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TPP問題と日本の取るべき道 阿修羅掲示板で何度も指摘されていますが、今回のＴＰＰ問題は、オバマ政権の窮状が全ての原因と言う説があります。それへの反論と、今日本の人たちがどうするべきかを述べるのがこの記事です。かなりきつい内容が書かれています。ただ、最後まできちんと読んでいただきたいと願っています。 今回のＴＰＰ問題は、オバマ政権の窮状が全ての原因とも考えられますが、オバマ政権成立自体が一種他の力が働いた結果と見ることもできると思います。そして、そうであれば、アメリカ国内での失業率高止まり、オバマ大統領の支持率低下などの問題も、ある程度仕組まれたものである可能性が高いと思います。 そもそも、オバマ大統領は原発や火力から再生可能な自然エネルギーへのシフトをかなり意図していました。そのことは選挙中のオバマ大統領のサイトにも記されていて、ユッカマウンテンというアメリカ国内唯一の核廃棄物処分場計画を放棄してしまったこともそのことの証左です。 そして、自然エネルギーへのシフトが進めばそれなりにかなりの雇用は創出できているはずなのです。太陽光パネルの各家庭の屋根への設置や大規模な自然エネルギー開発がされていれば、それらが生み出す雇用はかなりのものになるはずです。ところが311の震災以来、またはそれ以前から、アメリカからは一切そういった情報が出てこなくなったのです。 ともかくTPPは明確に日本をターゲットにしたものです。そうでなければ普通に中国やインドネシア、タイ、マレーシアなどが加盟していたでしょうし、そういった誘いもアメリカから出ていたはずです。 よって、オバマ政権が続かず、共和党に変わっても、または別の民主党リーダーが出ても、TPPによる日本締め上げは行われるはずです。 狙いは次の原発震災が日本で起こる前に、日本が持っている米国債を買い叩く、または単に乗っ取ることでしょう。つまり、日本の政府や民間会社が持っている米国債の量はアメリカ政府が行っている70兆円とか80兆円どころではなく200兆円を超え多分400兆円とかになっていると言うことです。そして、米国債に関する乗っ取りが済んだらさっさと次なる原発震災を人工的に起こして、つまり、操作ミスでいいわけですから、事故を起こして、日本の国土の大半を放射能で居住不可能にし、日本の国土を世界の核廃棄物処分場に仕立て上げようと言う魂胆なのですよ。 ともかくアメリカの強欲はどうしようもないほどに膨れ上がっているのです。単に強欲だけなら中世から近代にかけて起こった戦争と同じで単なる武力衝突なのですが、現在はテレビやインターネットなどを通じた隠れたマインドコントロールが非常に大規模に行われていて、それがさまざま弊害を社会全体へ与えています。 強欲の対象は金と性（本来は愛情欲求ですが）です。このことに関して、興味深いことがあります。それはセックス・アンド・ザ・シティと言う映画です。1998年から2004年にかけて制作放映されたテレビドラマであり、2010年にも新たに映画が製作されました。1995年のウィンドウズ95の普及の直後に企画され1998年から実際に放映が始まったのですが、主人公の全員が白人女性であり、しかも、ある程度社会的な地位のある女性という設定がされているところがこの映画の狙いをよく示していると思います。幾つかの生活スタイルを提示し、しかもその中で伝統的なものと性に関して寛容なものを揃えて提示をするのです。一見これは公平なフェアな提示方法のように見えますがそうではありません。性に関して寛容であると言うことが伝統的な行動様式と同程度に正統的だと言う印象を与えるからです。ビバリーヒルズ高校白書も多分同様な狙いを持っていたもののはずです。こちらは1990年からなので、前半、つまり第4シーズンまではある程度まともなものであったはずです。 ともかく、これらの映画は日本における「高校教師」と同じく、性の価値破壊を目指したものであり、異性間の愛情を家庭という形で持続させるのではなく、個人単位の行き当たりばったりしたものへ変えようと言う意図から作られたもののはずです。そして、その背景には強欲の対象に性を組み入れると言う情報機関、またはアメリカ軍産複合体の狙いがあったのは確実です。元々性的な形で相手を陥れ操り人形にしていくと言うのは古典的な手口で、僕はヒラリークリントン自身がファーストレディ時代この手口にはまってしまい、その結果が今の国務長官としての行動に表れていると考えています。 桶川女子大生ストーカー殺人事件が1999年に起こりましたが、犯人逮捕に警察は全く動こうとしませんでした。そればかりか、被害者の女子大生をチャラチャラした遊び人として演出しマスコミへ情報を流したのです。被害者が無くなったのちは、被害者の部屋から「金のために男と付き合った」という趣旨の遺書を、その部屋をご両親が何度も見回った後にもかかわらず、家族がいない時に警官が発見しています。犯人逮捕を実現したのはフォーカスと言う写真週刊誌の記者であり、フォーカスは後に休刊に追い込まれ、記者の方は娘さんを事故で亡くされています。この事件の背後にあるのも、性を植民地支配の道具として使うというアメリカ軍産複合体の意思でしょう。 1985年がテレクラ元年であり、それがその後の援助交際につながったこと。そして、テレビドラマ「高校教師」が1993年放送であることを考えると、まさにソ連共産党の瓦解と時を同じくして日本社会の破壊が始められていたことがよく分かります。ちなみにソ連共産党最後の書記長であったゴルバチョフの書記長就任が1985年3月です。 かなり大胆な仮説ですがイギリス王室のダイアナ妃、またはチャールズ皇太子に関してもマインドコントロールがされていた可能性があります。そもそも、不可思議なのはチャールズがカミラ夫人になぜあれほどまで魅かれていたのかということです。そしてダイアナ妃の数々のスキャンダルと最後はイスラム教徒への接近という形での死とそれに関してのイギリス諜報機関MI6関与という印象付けです。しかし、そもそも王室のスキャンダルがあれほどまでにあけすけにマスコミ報道されること自体が不自然でした。ダイアナ妃のスキャンダルが出始めたのが1986年ぐらいからのはずですが、これはソ連共産党の崩壊とほぼシンクロしていて、日本での中高生へ性的関心が向けられ始めた時期とも同じです。日本同様イギリスでも、ソ連共産党の瓦解に伴い情報機関が用済みになると言う宣伝がされ、MI６幹部がアメリカ軍産複合体によって抱き込まれてしまった可能性があると思います。そして、イギリスのそういった警察組織が機能しなくなった結果イギリス王室でのマインドコントロールやそのマスコミ報道があり得たのでしょう。 僕は個人的に協力を求めたりはしません。孤立をしたままです。ただ、考えていただきたいのは、日本社会全体の大規模な破壊が目前に迫っていると言うことです。特にご家族のいる方たちは今後5年、または10年、20年、30年という将来のことを考えてみていただきたいのです。リビアは1988年のパンナム機爆破事件の濡れ衣を着せられ、その後の2003年、経済制裁解除のために国家としての関与を否定しながらも賠償金支払いに応じました。それにもかかわらず、欧米と妥協した結果、主に今年のNATOによる空爆でカダフィ政権は倒され、カダフィ大佐自身も殺害されたのです。今のアメリカは身内の強欲があまりに強くなり、手当たり次第に餌食を求めてさまよい歩いているのです。日本の場合は、日本が持っている米国債と世界中に溜まり続けている核廃棄物の問題があり、しっぽをつかまれたが最後、徹底的に利用されていくか、またはそれに向かって立ち向かうしか道ないと思います。 繰り返しますが、ヘタをしたら今後数年で次の原発震災が起こってしまう可能性は高いのです。そして、仮に、そうでないとしても20年から30年の間にはほぼ確実に次の原発震災は起こります。この時期に部外者でいようと思うことは、そういった事態をただただ招き入れることにつながるだけではないでしょうか。 ＊6月8日の記事「近づく戦争・テロ社会、これらの動きを止めるべきでは？」から一連番号を付しています。＜＜824＞＞
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