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淡路島地震(歴史が示す)は「南海トラフ大地震」の前兆だ！
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/35631
2013年04月28日（日） フライデー ：現代ビジネス
震度6弱を記録した淡路島。マグニチュードは6.3。兵庫県南部地震の震源から30km南の地点で発生した〔PHOTO〕朝井 豊
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誰もがあの〝悪夢〟を思い出したことだろう。4月13日午前5時33分に起こった淡路島の中央部を震源とする地震。幸い死者は出なかったものの、大阪、兵庫など5府県で31人が重軽傷を負い、2837棟の家屋が損壊した。
気象庁は、今回の地震は「淡路島を南北に走る断層で発生したもの」とし、「南海トラフ地震と関係がある可能性は低い」と発表した。
だが、本誌の見解は大きく異なる。多くの専門家を取材した結果、今回の地震は「南海トラフ地震」の前兆である可能性がきわめて高いと考えられるからだ。
南海トラフ地震とは、太平洋沖を日本列島に沿うように走っている溝(南海トラフ)を震源とする地震のこと。
内閣府中央防災会議の被害想定では、この地震がM9.1の場合、西日本を中心に死者は31万1000人となり、うち津波による死者が約7割の22万人に達するという。全壊、焼失家屋は227万1500棟。ライフラインもズタズタになり、上水道の断水で3440万人が影響を受け、2710万軒が停電に見舞われる。避難所暮らしの人口は500万人。経済被害も甚大で、GDPの42%にあたる220兆3000億円もの被害が出るというのだ。
「今回の地震で、また一歩南海トラフ地震に近づいたと考えています」
と明言するのは、武蔵野学院大学の島村英紀特任教授だ。
「西日本が載っかっている大陸プレートは、北西に向かって移動するフィリピン海プレートに常に引きこまれています。大陸プレートが引きこみに耐えられなくなり、元の位置に戻ることで発生するのが『海溝型地震』である南海トラフ地震。
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同時に、大陸プレート自身にも、引きこまれる過程で大きな負荷がかかる。その影響で断層が活発化して内陸で発生するのが『断層型地震』。今回の淡路島の地震は大型の断層型地震です。つまり、それだけプレートが引きこまれており、南海トラフ地震が近づいているわけです」
日本の歴史を振り返ると、南海トラフで大地震が起こる20~30年前から必ず、活断層が刺激されて生じた断層型地震が内陸各地で起こっている。
上の地図を見てほしい。たとえば、1854年に発生した安政東海地震と安政南海地震では、前ぶれとして1830年に京都地震、1854年に伊賀上野地震が起こった。1944年の昭和東南海地震および2年後の昭和南海地震では、前兆として1925年に北但馬地震、1927年に北丹後地震、1943年に鳥取地震などが起こっているのだ。
注目したいのは、前兆となる地震が「20~30年前」から発生していること。
「18年前に起こった兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)も、南海トラフ地震の前に発生する断層型地震のひとつだった可能性があります。6400人もの犠牲者を出したのだから、あれが主役級の大地震だったのだろうと皆さんは思っているでしょうが、あの大震災ですら、南海トラフ地震の前では脇役かもしれないのです」(前出・島村氏)
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もし兵庫県南部地震や今回の地震が南海トラフ地震の前兆だとしたら、今年中にも、前兆の断層型地震が内陸各地で続発する可能性がある。危ないのはどこか。京都造形芸術大学学長で、地震学者の尾池和夫氏の指摘を聞こう。
「関西では和歌山がいちばん危ない。和歌山は過去2000年断層が動いていないので、もういつ来てもおかしくない状況です。あとは京都市、近江盆地(滋賀県)、奈良盆地。いずれも活断層性の盆地で、京都市など活断層が5~6本はある。奈良盆地東縁断層帯もとくに危ない」
断層型地震が続発する予兆はほかにもある。元東京大学地震研究所の助教授で、日本女子大学講師の佃為成氏は、地下水の水温と地震の関連に着目している。
「兵庫県南部地震では、あふれた井戸水の温度が上がっていました。岩盤が縮むと、岩盤の亀裂に隠れている水やガスが圧迫されて上のほうに上がってきます。地熱で温められた水が上がってくるので、井戸水の温度も上がったわけです」
現在、西日本で地下水温が上昇している地域はどこか。佃氏が続ける。
「この10年、京都や兵庫で観測を続けていますが、水温が上がってきているのは兵庫県猪名川町と京都府の亀岡市です。やはり近畿地方は危ないですね」
われわれは、近畿での断層型地震、それに続く南海トラフ地震の両方に注意を払わなくてはならないのである。
■「政府の想定は甘い」
先に述べたとおり、政府はM9.1の南海トラフ地震を想定した被害予想を発表している。発表は「最悪」の場合を想定したとされるが、「まだまだ想定が甘い」と言うのは、海岸工学を専門とする名古屋大学大学院工学研究科の川崎浩司准教授。
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「政府は沿岸部の堤防や防波堤、水門、護岸などの施設がすべて機能する、つまり破壊されないという前提で被害想定を出していますが、実際は壊れる可能性が高い。そもそも政府の想定では、幅が10m以上の堤防は、堤防ではなく壊れることのない『地形のひとつ』と見なしている。これでは正確な想定はできません」
とくに、実際の被害が政府の想定を大きく上回ると考えられるのが、名古屋と大阪だという。
「名古屋と大阪は海抜0m地帯の面積が広い。一度水門や堤防が壊れると、この地帯に一気に水が流れこむので、津波の被害がほかの場所よりはるかにひどくなります。また、伊勢湾、大阪湾ともに、湾から海水が抜けにくく、何度も津波が押し寄せる危険がある。
50cmの津波が来れば、車やコンテナは流され、2mあれば木造家屋が流れ出します。人は数十cmの津波でもう立っておられず、1mの津波に遭遇したら死亡率は100%になります。数十cmの高さの違いが生死を分けるのです」
海抜が低い名古屋、大阪では津波が去った後の経済被害も大きいという。
「私のシミュレーションによると、名古屋では沿岸から9kmまで浸水することになっています。名古屋駅は50cmの浸水、有名な地下街は完全に水に浸かってしまう。経済的な打撃は大きい。
大阪も同じです。津波は淀川を伝って東淀川区あたりまで浸水してしまいます。梅田駅も当分は利用ができなくなる。沿岸部の新幹線や高速道路も浸水の被害を受け、東西の交通網が分断されてしまいます。政府想定では新幹線の被害が考慮されていませんが、実際には大きな打撃があります」(前出・川崎氏)
南海トラフ地震の可能性から目をそらしてはならないのだ。
「フライデー」2013年5月3日号より
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