そして空前のバブル景気を謳歌した米国と日本が、三段階の株暴落を経験し、新基軸通貨体制に移行するまで、収束復元は絶対にできない。平時は、国家・企業・国民のレベル間には、相互信頼関係が支配しています。だから貿易拡大,外資導入,緊縮財政,信用の拡張,補助金,一括関税引き下げ(ＴＰＰ),二国間貿易協定,消費税増税，公共事業への投資などで乗り切ることはできた。だが、パニックになると、レベルごとの自己防衛心理に支配されるため、相互信頼関係は弱まり、銀行と企業、銀行と銀行、企業と企業間も、自己防衛心理に支配されます。そのため、政府や中央銀行がジャブジャブに、公的資金を投入しても、資金は円滑に流れません。

長期の景気上昇期は、山が三年半前後と長く、谷は一年前後と短い。そのため、「不景気の時こそ先行投資せよ」と思考し行動する経営者が成功をおさめることができた。だが、世界恐慌デフレ経済とスーパーバブルによる長期の景気下降期には、この経験則は全く通用しない。そして関税をゼロにし、自国の農業や中小企業を壊滅させても、世界信用収縮恐慌の再発は絶対に防止すべきだと信じているのだ。そのために、世界信用収縮恐慌を発生させる世界機軸通貨の交代は見えない。そして、迫りくるバブル崩壊のインジケーターの足音が振り切れるタイミングも予知できない。1929年の米国政府は、輸入商品に高関税をかけ規制した。外国投資流入は規制しなかった。いや、外国投資の利益を防衛するため、高関税政策を採用していたのだ。

「政治指導者は世界恐慌への道をどんどん進める政策しかしない」
避けて通れない道，それは多極型基軸通貨体制とTPPがISD条項によって、相手国の干渉を受けることなく、非関税障壁の問題点を解決せよ、との訴訟を起こせるように、例えばACTAも、国境を超えて相手国の版権侵害を告発できる。このことで世界信用収縮恐慌は二幕・三幕を迎え，リストラが収束する各産業のトップ企業が入れ替わることになる。今回の世界恐慌でも新しい技術や先覚商品の開発に成功した、個人と企業と産業は、スーパーバブル下で、縮小を軽減できるだけでなく、急成長することが可能だ。そしてＧＭ+マイクロソフト+ＩＢＭを足したそれより膨大な産業が誕生する。そして自然エネルギーから第二次産業革命を、10 年前倒しさせるなら、高度成長路線を復活できる。しかし自然エネルギーから第二次産業革命を、10 年前倒し出来ない政権になると，世界恐慌は収束しないし地獄絵図を迎えることになる。

参考
「二十年もすれば世の中一遍する」第二次産業革命は10年前倒すると加速する
すべての画像電子機器に、iPad 革命，iPad 方式の普及が進むと　iPad 方式を取り入れた半導体電子電池が第二次産業革命の中心になる。例えば汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが，脱原発から自然エネルギーの進行が早くなると電子機器・家庭と工業電力も変わり，例えば半導体電池は液晶パネル(コンパクト化)を蓄電する技術が進むのでカラフルで自動車にまかなうと画期的な国内車が走ることになる。ガソリンレス車・エンジンレス車が普及することになる。農業も太陽電池の発電効率は６倍以上なので家庭用も自動車用電力も十分にまかなえることになる。課題は太陽光を電気に変換効率がまだ低いが　だがこのような最新鋭の産業革命の開発を怠った大企業は，すべて交代されます。そして都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は素晴らしい第二次産業革命を謳歌することになる。

「電子電池電源,テレビはメガネの入らない立体画像(四原色画像)が見える方式になる」
シャープが開発した四原色カラーテレビが普及しないのは，三原色説の常識の壁が厚いからであり，折角の開発を立体画像に進めることでテレビはまた売れる，ダンプやバス，建設機械などにも使える半導体電子電池です。コンデンサーに使われるイオン化しやすい発火しやすいリチウムやナトリウムは無くなる，そしてセラミックなどの電子半導体電池。このままで発想を転換させない二番煎じだと残念乍ら三流企業と交代しなければならなくなるだろう。原子力は当然，今の太陽光電池や風力，地熱，水力，火力,
シェールガスなどもいらない，リサイクルでエコの電子電池にすべて変わる。そして化石燃料からおさらばになる。