分以下になると弾ける。新興国の中国・インド・東南アジア・スペイン・東欧がそのバブルに酔いました,しかし２年半ズレて弾けます。バブルが弾け、激烈な価格切下げ競争に突入するのである。このことを頭において整理しなければならない。だから今度は輸出の神風は吹くことはない。それなのに法人税減税,消費税増税と関税引き下げすると縮小しているので輸出による経済効果が出ない。

このことから国民に耐乏を強制する政権反対，債券はデフオルトせよ！外国人は追放して雇用と景気を回復させよう！とスローガンをかかげた政党が過半数を占める国が続出するでしょう。日本も次期選挙で自民党と民主党は3分の1以下の議席になり大敗します。第三の勢力が間違いなく大躍進してきます。ポントからドルそして多極化に向かう。日本も仲間入り出来るかは政治の指導者選びで決る。世界信用収縮恐慌により戦前の財閥から現在の大企業が羽ばたいたが最新鋭の自然エネルギー産業革命によって最新鋭の大企業が誕生してくることになる。脱原発が早いと最新鋭の産業革命が早くなり景気も回復し雇用も早く改善することになる。

世界信用恐慌の収束には第三次金本位制採用しかありません。世界信用恐慌の収束には、最低でも十年かかります。それも政府官僚日銀は1ドルが６０円に一瞬なる衝撃を受けないと何もしないし動かないだろう。今の状況ではキンの暴騰から推測すると1ドルが５０円になるかもしれない。日本の産業は全滅です。折角商品の優位性のある日本も２０１９年頃からはサービス業が主力になる。ドルの金本位制採用の三年後にユーロが金本位制採用を採用する。それでユーロの第三次金本位制採用から。さらに三年後に日本は米国の顔色見ながら金本位制採用に踏み切ることになると世界で最も世界信用恐慌の沈静化が遅れます。

何もしないと銀行や株市場でモラトリアム（一斉閉鎖）や、売買価格の固定、負債の凍結＆借金棒引きチャラにしないとどうにもならなくなる。また金持ちだけ救済、貧乏人は自己責任のツケが痛く。今度は貧乏人も金持ちも第二次世界信用恐慌に巻き込まれるでしょう。カネを持たずに生活しなければなりません,国内全域にパニックが発生することでしょう。