★阿修羅♪ > Ψ空耳の丘Ψ61 > 535.html
 ★阿修羅♪  
▲コメTop ▼コメBtm 次へ 前へ
灯臺下暗し 敵は本能寺に在り 佛魔百濟勢力藤原五攝家
http://www.asyura2.com/12/bd61/msg/535.html
投稿者 不動明 日時 2014 年 8 月 29 日 22:43:35: yX4.ILg8Nhnko
 

 
 
理研 昔:原爆開發 今:レーザー兵器開發 ⇒ 支那・朝鮮へ

そして憎き敵b國日本に牙を剥くと。
文字通り百濟ねえよな、全く。
支那・朝鮮の育ての親は奴等だから。
オリンパス事件も此の流れから出た事件だつて言つてるだろ。
獅子身中の蟲つて云ふだろ。
好い加減に氣附かうな。
俺が何の爲に此處『阿修羅』つて掲示板に書かされたか。
虎穴に入らずんば虎子を得ず
奴等の菩提寺は興福寺だ。
型を演じさせられたと云ふ事さ。
 
 
 
【狙われた情報通信(下)後半】「党・軍・政」総ぐるみ攻勢かける中国に手を貸す日本の研究機関 理研の名も - MSN産経ニュース
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140829/its14082914000002-n1.htm
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140829/its14082914000002-n2.htm
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140829/its14082914000002-n3.htm
「党・軍・政」総ぐるみ攻勢かける中国に手を貸す日本の研究機関 理研の名も
2014.8.29 14:00
 独立行政法人「情報通信研究機構(NICT)」は、昨年1月17日に中国科学院上海微系統研究所(SIMIT)との間で研究協力覚書に調印した。相手の了解なしに提案内容を外部に漏らさない機密保持条項が付いている。重点協力項目は超電導、バイオ・エレクトロニクス、テラヘルツ波(光波と電波の中間域にある電磁波)の3つだが、必要に応じて他の情報通信技術分野にも協力を広げる内容だ。
 テラヘルツ波はレーザー兵器に利用でき、米軍が大量破壊兵器対応などを目的に技術開発に全力を挙げている。NICTは「SIMITが軍系かどうかは把握していないが、SIMITとの協力は軍事技術には一切関与していない」(広報室)としている。
 ◆レーザー技術開発
 理研は、昨年9月10日に中国科学院上海光学精密機械研究所(SIOM)との間で研究協力覚書を締結した。レーザーおよびその関連技術の開発のために「理研−SIOM連携研究室」を上海に設置する念の入れようである。
 だが、人民解放軍系のニュース・サイト「多維新聞」は昨年9月17日付で「解放軍、反衛星兵器を開発中。高密度レーザービーム大量破壊兵器で対米攻撃」と題する記事を掲載。その中で毛沢東の指示によって、レーザー兵器開発のためにSIOMが創設されたと正体を明かしている。理研は「SIOMとの協力は外為法の安全保障貿易管理規則に従っている」(広報室)と弁明している。
 ◆米政府は締め出し
 中国の諜報(インテリジェンス)部門は政府の国家安全部(省に相当)に属するが、工作員としての人材は共産主義青年団から供給される。党指令系統で政府、軍と同列である。
 さらに米情報筋によれば、華為技術(ファーウェイ)、中興通訊(ZTE)という中国通信機器大手の2社は、1980年代初めに最高実力者・トウ小平の指示によって生まれた情報通信関連4社の後身だ。
 華為技術の発表では、同社の設立は1987年で、人民解放軍工兵部隊に勤務した経歴を持つ現最高経営責任者(CEO)の任正非氏が42歳のときに、中国・深センで創業した「民間会社」だという。だが、交換機中古品の行商から始まり、瞬く間に並み居る世界の通信機器の巨人たちを押しのけた同社には、資金、技術、人材を中心に党、軍、政府からの大掛かりな支援があると米側はみる。米政府は政府関連の通信機器市場から締め出し、民間にも新規導入しないよう指導している。
党指令のもとに軍、政府の諜報部門、さらに企業が一体となり、強大で高度な中国のサイバー戦能力。「2013年には米政府所有を含めた世界中の無数のコンピューター・システムが攻撃にさらされたが、その多くが中国政府および軍による」(米国防総省による議会への2014年版「中国に関する軍事・安全保障の進展」報告書)というありさまだ。
 米政府は業を煮やし、米連邦大陪審が5月19日、サイバースパイの容疑で、中国軍の「61398部隊」所属の5人を起訴、顔写真付きで指名手配した。米原子力大手ウェスチングハウス(WH)、鉄鋼大手USスチールなど企業5社と労働組合が同部隊によるサイバー攻撃にさらされ、米産業の虎の子である原発や、太陽光パネルの重要技術が盗まれた。
 華為技術は今年、日本の通信インフラ市場でのシェア拡張を狙って、売り込み攻勢をかけている。同社日本法人幹部は「当社のサイバー・セキュリティー技術の信頼性には定評があります」と胸を張った。ソフトバンク、イー・モバイルの通信網を中心に華為技術は着々と納入実績を伸ばし、日本の大学などの有力研究者たちを深センの本社に招く一方、日本財界にも人脈を広げている。
 中国は党、軍、政府が総ぐるみで日本の情報通信産業と、技術開発の頂点から裾野まで深く入り込み、ごっそり乗っ取ろうとしているように見える。(サイバー問題取材班)
 
 
 
中共の核武裝に全面協力したのは佛魔百濟勢力藤原五攝家だつた
http://www.asyura2.com/10/bd59/msg/363.html
投稿者 不動明 日時 2011 年 2 月 27 日 02:05:04: yX4.ILg8Nhnko

b國日本に盜り憑いた百濟勢力藤原家と云ふ病原菌を自ら驅除しなければ、最惡のシナリオが發動する事に成る
http://www.asyura2.com/10/bd59/msg/362.html
投稿者 不動明 日時 2011 年 2 月 27 日 02:03:15: yX4.ILg8Nhnko
MI6の罠に掛かつたオリンパス  君側の奸共は外國出身の荒男に掃除をさせる
http://www.asyura2.com/11/bd60/msg/244.html
投稿者 不動明 日時 2011 年 10 月 22 日 08:56:41: yX4.ILg8Nhnko
米國最兇の敵は君側の奸藤原五攝家 天皇了承の許、米國は藤原五攝家を伐つ
http://www.asyura2.com/10/bd59/msg/827.html
投稿者 不動明 日時 2011 年 8 月 07 日 12:42:36: yX4.ILg8Nhnko
イルミナテイのデイーバ、レデイ・ガガ據り、支那・朝鮮傀儡組織、大日本帝國殘黨勢力に對し開戰の詔勅が發せられたのである。
http://www.asyura2.com/12/bd61/msg/525.html
投稿者 不動明 日時 2014 年 8 月 19 日 02:52:58: yX4.ILg8Nhnko  

  拍手はせず、拍手一覧を見る

コメント
 
01. 不動明 2014年9月07日 02:48:55 : yX4.ILg8Nhnko : AQULaaTMuA
【狙われた情報通信(下)後半】「党・軍・政」総ぐるみ攻勢かける中国に手を貸す日本の研究機関 理研の名も - MSN産経ニュース
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140829/its14082914000002-n1.htm
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140829/its14082914000002-n2.htm
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140829/its14082914000002-n3.htm

「党・軍・政」総ぐるみ攻勢かける中国に手を貸す日本の研究機関 理研の名も
2014.8.29 14:00

 独立行政法人「情報通信研究機構(NICT)」は、昨年1月17日に中国科学院上海微系統研究所(SIMIT)との間で研究協力覚書に調印した。相手の了解なしに提案内容を外部に漏らさない機密保持条項が付いている。重点協力項目は超電導、バイオ・エレクトロニクス、テラヘルツ波(光波と電波の中間域にある電磁波)の3つだが、必要に応じて他の情報通信技術分野にも協力を広げる内容だ。

 テラヘルツ波はレーザー兵器に利用でき、米軍が大量破壊兵器対応などを目的に技術開発に全力を挙げている。NICTは「SIMITが軍系かどうかは把握していないが、SIMITとの協力は軍事技術には一切関与していない」(広報室)としている。

 ◆レーザー技術開発

 理研は、昨年9月10日に中国科学院上海光学精密機械研究所(SIOM)との間で研究協力覚書を締結した。レーザーおよびその関連技術の開発のために「理研−SIOM連携研究室」を上海に設置する念の入れようである。

 だが、人民解放軍系のニュース・サイト「多維新聞」は昨年9月17日付で「解放軍、反衛星兵器を開発中。高密度レーザービーム大量破壊兵器で対米攻撃」と題する記事を掲載。その中で毛沢東の指示によって、レーザー兵器開発のためにSIOMが創設されたと正体を明かしている。理研は「SIOMとの協力は外為法の安全保障貿易管理規則に従っている」(広報室)と弁明している。

 ◆米政府は締め出し

 中国の諜報(インテリジェンス)部門は政府の国家安全部(省に相当)に属するが、工作員としての人材は共産主義青年団から供給される。党指令系統で政府、軍と同列である。

 さらに米情報筋によれば、華為技術(ファーウェイ)、中興通訊(ZTE)という中国通信機器大手の2社は、1980年代初めに最高実力者・トウ小平の指示によって生まれた情報通信関連4社の後身だ。

 華為技術の発表では、同社の設立は1987年で、人民解放軍工兵部隊に勤務した経歴を持つ現最高経営責任者(CEO)の任正非氏が42歳のときに、中国・深センで創業した「民間会社」だという。だが、交換機中古品の行商から始まり、瞬く間に並み居る世界の通信機器の巨人たちを押しのけた同社には、資金、技術、人材を中心に党、軍、政府からの大掛かりな支援があると米側はみる。米政府は政府関連の通信機器市場から締め出し、民間にも新規導入しないよう指導している。
党指令のもとに軍、政府の諜報部門、さらに企業が一体となり、強大で高度な中国のサイバー戦能力。「2013年には米政府所有を含めた世界中の無数のコンピューター・システムが攻撃にさらされたが、その多くが中国政府および軍による」(米国防総省による議会への2014年版「中国に関する軍事・安全保障の進展」報告書)というありさまだ。

 米政府は業を煮やし、米連邦大陪審が5月19日、サイバースパイの容疑で、中国軍の「61398部隊」所属の5人を起訴、顔写真付きで指名手配した。米原子力大手ウェスチングハウス(WH)、鉄鋼大手USスチールなど企業5社と労働組合が同部隊によるサイバー攻撃にさらされ、米産業の虎の子である原発や、太陽光パネルの重要技術が盗まれた。

 華為技術は今年、日本の通信インフラ市場でのシェア拡張を狙って、売り込み攻勢をかけている。同社日本法人幹部は「当社のサイバー・セキュリティー技術の信頼性には定評があります」と胸を張った。ソフトバンク、イー・モバイルの通信網を中心に華為技術は着々と納入実績を伸ばし、日本の大学などの有力研究者たちを深センの本社に招く一方、日本財界にも人脈を広げている。

 中国は党、軍、政府が総ぐるみで日本の情報通信産業と、技術開発の頂点から裾野まで深く入り込み、ごっそり乗っ取ろうとしているように見える。(サイバー問題取材班)


  拍手はせず、拍手一覧を見る

フォローアップ:

この記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます(表示まで20秒程度時間がかかります。) ★登録無しでコメント可能。今すぐ反映 通常 |動画・ツイッター等 |htmltag可(熟練者向)|(各説明

←ペンネーム新規登録ならチェック)
↓ペンネーム(なしでも可能。あったほうが良い)

↓パスワード(ペンネームに必須)

(ペンネームとパスワードは初回使用で記録、次回以降にチェック。パスワードはメモすべし。)
↓画像認証
( 上画像文字を入力)
ルール確認&失敗対策
画像の URL (任意):
  削除対象コメントを見つけたら「管理人に報告する?」をクリックお願いします。24時間程度で確認し違反が確認できたものは全て削除します。 最新投稿・コメント全文リスト

▲上へ      ★阿修羅♪ > Ψ空耳の丘Ψ61掲示板 次へ  前へ

★阿修羅♪ http://www.asyura2.com/ since 1995
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。
すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。
 
▲上へ       
★阿修羅♪  
Ψ空耳の丘Ψ61掲示板  
次へ