http://www.asyura2.com/12/senkyo134/msg/476.html
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ソドムとゴモラの住人は自分がソドムとゴモラに住んでいることを自覚できない。
そりゃそうでしょう。悪徳の都に住んでいると知ればそれを変えようとするはず。
悪徳の都と気がつかないから変えられない。
１９世紀、２０世紀の社会主義者は剰余価値（不労所得）を無くし、働くもののための社会を造るため、どういう経済構造にするのが良いか必死に考えた。
しかし現在は剰余価値を悪いとも考えず、人々の多くが剰余価値を追い求める時代に成ってしまった。これがソドムとゴモラと言う所以。
みんなが金利生活を目指したら社会は成り立たない。剰余価値はあくまでも生産者に寄生するものでしかない。
剰余価値が少ないほど生産者は豊かになる。
しかしみんなが剰余価値を求めれば、多くの人が貧しくなり、マネーは金融カジノ市場へと流れて行き、金融危機を引き起こす。
剰余価値とは何だろう？？？
面白い思想が有った
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ピエール・ジョセフ・プルードン（Pierre Joseph Proudhon；1809年1月15日−1865年1月19日）は、フランスの社会主義者、無政府主義者。無政府主義の父と言われる。
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プルードンは「剰余価値を市況の産物」と考えた。
つまり資本は増えれば増えるほど剰余価値が低下するということ。
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http://www3.plala.or.jp/mig/gesell/nwo1-0-jp.html
「住宅資本に支配的な建築病」
による
「労働者と契約者の建築熱」
について書いていたが、こうして資本の不安定な本性がわかる。マルクス主義者が恐れる資本家は「建築病」で死に、労働者の「建物熱」で引きちぎられるのだ。プルードンとマルクスが生きてたらどうしただろうか。「建設を中止せよ」とマルクスは叫んだだろう。「嘆き、物乞いをし、失業を嘆き、ストライキを宣言せよ。あなたが建てる家は、2+2が4になるように資本家の権力を増大させる。資本の権力は剰余価値、この場合は金利によって量られる。剰余価値、つまり家賃が多くなれば、間違いなくそれだけ資本家が強力になる。だから建築熱を規制し、8時間、あるいは6時間労働を目指して活動することを勧める。というのも、あなたが家を作れば作るほど、剰余価値である家賃も増えるからだ。だから、建物熱に終止符を打ちなさい。家の建築をやれば、それだけ安い住宅を手にできるからだ」
マルクス自身はそんなたわごとを言わないかもしれないが、資本を物的財とみなすマルクス主義を信じる労働者は、今でもそう信じて実際に行動に移す。
これに対し、プルードンはどうか。「仕事を続けよう。建築熱や建築病を続けよう。労使はどんな場合もこてを奪ってはならない。仕事を邪魔する者全てに死を。彼らはあなたの宿敵だ。家賃が資本金利や剰余価値の足跡を未だに示しているのに、住宅産業の過剰生産や建築病を説く人間がいたら私のところまで連れて来い。資本家を建築病で撲滅しよう。この5年ほどの建設熱で、すでに資本家はピンチを感じ、剰余価値の低下を嘆き、家賃は4％から3％に、すなわち4分の1下落している。制約を受けずにあと3×5年働き続くと、剰余価値なしで住宅に住めるようになる。諸君の労働で資本家が死んでゆくのだ」
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これはゲゼルの自然的経済秩序の中の一節だ。
つまり貸家という資本は、増やせば増やすほど剰余価値は減っていく。工場も同じことだ。
資本が増えるほど労働者は剰余価値をはらわなくて済む。
多くあるものは価値が無くなる。
これは紛れも無い市場原理だ。
しかしその市場原理を妨害しているものが二つある。
一つは寡占による価格形成だ。
市場を支配している資本は、貸家の供給が増えすぎたら、貸家の供給を止め、あるいは貸家を壊し価格の維持を図ろうとする。
それから得られる利潤というのが、ガルブレイスの言う、寡占による超過利潤というものだろう。
二つ目はマネーが資本の市場参入を妨げている。
マネーに減価させないという特権を与えたため、金利、剰余価値がマイナスには成らなくなってしまった。
マネーが市場の番人をして、剰余価値が一定以上でないと、資本が市場に入るのを妨げるようになってしまった。
この二つが正常な市場原理を妨げ市場を歪んだものにしてしまった。
いわば新自由主義、市場原理主義というのは、偽りの市場原理を自由にさせることだった。
しかし多くあるものは価値が下がる。この市場原理には逆らえない。今は偽りの市場原理に対し、市場原理が反乱を起こそうとしている。
そりゃそうだ。生産を止め供給制限をすれば需要が減る。需要が減れば価格は下がらざるを得ない。
しかし日本の実質金利は高い。名目金利１％インフレ率-２％なら実質金利は３％に成る。
これは歴史的に見ても高い水準だ。
有り余った資本の剰余価値が高いままなら需要が縮小し、まだまだ価格下落が続く。
アメリカでは名目金利１％インフレ率２％で、実質金利は−１％くらいになっている。
（悪性のインフレだが）
もしマネーが剰余価値の下落を止める番人に成っていないなら、剰余価値は資本が有り余っているのでマイナスに成っておかしくない。
剰余価値がマイナスに成るということは、消費者、労働者にプラスの剰余価値が生まれるのと同じことです。
しかし
寡占による市場支配
マネーによる番人
この二つの力は強い、資本はこの二つの力を利用して、有り余っている資本から剰余価値を生み出そうとする。
しかしこれでは需要減少で市場が破壊されるだけだ。
剰余価値が消費者、労働者に渡ってこそ需要が増え、経済が正常に成長する。
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マネーとは回転させるものです。
ようはお金はABCABCと回転すると考えて。
AがBから１００万円買い物すると、BはCから１００万円買い物できる。
こうやってお金は循環する。
これをAの買い物を２００万円にすると、みんな２００万円ずつ買い物できるようになり豊かにみんななる（生産力さえ伴えば）
Aの買い物を5０万円に減らすと、みんな５０万円ずつしか買い物が出来なくなり貧しくなる（５０万円に下がった分、仕事が無くなる）
だから生産力さえ伴えば、お金を増やせばみんな豊かになる。
政府、日銀はこのお金の量を管理するために有るものです。
１００万円買い物できるようにするか、１２０万円買い物出きるようにするか、生産力がどの程度有るか見て決めるものです。
生産力、人的要素は失業、社内失業が多いので十分余っています。
設備も余っているし、資本もあるので無ければ設備投資すればよいこと。
いわば需要を増やせば生産は十分増やせる状態です。
なのに政府は財政再建とか寝言を言って、回転するお金の量の管理を放棄しようとしている。
日銀だけでは実体経済のお金の量の管理は出来ません。（日銀の金融緩和はー銀行ー投機市場とお金が流れてしまう）
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