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日本半導体・敗戦から復興へ
雑誌のせいにされた日本半導体の凋落SoCへ舵を切のは実は間違っていなかった
2012.07.03（火）
湯之上 隆：プロフィール
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2007年1月、同志社大学の教員だったころ、ルネサス テクノロジ（現ルネサス エレクトロニクス）のある幹部に呼び出されたことがあった。その幹部は、私に「執筆や講演活動を止めろ」と説教を始めた。
大学教員に「書くな、話すな」と言うことは、「仕事をするな」と言っているに等しい。大学教員でなくとも、日本には言論の自由がある。公共の福祉に反しない限り、その自由は憲法で保障されていることだ。
当然、私は、「執筆も講演も止めません。なぜそんなことを言うのですか？」と反論した。以下、その幹部とのやり取りである。
「あいつが日本半導体をミスリードした」
「君は、事実を歪曲しているからだ」
「私はそうは思いません。もし仮に“歪曲”しているとしても、それは読み手が判断すればいいことです」
「違う！ そういう考え方が日本をミスリードするのだ！」
えーっ！ ミスリードだって？ 私としては自分の発言が、それほどインパクトがあるとは思っていなかったので、この言葉に驚いてしまった。そして、この辺りからこの幹部は激高していった。
「いろいろな奴が新聞や雑誌で、事実とは異なる歪曲された内容を書いた。それが日本半導体をダメにしてきたのだ」
「・・・（絶句。無茶苦茶な論理だなあ）」
「特に、『日経マイクロデバイス』（注：半導体の業界誌の1つ。2010年1月号を最後に休刊になった）の元編集長のN。あいつだけは断じて許せない。あいつが日本半導体をミスリードしたのだ」
「どういうことですか？」
「そういうことも知らずに、書いたり話したりしているから君はダメなんだ。1990年代の後半、あいつが“日本はDRAMなんか止めろ”とクソミソにけなしまくった。そして、“日本はSoC（System on a Chip：1つの半導体チップ上にプロセッサやメモリなど必要とされる一連の機能を集積した半導体集積回路）に舵を切るべきだ”という記事を書きまくったのだ。あいつが、日本半導体をミスリードしたんだ」
この幹部は目に涙さえ浮かべて、このように主張した。そして、こう付け加えた。
「今、日本をミスリードしているのが君だ。だから執筆と講演を止めろと言っているのだ」
彼の発言はさらに続く。
「今、ルネサス中が大騒動になっていて大変なんだ」
これに対してうっかり「えっ？ どうしてですか」と聞き返したから、さあ大変。彼の口調はより激しさを増してきた。
「そんなことも分からんのか！ 一体君は何を研究しているのか！ 米国のテキサス・インスツルメント（TI）が45ナノミリ以降の自主開発は行わないと発表したことを知らんのか？」
「それなら新聞で読みました。知っていますよ。それが何か・・・」
「SoC最大手のテキサス・インスツルメントが微細化を止めたと言っているんだぞ。俺たちルネサスはどうしたらいいというんだ？ この発表以来、ルネサス中が大騒動になっている」
「・・・（この人はおかしいのではないか？）」
「NECエレクトロニクスや富士通セミコンダクターにも聞いてみた。あっちも、これからどうしていいか、大騒動だよ。君は本当に何にも知らんのだな」
自己決定能力がない日本半導体
5年前のこのエピソードから、日本半導体には自己決定能力が欠如しているという致命的な欠点が分かるだろう。
まず、日本半導体は雑誌や新聞の記事や報道を見て経営しているとしか思えない。私の蔵書には1998年9月号以前の日経マイクロデバイスはない。しかし、1999年9月号以降、2年間分くらいの日経マイクロデバイスをぺらぺら眺めると、確かに、SoCの記事が異様に多い。
だからと言って、ルネサスの幹部が「日経マイクロデバイスが“日本はDRAMを止めてSoCをやるべきだ”と書いたから、そうした」とは一体何事だろう。そして、結果的にSoCがうまくいかなかったことに対して「日経マイクロデバイスがミスリードしたせいだ」と責任転嫁しているのである。
また、45ナノミリ以降の微細化をするか否かは、半導体メーカーの重要戦略の1つである。米TIが止めたからと言って大騒ぎすることではない。微細化をどうするかは自分で決めればいいのだ。
実際、このエピソードの約1週間後に、東芝で講演する機会があった。その懇親会で、東芝の幹部らに、「米TIが45ナノミリ以降の自主開発をやらないようですが、東芝はどうするんですか？」と聞いたところ、「TIはTI。うちはうち。東芝は微細化を進めますよ」との返事だった。これが普通の反応だろう。
前回の記事、「合弁や分社化で弱体化した半導体メーカー、組織をいじるとロクなことはない」（2012年6月4日）で、日本の大手半導体の中で、東芝だけが分社化や合弁を行わず売上高を増大させていることを書いた（図1）。これは、東芝だけがまともな経営ができている証しだと思う。
図1 3社連合（日立、三菱、NEC）および東芝、富士通の半導体売上高（出所：電子ジャーナル『半導体データブック』を基に筆者作成）
半導体産業においては、「自らの意志で戦略を決められるか否か」ということが、生き残れるか否か、成長できるか否かを決める決定的に重要なファクターだということだ。
ルネサスが窮地に陥っているのは、自己決定能力がないためだ。2003年に日立製作所と三菱電機が合併してルネサス テクノロジ（赤いルネサス）を設立した時も、2010年にNECエレクトロニクスと経営統合してルネサス エレクトロニクス（青いルネサス）になった時も、おそらく経済産業省やそれぞれの親会社などの外野から「こうしろ、ああしろ」と指示されたから、そういう行動を取ったに違いない。
今、ルネサスに、経産省、親会社、銀行筋、証券会社筋が、寄ってたかって「こうしろ、ああしろ」と意見を言っていると思うが、すべて無駄である。ルネサスが生き延び、成長するためには、「自主的に決断して行動する」ことが必須条件である。それができない限り、車載半導体のみを製造するクルマメーカーの一工場として買収されるか、または淘汰されるかしか、道はない。
SoCへ舵を切ったことは正しかったのか？
日経マイクロデバイスに煽られブームになって、それがゆえに、日本半導体は、一斉にDRAMから撤退して、一斉にSoCへ舵を切った（ようだ）。
自分で決断できず、常に横を見て“皆で渡れば怖くない”的に行動する是非はちょっと置いておくとして、「DRAMから撤退してSoCへ舵を切った」ことは間違いだったのか？ ちょっと冷静になって考えてみたい。
図2に、WSTS（World Semiconductor Trade Statistics：世界半導体市場統計）が発表した半導体製品別売上高の推移を示す。DRAMを含むMOSメモリは、好不況により、大きく乱高下している。特に1995年と2000年に大きなピークがある。95年のピーク後のDRAM不況の際、日経マイクロデバイスは「DRAMなんか止めろ、SoCに舵を切れ」と書きまくった。
図2 半導体種類別の売上高 （出所：電子ジャーナル『半導体データブック』を基に筆者作成）
インテルの主力製品プロセッサを含むMOSマイクロは、DRAMの大不況に陥った97年以降、最も大きな売上高を示す。ところが、2004年以降はSoCを含むMOSロジックがMOSマイクロを上回るようになる。
SoCの議論とは関係ないが、最先端の微細化とは無縁なアナログICとディスクリート（個別半導体素子）が、意外と順調に市場を拡大していることが分かる（これらに徹している半導体メーカーは金のかかる微細化競争とは無縁なところで利益を得ることができている。どの分野にも見るられる現象だが案外とローテクが儲かったりする）。
図3は、MOSメモリの中のDRAMとフラッシュ、MOSマイクロの中のMPU（インテルの主力品種のプロセッサ）、MCU（ルネサスの主力品種のマイコン）、DSP（TIの主力品種）、MOSロジックの中の特定用途向けロジック（SoCを含む）だけを抜き出してグラフにしたものである。
図3 主要半導体製品別の売上高 （出所：電子ジャーナル『半導体データブック』を基に筆者作成）
1995年のDRAMのピークがいかに大きかったかが改めて分かる。Windows95の発売を見込んで、作り過ぎたのだ。まったくDRAMというのは（正確に言うとDRAMを作っている人たちというのは）加減というものを知らなすぎる。売れる（と言うより売れそう）となると一気にアクセルを踏んで作りまくるのである。その挙句、値崩れを起こし、過剰在庫が積み上がり、底知れぬ不況に突入していくのである（クルマメーカーの人たちが、「お前ら集団自殺してるんじゃないの？」と言っていたのを聞いたことがあるが、まったくその通りだ）。
そのDRAMは、97年にMPUに抜かれ、2001年には特定用途向けロジックに抜かれ、2012年以降にはフラッシュにも抜かれることになる。95年以降の歴史を見ると、DRAMは成長性の低い半導体製品になってしまったと言えるだろう。
一方、SoCを含む特定用途向けロジックは、2004年以降、最も大きな売り上げを示すようになった。
このようにして見ると、日経マイクロデバイスの書いた記事は、的を射ていたとも言える。それなのに、なぜ、日本のSoCは不調なのか？ そしてルネサスは潰れかかったのか？
SoCとはニッチの集合体
私の手元に、2001年当時の「半導体戦略推進会議」の議事録がある。主催は半導体産業研究所（Semiconductor Industry Research Institute Japan、SIRIJ）である。参加メンバーは、大手半導体メーカーの会長、社長、専務クラス、産総研の理事長やセンター長、経済産業省、大学からの学識経験者たちである。
日本半導体の産業競争力が低下していく中、今後、どのような対策を打つべきかが、数カ月に渡り、討論されている。その結果、次第に、日本はSoCに向かうべきであり、そのための国家プロジェクト「あすか」を立ち上げる方向に、議論は集約していく（もしかしたら、日経マイクロデバイスの一大“キャンペーン”の結果か？）。
そのような中で、理工系ではなく経営学が専門の大学教授が、次のような注目発言をしている。
「“SoCという巨大市場”が出現するかのような錯覚にとらわれているが、実際はニッチの集合体であることを認識するべきである」
“SoCとはニッチの集合”。その通りである。図3に書いた半導体製品の中で、特定用途向けロジックだけが単一の半導体品種名ではない。SoCという半導体製品は、実は無いのである。特定用途向けロジックとは、何千種類にも及ぶASIC（Application Specific Integrated Circuit）という半導体製品の総称であり、その中の特に巨大な半導体製品をまとめてSoCと呼んでいるに過ぎない。
このような“ニッチの集合体SoC”を攻略するために、日本半導体は何をすべきだったのか？
日本がやったことは、STARC、SELETE、ASPLA、HALCA、MIRAI、EUVA、ASET、CASMAT、DIINなど（覚えきれないくらいの）コンソーシアムを立ち上げ、国家プロジェクト「あすか」を10年以上に渡って継続運営し、人、金、時間をつぎ込むことだった。これを主導したのが前述のSIRIJである。主として行ったことは最先端のプロセス技術開発だった。これで“ニッチの集合体SoC”を攻略できたか？ 結果から見ると全くできなかったわけだ。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/35558
人材育成
学生の留学支援競争に走る日本の大学
どうすればグローバル人材の育成ができるのか（7）
2012.07.03（火）
村田 博信
前回の『日本の大学を欧米とアジアのゲートウェイにしよう』では国内大学の国際化戦略としてダブルディグリーMBAなどのご紹介をしましたが、今回は学部生や低年齢層向けの多様なグローバル教育の一端をご紹介します。
現地インターンシップを積極的に活用する試み
九州産業大学では2007年度からオーストラリアの大学と提携し、語学研修や現地企業でインターンシップを含めた「KSU海外ジョブトレーニング」を推進しています。
2011年度は15名が8〜9月に1カ月間、語学とインターンシップに従事。インターン先が体験するのはデザイン事務所や旅行業、幼児教育施設など自らの専攻に近い職場です。
明治大学はディズニーワールドへのインターンシッププログラムを手掛ける（写真は東京のディズニーストアの様子）〔AFPBB News〕
インターンシップでどれだけ英語が通じるかを肌身で感じることが、さらなる英語学習への動機づけになっているようです。
また関西大学では、国際インターンシップとして、ロサンゼルス、サンフランシスコ、ニューヨークの専門機関を通じて現地の日系企業や米企業で実習を行うプログラムを実施しています。
ユニークな試みとしては、明治大学による米国ディズニーワールドでの6〜10カ月間のインターンシップを経験できる独自の留学プログラムがあり、学生に非常に好評のようです。
世界のトップスクールへの留学支援
一橋大学ではオックスフォード大学とLSE（ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス）への留学支援を始めました。
期間は1年間で、学費や渡航費、生活費などを全面的にサポートし300万〜350万円を支給する予定で、2013年秋に向けて各大学へ1人ずつ選抜します。今後は提携校や募集人数を拡大する計画で、世界のトップスクールへの留学支援を通じて、世界に通用するリーダーの育成を図ります。
明治大学でも、特定分野で世界有数とされる欧米トップ校への留学を推進するため、助成金を最大120万円に引き上げました。さらに留学のための学習カウンセリングを担う専門教員を今年から配置するなどして、2020年度までに常時1500人が海外留学している状況にする計画です（現在は550人）。
芝浦工業大学でも理系トップ大学への留学を後押しするための語学学習を推進し、1回40分のネイティブスピーカーによる英会話授業を、年間100回実施するなど手厚いサポート体制を整えています。
大学教員、職員のグローバル化への取り組みも
一方、教員のグローバル化を推進する取り組みも見られます。
早稲田大学ではスイスのビジネススクールであるIMDと包括的な協定を結び、教育プログラムの共同開発や教員の現地派遣などを通じて国際教育の拡充を進めています。現地に1週間〜10日間ほど派遣された教員の指導を通じて、日本の学生が国際分野への関心を高めることを狙っています。
さらに同大学では職員を対象としたEラーニングのメニューに韓国語と中国語を追加し、受講料の6割を大学が負担する体制を整えています。
慶応義塾大学でも職員向け英会話プログラムをより実践的な内容に刷新したり、東京農工大や東京理科大では職員をアジアの語学研修や留学フェアに派遣したりなど、グローバル化に対応できる職員の育成も徐々に進みつつあります。
留学の義務化で大手企業から引く手あまたの大学
留学の義務化といえば国際教養大学が有名ですが、異文化体験を通して培われる国際的な視野とセンスを身につけてもらうため、全学生に入学後2〜3年後をめどに1年間の海外留学を義務付けています。
同大学は秋田にありますが、学生のポテンシャルの高さが評価され大手企業がこぞって自ら企業説明に訪問するなどしています。
また麗沢大学では、今年度、学生に半年以上の留学を義務付ける国際ビジネスコースをスタートし、80万円の奨学金も支給します。
定員は10人ですが、授業の8割以上が英語で卒業時に全員がTOEIC800点超を目指しています。また2011年度には全学生を対象に最大30万円の奨学金制度を開設した結果、留学者数が約4倍の190人に増えるなどの成果がありました。
横浜国立大学でも、2015年度入学の学生から、全学部の1割を対象に入学直後から半年間の海外留学を義務付ける制度を計画中です。帰国後も外国人留学生との合同授業を設け外国語によるディスカッションの機会を増やす予定です。
学生寮を活用し、異文化コミュニケーション力を養う
国際基督教大学では、在校生の4分の1を収容できる学生寮を調え、2人1部屋で必ず日本人と留学生を同居させています。そうすることで互いの生活習慣、価値観の違いからぶつかり合うことも経験し異文化理解が深まったり、相手の言語を学ばざるを得ないため語学力も向上します。
学生サービス部やハウジングオフィスの職員、住み込みの管理人夫婦など様々なスタッフを配し、寮生の主体性を尊重しつつ、日本人学生と留学生が積極的に異文化交流できる体制を整えています。
また先述した国際教養大学をはじめ、早稲田大学や慶応義塾大学、上智大学、中央大学、福岡女子大学などでも外国人留学生との交流を促す学生寮を積極的に取り入れています。
企業の採用担当側も、協調性やたくましさ、異文化コミュニケーション力などグローバル人材として重視している点を特に評価しているようです。
小学生〜高校生を「英語漬けにする」サマーカレッジ
テンプル大学では日本キャンパスで小学生から大学生までを対象とした夏季短期英語プログラムを開催します。
「高校生のためのTUJサマーカレッジ」のほか、小学生・中学生用の「国内留学プログラム」など5講座があり、授業には日本唯一の米国総合大学である同大学の在学生がアシスタントとして参加します。
高校生のためのTUJサマーカレッジは、「英語漬けの7日間」を体験する高校生向け集中プログラムです（学年不問）。米国大学ならではの参加型授業を通じて、創造的・理論的に考える力とそれを伝えるスキルを養います。
期間中は学生寮に滞在し、同大学の外国人学生や同時期に来日する海外からの高校生らと共に寮生活をすることで、異文化コミュニケーションを経験できます。
また小学生、中学生の国内留学プログラムは、「英語漬けの3日間」として英語圏への留学を疑似体験します。
小学生向けは、簡単な英文やDVDの内容について話をすることで語彙を増やし会話力を伸ばす一方で、中学生向けでは総合力（読む・書く・聞く・話す）に重点を置き、外国人学生との異文化交流を通して、海外の文化やコミュニケーションの仕方を学んでいくプログラムです。
海外留学の機会を拡大する奨学金制度の充実
早稲田大学では、2012年度から国際関係に関する無料講座を受講した学生のうち15人を翌年にワシントン大学などの米国有力大学へ1年間派遣し、授業料の免除や渡航費も補助します。
明治大学では、2011年度から単位の取れる留学準備講座を開設し、2012年度からは提携先大学でなくても最大30万円補助する制度を始めました。さらに同志社大学でも、最大30万円を補助する奨学金制度を設置し、2011年度は約470人を派遣しています。
立命館大学では、中国や韓国の大学と提携し、2013年度から学期ごとに3カ国の各大学を回る「キャンパスアジア・プログラム」を設け、留学中の授業料を免除します。
上記はほんの一例ですが、各大学では奨学金制度がますます充実し、学生にとって海外留学のチャンスは広がってきていることは間違いありません。
日本にいながら世界を疑似体験!? ― 大使館スタンプラリー
最後に、大学の取り組みとは関係ありませんが大使館のスタンプラリーをご紹介したいと思います。
7月24〜25日に米国、英国、イタリア、オーストラリア、カナダ、フランスの大使館と公的機関が協力し、中高生を対象にしたスタンプラリーが開催されます。各国の文化や教育の魅力などを大使館で直接知ることのできるめったにない機会です。
各国が趣向を凝らしたセミナーの他に、英語やフランス語、イタリア語のミニレッスンやゲームなども企画されています。
以前にもご紹介したハーバード大学のサマースクールをはじめ、日本にいながら海外への視野を広げられるような機会が今後も増えることでしょう。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/35541
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