49. 2011年12月31日 00:05:38
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日本の金融機関は、基本的に不動産などを担保にとって融資を行ってきた。融資の返済が滞っても、担保となっている不動産を差し押さえ、それを売却すれば回収できる。実に低リスクなビジネスである。 このビジネス手法はバブル期になって加熱した。従来は土地評価額の70％程度を目安に融資していたが、土地の価格が右肩上がりに高騰するバブル期に入ると、金融機関同士の激しい競争によって融資の基準が歪められていった。将来の土地の値上がりを見越して土地評価額の120％から200％もの融資をしたり、融資を優先したりするあまりに劣後順位で抵当権を設定するなど、異常な状態が横行した。 ところが、バブルは崩壊した。銀行の融資先の企業はバタバタと潰れ、担保としていた土地などの評価額も暴落した。当然のことながら、担保回収の手立てを失った金融機関は、どこも深刻な経営危機に陥った。 それまでの融資が異常だったこともあり、帳簿に堆く積もった不良債権を正しく評価していくと、金融機関は自己資本を取り崩し、最悪の場合は債務超過となって倒産してしまう。そのため、多くの銀行が不良債権を正常債権と偽って問題を隠蔽した。 だが、土地の評価額は時を経るにしたがってますます低下していく。問題を先送りにしたところで何の解決にもならない。これが金融不安につながり、日本経済は機能不全に陥った。これが1990年代以降の日本を襲った不良債権問題だった。 バブル経済の崩壊過程をつぶさに取材したが、やはり日本の当局はヤクザに対して弱腰であり、それが問題をこじらせているということをイヤというほど思い知らされた。 不良債権問題とは、そもそもヤクザが生み出した側面が強い。不良債権のもとになった過剰融資案件にはヤクザの圧力や政治家の口利きが絡んだものが多い。私自身、実際に有名な自民党の大物代議士の秘書がヤクザと不動産の地上げの相談をしている現場に居合わせたことがあるが、その時の率直な感想を言えば、この程度ののことはどこにでもあるありふれた光景なのではないかということだった。 金融機関もそうした背景を承知の上で不正融資に加担した。だから、不良債権問題を根本的に処理するとなると、そうした悪事のすべてを暴露しなければならなくなる。そんなことが並の政治家にできるはずがない。 そうした背景があって、不良債権となった担保不動産の売却は遅々として進まなかった。不動産の売買が成立しなければ、市況は低迷し、不動産価格は低下する一方となる。そして、それによって不良債権は増えてしまう。 では、ヤクザはどのような手法で不動産売買に絡んでくるのか。一般的な例を挙げよう。 まず、ヤクザは破産宣告を受けた会社に狙いを定め、「企業舎弟」と呼ばれるヤクザの息がかかった会社からお金を貸し付ける。もちろんお金は返ってこないが、賃借権は取得できる。そして、ヤクザは会社のビルに乗り込んでくるのだ。ヤクザが会社に役員を送り込んでくるケースもあるという。 会社は破産しているので、その会社が所有する不動産は、本来ならば売却されるはずだ。だが、ヤクザはそれを妨害する。ヤクザが占拠しているビルなど誰が買いたいと思うだろうか。万が一、勇気を出して買おうとする者が現れると、ヤクザは徹底的に脅し上げ、それを妨害する。「殺すぞ」「夜道に気を付けろ」・・・何でもありの世界だ。実際に殺された人も大勢いる。 そして、値段が下がりきったところで、ヤクザと通じた別の第三者が、相場からは考えられないような安い値段で拾い、また別の買い手に転売して利ざやをを稼ぐ。 かつて競売物件を落札できる裁判所はヤクザの縄張りだったという。○○地裁はＸＸ組、△△地裁は□□会というふうにシマが決められていたのだ。競売というと本来は不動産を安値で手に入れられるはずなのだが、勝手に落札されてしまうとヤクザのシノギにならない。そこで、ヤクザは入札会場を組員で埋めて一般人が落札しないようにした。入口にコワモテの男たちをピケとして置くなどして、物理的に入札させないようなこともあったという。 また、別の手口では抵当権がものをいう。多くの担保物件には通常、2番、3番、4番と複数の抵当権が付けられているので、物件が不良債権化していても1番抵当権の持ち主はこれらを整理しなければ売ることができない。ヤクザはそこにつけ込んで、2番抵当権者以下から抵当権をタダ同然で購入する。そして、抵当権を根拠に不動産の売買を妨害する。困り果てた1番抵当権の持ち主は、仕方なく他の抵当権高値で買い取るのだという。このようなやり方は、昔からヤクザがシノギとして行ってきたが、バブル崩壊以降に急激に増加した。 そして、ヤクザがそうした手法で安く買い叩いた不動産の最終的な買い手として現れたのがアメリカ（≒サバタイ派マフィア）をはじめとする外資系ファンドだった。ヤクザが欲しいのは不動産ではなくお金だが、不動産は出口がなければ利益にはならない。ヤクザから物件を購入するということは、違法な経緯があることを承知の上でのことだから、まともな会社は買わない。レピュテーション（評判）リスクをものともせず買うのが外資だった。 そして、その外資も、日本で不動産を取得するのはあくまで投資であって、保有が目的ではない。外資ファンドは、値が下がりきった頃合いを見計らって、豊富な資金力にものをいわせて大量に不良債権物件を買いあさり、値が戻したところで売り抜けて、巨額の売却益を得たのである。外資にとってヤクザは不動産ビズネスの水先案内人だったのである。 こうしたサバタイ派の外資を親分としてヤクザが動くという図式は、バブル崩壊以前から見られたものだ。 戦後、一部のヤクザはサバタイ派の海外マフィアから請け負って政財界の裏工作を仕切ってきた。その見返りとして、ヤクザは莫大なお金をもらってきた。 ヤクザがサバタイ派の傘下となったのは、ロッキード事件で有名なフィクサー「児玉誉士夫」の影響が大きい。 1960年の日米安全保障条約改正と前後して、日本ではアメリカのアイゼンハワー大統領の訪日に反対する大規模な反対運動（安保闘争）が起きたが、その際に総理の「岸信介」は安保闘争の拡大を阻止すべく、ヤクザや右翼を使った。児玉はそのコーディネーターとして動いた。 また、1963年12月に児玉は「関東会」という団体を立ち上げた。関東会の設立の目的は、左翼勢力による共産革命を阻止すること。そのために児玉は全国のヤクザ組織を関東会という右翼団体としてまとめたのだった。結成会場の静岡県熱海の「つるやホテル」で、児玉が次のように挨拶したことは有名だ。 「やれ肩が触れたの触れないの、顔をつぶしたのつばさないのと、屁みたいなことで貴重な生命とエネルギーを浪費する愚をやめて、もっと天下国家のためになることを考えたらどうか。（中略）体を張るのは日本に左翼革命の危機や天災地変が訪れた時だけにしてほしい」 反共活動には国士然としてきれいごとを並べ立てた児玉だが、裏にはサバタイ派の思惑があった。 戦中、児玉は中国大陸において児玉機関を立ち上げ、表向きは海軍の下請けとして戦略物資を調達する仕事をしていたが、裏では略奪行為や麻薬売買なども行い、ダイヤモンドやプラチナなどの形で1億7500万ドル相当の資金を貯め込んだ。 戦後、児玉はA級戦犯として投獄されたが、1947年にCIC（アメリカの陸軍諜報部、CIAの前身）に対して1億ドルを支払うことで釈放されたとも言われる。児玉は余ったお金を自民党の設立資金に回した。児玉はCIAのエージェントとして活動しながら、陰で戦後の日本政治を動かした。児玉の先兵となったのがヤクザだった。 私がジャーナリストとして日本の政財界の内幕を取材していると、「その件に触れると殺されるよ」と何度も忠告を受けたことがあるが、実際に一部のヤクザはサバタイ派の用心棒として暗殺チームを組んで仕事をしていた。 私は過去に70人ほど殺したことがあるというプロの暗殺者を知っている。彼によれば、チームのメンバーはたいてい幼少期から英才教育を施されているという。児童養護施設などに行って、虐待を受けた子供たちの里親になるなどといってスカウトするのだそうだ。暗殺チームはだいたい10人前後のメンバーで構成され、必ず女の子が入っている。誰も女の子が人殺しをするなどとは思わない。ターゲットを安心させるためには、そういったメンバーの存在が欠かせないという。 彼によれば、できるだけターゲットがリラックスするような状況をつくって毒を盛るなどして殺し、自然死を装うのが理想的な仕事だという。例えば風呂に入っているときに急所を突いて殺して心臓発作で死んだことにする。それが不可能なら実力行使をも厭わない。最悪、耳の穴に箸を無理やり突っ込んだり、紙で頸部を切断したりするなど、さまざまな技術を持っているメンバーもいるそうだ。 彼らが狙うのは、あくまで企業や政界のトップだけ。例えば、新聞があるタブーについて触れると、青いジャンパーを着た似非右翼が新聞社に乱入して騒ぐ。目に見える部分では、そこでお終いとなる。 だが、本格的な脅しはそこから始まる。サバタイ派傘下の暗殺チームは、その後、社長や会長、総理大臣などトップに集中して脅しの工作を進める。それはあくまでも秘密裏に行われ、下の人間にはわからない。誰も知らないうちに解決され、真相は闇に葬り去られるのである。 戦後、日本の政財界は、すべてそのような脅しの力学によってサバタイ派やその傘下の一部ヤクザが動かしてきたのだ。ヤクザもサバタイ派の意向を受けて裏仕事に手を染めることには忸怩たるものもあったようだ。だが、彼らはあくまでも日本を共産主義から守る「反共」活動の一環としてやっているのだと信じていた。 ところが、ソ連崩壊とともに、その「反共」の理念も薄らいでしまった。今ではサバタイ派の仕事は「反中」活動なのだという連中もいるが、それはウソだ。現実には中国は一枚岩ではなく、サバタイ派は裏で手を組んでいる中国の一部勢力に日本を売り渡そうとしているのだ。 また、ヤクザはサバタイ派に刃向って彼ら自身が危険にさらされるということも恐れている。それでつぶされたのが後藤組の後藤忠政元組長だ。後藤元組長は、五代目山口組若頭補佐、六代目山口組舎弟などを歴任しながら、2008年にヤクザを引退し、仏門に入った。 後藤元組長といえば、戦後日本を代表する右翼人である故・野村秋介と盟友関係にあり、任侠心に厚い人物だ。だから、サバタイ派の言うことも聞かなかったのだと思う。それで狙われたのだ。 2008年5月11日、アメリカ紙「ワシントン・ポスト」は、後藤組長がFBIと取引して山口組の情報と引き換えにアメリカでの肝臓手術の許可をもらい、実際にロサンゼルスで手術を受けていたというスクープを掲載した。それに続いて、「ロサンゼルス・タイムズ」は一面を使って後藤組長の写真を載せ、その病院はUCLA（カルフォルニア大学ロサンゼルス校）のメディカルセンターだったと報じた。 後藤組長の手術の件については、実はこのスクープ記事が出る前に私も聞いていたのである。私はTBSの記者と「朝日新聞」の調査報道部長に呼び出され、こう言われていた。「後藤組の後藤忠政組長が今、アメリカで肝臓の移植手術を受けているんです。しかし、僕らでは報道することができない。あなたが発表しませんか。あなたが書いてくれるなら、我々は全面的にフォローしますよ」 そこで、山口組の知り合いに連絡して真偽のほどを訪ねてみた。すると、次のような答えが返ってきた。 「後藤組長の件は本当だが、あんたがそれを書いてしまったら、も付き合うことはできないよ」 後藤組長といえば、武闘派で鳴らし、経済ヤクザとしての知名度も日本でトップクラス。その後藤組長がアメリカで世界的に著名な肝臓移植の専門医によって肝臓移植手術を受けていた。後藤組長には犯罪歴があり、本来ならばアメリカへの入国はできないはずではないか。 肝臓移植は常に順番待ちがあり、移植されずに死んでいく患者も多いものだ。暴力団の組長が外国で優先的に手術を受けることに道義的な問題はないのか。後藤組長の肝臓移植手術の問題は、書けば必ずや世界的なスクープになるはずだ。 だが、私はジャーナリストとして大いに悩んだ。これだけのスキャンダルを書いてしまったら、以降、私はヤクザの取材ができなくなり、もちろん自分の命を危険にさらすことになるかもしれない。 また、この事件には何か裏がある。複数の日本人の記者が、自分で書けばいいのに、私に「書け、書け」とそそのかしている。罠が仕掛けられていて、私は潰されてしまうのではないか。私は利用されているだけではないのか。私は原稿を書かなかった。 私の選択は正しかったと思う。今になって振り返ってみると、後藤元組長のスキャンダルを書かないかと打診を受けたのは、日本のヤクザが有利になるように誘導するのが目的の工作だったのではなかったのかと考えている。 さて、サバタイ派マフィアは世界中でさまざまなテロ活動に関わってきたが、それは日本も同じであり、実行部隊としてヤクザを雇うことが多い。サバタイ派は自分たちの利益、すなわち世界支配のために人口削減計画などの狂った悪の計画を立てているのであって、何の大義名分もない。本物の任侠を奉じるヤクザがいるならば、早く目を覚ましてほしいと、私は切に願う。 日本列島をメチャクチャにした世紀の大テロを起こした主犯グループの下請けをやっている一部のヤクザは、まさしく売国奴である。だが、いくらサバタイ派マフィアが3・11テロを起こして日本を壊滅させたのだと私が証拠を突きつけても、ヤクザたちは拒絶反応を示すばかりであった。 理由は簡単だ。彼らはサバタイ派マフィアから莫大な資金をもらっているのである。彼らは3・11テロに目をそむけ、「依頼人のために働いただけだ」と割り切っているようだ。 サバタイ派マフィアが用心棒であるヤクザに支払う手数料は、サバタイ派が強奪した収入の10％が相場だという。仮に１兆円の仕事なら、ヤクザの手に渡るのは１０００億円。彼らにとってビジネスとしては悪くはないのだろう。だが、同じ悪い仕事をするにしても、サバタイ派の指図など受けずに、自分たちで主体的に働き、そっくり１兆円を稼げばいいではないか。半分の５０００億円を貧しい人たちに寄付するぐらいの義侠心があれば、国民もある程度は納得するはずだ。 そうではなかったからこそ、今、国民の視線はヤクザに厳しい。2011年秋から、警視庁、警察庁、公安警察を総動員した本格的なヤクザ潰しのキャンペーンが始まった。手始めとして血祭りに上げられたのが吉本興業グループのよしもとクリエイティブ・エージェンシー所属の島田紳助だった。紳助はヤクザとの交流の証拠となるメールのやりとりがバレて芸能界引退となってしまった。 その後、東京都で暴力団排除条例が施行された。条例のポイントは、「事業者による暴力団への利益供与の禁止」。ヤクザにみかじめ料を払うことも、仕事を依頼することも、会合のための会場を提供することも、すべて「利益供与」と見なされ、違反者には勧告・公表・命令といった措置に加え、命令に従わなければ１年以下の懲役・５０万円以下の罰金が科されることになる。 法律家によれば、「暴力団事務所への水道、ガス、電気の供給も違反行為になるのではないか」とも言われる。これではヤクザはいっさいの経済行為ができないことになる。これまでにない厳しい法律には、司忍六代目山口組組長も「異様な時代が来た」と「産経新聞」のインタビューで語った。 今はまだ一部の芸能人スキャンダルにとどまっているが、これからすべてのヤクザの幹部クラスの人間を逮捕し、最終的には日本の三大ヤクザ組織である山口組、稲川会、住吉会を根絶させるのが目的であると警察上層部は言っている。 当局のこうした包囲網に対して、現在、広域暴力団の幹部たちは組織内に向けて、「今はおとなしくしているように」との命令を出している。というのも、いま行われている「ヤクザ掃討作戦」は、単にヤクザだけの問題ではなく、世界の権力層の頂点で起きている大きな覇権争いが発端であることを、一部の幹部クラスのヤクザは知っているからだ。 警察上層部の人間によると、当局の最終的な狙いはサバタイ派マフィアにある。ヤクザへの取り締まりを強化すると同時に、サバタイ派マフィアの窓口となっている財界人を逮捕して、一部の売国奴系ヤクザの資金源を断ち切るつもりのようだ。 同情報源の話では、この一連のキャンペーンで捜査の対象となっている財界人の中には、オリックスグループCEOの宮内義彦、旧財閥グループの総帥、大手人材派遣会社の社長など数多くの大物が含まれているという。また、公安警察筋によると、サバタイ派から莫大な賄賂を受け取ったとされる小沢なども捜査対象になっているのだという。 上記の人物たちは以前からマークされていて、捜査はすでにかなり進んでいるという。この動きをよく知る人物は、「彼らは、今のうちに司法取引をした方が得策だろう」と話している。 当局の狙いはあくまでサバタイ派にあり、その前段階としてサバタイ派の窓口となっている財界人の摘発や、サバタイ派の下請けとして活動してきたヤクザの締め付けがある。だが、すでにヤクザの内部ではサバタイ派離れが進んでおり、サバタイ派がテロを起こそうにも、これまで下請けとして動いてきたヤクザがなかなか言うことを聞かず、計画が頓挫する場面が増えているのが実態だ。 そこでサバタイ派は謀略事件を起こす際に海外から暗殺チームを送り込んで仕事をしているという。その際に韓国のチームを使うようになったが、その韓国チームも次第にやりたがらなくなってきており、最近ではサバタイ派の動きが鈍っている。 その背景にあるのが、WDS（ホワイト・ドラゴン・ソサエティ）をはじめとする反サバタイ派ネットワークの存在だ。彼らに触発されて眠っていたヤクザたちの愛国心が目覚めたのである。これまで「反共」という偽りの大義名分で働かされてきたが、私たちのようなジャーナリストによる暴露が進んだため、それももう通用しない。お金のためだけに悪事に手を染める者も少なくないが、そういった連中は一度大金をもらってしまえば引退するので、また新しい人間を探さなくてはならない。 だが、ヤクザはサバタイ派から離れ、一気にWDSに接近することにも躊躇しているようだ。そこで出てきたのが静観という構えだ。 当局の攻勢にヤクザの幹部は組織に「おとなしくしていろ」と指令を下したが、それは世界の覇権がサバタイ派とWDSのどちらの手に落ちるのかを見極めようとしているのである。例えて言うならば、第二次世界大戦の当初、フランスはイギリス側だったが、途中からドイツに負けて中立になったようなものだ。 そうした動きにサバタイ派も手をこまねいているわけではない。言うことを聞かないのであれば、言うことを聞くまで目にものを見せる。報復である。 サバタイ派マフィア（サバタイ派ユダヤ人）の言うことを聞かない勢力が世界中で増えているが、そんな時、彼らは「イスラエルを攻撃する」「ヴァチカンを攻撃する」などと脅迫している。サバタイ派が3・11テロを起こした後に「６０兆円」の要求を渋る菅前総理に対して「富士山の噴火予告」をしたのも同じことだ。 一方、反旧体制派のほうも水面下で力を蓄えている。サバタイ派に富士山を噴火させまいと、反旧体制派がそれを防ぐ工作をして日本を守ったのもその表れだ。 WDS（ホワイト・ドラゴン・ソサエティ）、反旧体制派というと、どうもその正体が見えない組織だと思われがちだ。ここで少しWDSのルーツについて解説しておきたい。 彼らが勢力を広げていったきっかけのひとつがSARSだった。 SARSは2002年末に中国広東省で突如発生し、2003年までに8000人以上が感染し、700人以上が死亡した。感染すると患者は高熱と呼吸困難で苦しめられるが、ウィルス性疾患のため抗生物質が効かず、9％以上が死亡に至る。だが、SARSが猛威を振るったのは2003年までで、それ以降はパタリと感染者が現れなくなった。 SARSが不可解なのは、感染がアジア地域に限定され、しかも感染したのが中国人だということだ。国別（地域別）で見ると、SARS感染の上位国は、中国、香港、台湾、カナダ、シンガポール、アメリカ合衆国の順であり、感染者は全員が、中国人、華僑、中国系の移民だった。 専門家によれば、SARSに感染するのは「HLA-B0703」という遺伝子を保有している人間に限られるという。「HLA-B0703」は白人にはなく、有色人種だけが保有する遺伝子だという。 いったいSARSとは何だったのか。あらゆる情報を総合して考えられる結論はひとつしかない。そう、SARSは化学兵器だった。 サバタイ派マフィアはニュー・ワールド・オーダーを標榜して人口削減計画を進めている。その証拠のひとつに挙げられるのが、1970年代にペンタゴン（アメリカ国防総省）が作成した機密文書「NSSM200」だ。「NSSM」とは「National Security Study Memorandum（アメリカ国家安全保障研究メモランダム）の略で、1974年にヘンリー・キッシンジャーの指示のもとでNSC（国家安全保障会議）が作成した機密文書である。1975年にジェラルド・フォード大統領の公式政策として採択されたものだ。 論争の的になったのは、この文書の根本的なテーマにある。同文書では発展途上国の人口増加がアメリカの国家安全保障を脅かすものであると断定し、アメリカが世界の人口増加を抑制し、管理し、規制することを求めているのである。まさしくサバタイ派の主張するニュー・ワールド・オーダーそのものなのだ。 2009年にアメリカの保守系シンクタンク「PNAC（アメリカ新世紀プロジェクト）」が出した論文「アメリカの防衛再建」にも、人口削減と特定人種を標的とした生物兵器の有効性について明記されている。サバタイ派が操るアメリカ政府は、30年以上にわたって、この悪魔の計画を着々と実現していったのである。 HIV（ヒト免疫不全ウィルス）が発見されたのは1983年のこと。その翌年にはアメリカのロバート・ギャロ博士がHIVの原因ウィルスの単体分離に成功して治療薬開発の道筋をつけたとして世界中から絶賛された。だが、ギャロ博士は1971年に猿と猫のエイズウィルスを混合すると人間にガンを起こせるウィルスが合成できると発表していたような人物である。合衆国政府の全面的援助のもとで秘密裏にHIV全ウィルスの開発に携わっていたのがギャロ博士だったのだ。 1976年、スーダンのヌザラという町で、倉庫番の男性が突如39度の高熱を出し、頭部や腹部に痛みを感じて入院し、消火器や鼻から出血して死亡した。その後、男性の近くにいた人々が次々と同じような症状で死亡し、最終的に感染者数284人、死亡者数151人の被害が出た。原因はエボラウィルスという新種のウィルスだった。 こうしたサバタイ派の人口削減計画は極秘裏に進められたものだったが、まず1990年代はじめにNSSM200の存在が研究者によって明らかにされ、さらに明らかに中国人を狙ったSARSの発生で、いよいよ隠しきれなくなってしまった。 一線を越えた脅しに、それまでバラバラだった中国人たちが結集し始めた。しだいにその動きが広がっていき、「反サバタイ派」の旗印のもと、世界中のさまざまな勢力が流れ込んでいる。 中国以外にも、ロシアやアラブの一部、欧米の勢力、イギリスの王室関係者やCIA関係者の一部までもがWDSの味方になってきている。第35代アメリカ大統領ジョン・Ｆ・ケネディの暗殺事件以来、世界中に潜伏していた反サバタイ派が一堂に集結し始めたのである。 対サバタイ派戦略の極め付けとして、ケネディは1963年6月4日に大統領令11110によって政府紙幣を復活させる。政府紙幣とは政府が直接発行して通貨として流通する紙幣のことだが、その意味するところは大きい。政府紙幣はサバタイ派が実権を握る中央銀行FRBの紙幣に対抗するものであり、サバタイ派の経済支配を終わらせようとする目的があったのだ。 だが、ケネディは結局サバタイ派の逆鱗に触れてしまった。政府紙幣と言えば、1862年に南北戦争の戦費調達のためにリンカーン大統領が発行している。南北戦争後の1865年に至ってリンカーンはこれを合衆国の永続的な通貨発行システムとする意向を発表するが、その１カ月後の1865年4月15日に暗殺され、政府紙幣の発行も中止になってしまったという経緯がある。通貨発行権は経済を支配する源泉である。これを奪おうとしたケネディは、虎の尾を踏んだのである。 アメリカはサバタイ派の本拠地だとされているが、過去にはケネディやリンカーンのようにサバタイ派の支配に異を唱える勇気ある人物もいたのだ。だが、結局のところ、反サバタイ派勢力は、サバタイ派の反抗に敗れて地下に潜伏し、ひそかに活動を続けることになる。 これまでに反サバタイ派勢力がサバタイ派にかなわなかったのは、対抗する軸となるネットワークがなかったためだ。だが、それもWDSの設立で風向きが変わった。ここに来て、世界中の反サバタイ派陣営とも連携を始め、勢力を伸ばしている。私は両者の最終決戦の日が近いものと感じている。 ケネディ暗殺以来、潜伏していた欧米の反サバタイ派勢力が目覚めたのは、2001年9月11日の同時多発テロ（9・11事件）によるところが大きいようだ。ジャンボジェット機がニューヨークを象徴する世界貿易センタービルに激突して2700人以上もの犠牲者を出すという大参事に世界中が大パニックとなったが、時を経て、多くの研究者やジャーナリストが調査すると、あまりにも多くの不可解な事実が明るみに出たのだ。 アメリカ政府の公式見解では、世界貿易センタービル崩壊の原因は航空機激突によって発生した火災で鉄骨が溶けたためだと説明されているが、専門家によれば、鋼材が溶けだす温度は1500℃以上であり、航空機のジェット燃料の燃焼温度が1000℃を超えることはない。 ビルに激突したのはユナイテッド航空175便とされているが、ビデオを見ると、ビルに激突した航空機には窓がなく、軍用機にしか見えなかった。 ビルが崩壊した際にビル内のあちこちで爆弾が爆発する「ボーン、ボーン」という音が聞こえた。ビルには事前に爆弾が仕掛けられていたのである。 ツインタワーとは別に第７ビルも崩壊したが、航空機は激突していない。第７ビルの崩壊スピードは100メートルあたり4.7秒。鉄球を落としても空気抵抗があるために5.6秒かかるのに、なぜそんなスピードで崩壊したのか。爆薬が使用されたと考えると説明できる。爆薬で爆発ができれば、一瞬だけビル内が真空状態となり、ビルは抵抗力がなくなり、ストーンと崩壊するのだ。 元プリガム・ヤング大学教授のスティーブン・ジョーンズ物理学博士が世界貿易センタービルの瓦礫の中からサンプルを採取して分析したところ、通常のビル崩壊現場では見ることのないフッ素、マンガン、カリウムなどが大量に見つかったという。この発言後、ジョーンズ教授はアメリカ政府からの圧力を受け、ブリガム・ヤング大学の教授職を解雇された。それでもジョーンズは、「教授職を解雇されようとも真実はねじ曲げられない」と、現在も、その主張を続けている。これらの証拠によって結論付けられるのは、ビル崩壊の原因は焼夷弾でも使われている爆破技術のテルミットが使われた可能性が高いということだ。テルミットを使えば燃焼温度はジェット燃料よりもはるかに高温の3000℃にもなり、これでビル崩壊の説明ができるという。 施設警備を請け負っていた警備会社「ストラテセック」（当時の社名は「セキュラコム」）のCEOはブッシュ大統領（当時）の弟マーヴィン・P・ブッシュであった。世界貿易センタービルには金融機関の不正調査を行うFBIの事務所があったが、崩壊により資料が消滅した。 世界貿易センタービルの所有者でユダヤ文化遺産美術館理事のラリー・シルバースタインは、テレビのインタビューで第７ビル崩壊の経緯について次のように語っている。 「事件の連絡を受け、消防署長には≪多くの人命が失われました。おそらく最も賢明な方法は、’解体’でしょう≫と言いました。そして彼らは’解体’を決定し、私たちはビルの崩壊を見届けたのです」 第７ビルは、ツインタワー崩壊の余波を受けて崩壊したのではなく、’解体’だったのである。しかも、シルバースタインはテロのわずか６週間前に世界貿易センタービルのリース権を得たばかりだった。そして、多額のテロ保険を掛けていたために４６億ドルを手にした。 ペンタゴンにもアメリカン航空77便が激突したことになっているが、これも真っ赤な嘘だ。ペンタゴンの外壁にできた激突跡を見ると、やけに小さい。事故当日の衛星写真によると、重量100トン、全高44.7フィート、全長115フィート以上であるボーイング757-200が最低でも時速400キロメートルの速度で突入したにもかかわらず、最も外側の棟の高さが78フィートで５階建てのペンタゴンの、１階部分だけが損傷を受けている。ボーイング機の翼部分が当たることでできるはずの損傷は確認されなかった。ペンタゴンに突入したのはボーイング機ではなく、指向性爆薬、つまり巡航ミサイルだったのだ。 9・11テロにまつわるすべての不可解な事実が指し示すのは、9・11がアメリカ政府による自作自演だったということだ。そして、その目的は、アメリカ国民を戦争に駆り立てることだった。 アメリカの保守系シンクタンク「PNAC（アメリカ新世紀プロジェクト）」が2000年に発表した論文「アメリカの防衛再建」には、「新しい真珠湾攻撃のような事件がなければ、国民が従ってこない」とも書かれていた。アメリカ新世紀プロジェクトといえば、チェイニー元副大統領やラムズフェルド元国防長官など、ネオコンの有力者ばかりが発起人となっていた。ブッシュ政権の取り巻きだったネオコン勢力はテロを望んでいたのである。 その結果、何が起きたのか。アメリカは同時多発テロの首謀者と指定したアルカイダの引き渡しに応じなかったアフガニスタンのタリバン政権に対して侵攻し、次いで2003年からはアルカイダと協力関係にあるイラクを、大量破壊兵器を隠し持っているなどと因縁をつけて攻撃した。 だが、大量破壊兵器は見つからず、サダム・フセインとアルカイダとの関係を示す証拠もなかったのは周知の通り。戦争には勝ったが、占領政策はイラク国民の反発や反米武装勢力の台頭で完全に泥沼にはまり、アメリカ軍だけで4500人、イラク全体では65万人以上もの犠牲者が出たとされる。 イラク戦争を指揮したサバタイ派の狙いはイラクの石油利権だったのだ。イラクの原油埋蔵量はサウジアラビアに次ぐ世界第２位の1120億バレルとされるが、未確認分を含めると埋蔵量は3000億バレルを超えるといわれる。これは世界最大の石油消費国アメリカの石油輸入の100年分に相当する莫大なものだ。 1990年の湾岸戦争後、アメリカはイラクに経済制裁を加えたため、イラクはフランス、ロシア、中国などと油田の開発契約を結んでいたが、再び戦争を起こすことでそれをご破算にし、アメリカだけで石油資源を独占しようというのが、イラク戦争の本当の目的だったのだ。 その証拠に、アメリカはイラク戦争で、湾岸戦争の時のように油田を破壊するようなことはせず、油田を無傷で占拠することを優先した。戦争終結後も石油省だけは解体せず、イラクの石油生産の復旧や開発計画を推し進め、アメリカ企業が国防総省から無競争でそれを受注した。 だが、こうしたベイビー・ブッシュらサバタイ派マフィアによる悪魔の計画は、これまで述べたように、ほぼすべてが白日のもとにさらされている。アメリカでも「やっぱりアメリカ政府はおかしいんじゃないか」という世論が大いに高まり、その一部はサバタイ派マフィアという正体にまでたどり着いてレジスタンス活動を開始し、WDSとも連携するようになってきたのだ。 現在、アメリカ内部は、ごく一部のサバタイ派、それに騙され続けている一般大衆、サバタイ派と戦おうという意欲を燃やす勢力の３つに分かれている。在米の反サバタイ派勢力は、ウォール街をはじめとする反格差デモで一気に増加しているが、その数が一人でも多くなり、より大きな運動体になるよう、私もジャーナリストとして努力している。 とは、ある人物の語っているところ。 |
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