然り、誰もが思うごく自然な疑問である．
世論調査はマスコミ各社の社説と思えば良い．

数字をいじっているか、あらかじめ偏った調査範囲に絞っているのはまちがない。

過去において、自民＞民主　菅＞小沢　というえこひいきは確実に現れている。

自民＞民主だけなら、調査対象が偏っているで説明がつくが、菅＞小沢はそれでは説明がつかない。

数字をいじっている可能性が高い。

自由党国政選挙比例得票率

　1998年参院選　9.28％　　　2000年衆院選　10.01％　　　　2001年参院選　7.72％

少なくとも、これぐらいの数字が出なければ、世論調査としてまったく不合格。改善する意志もなく、つづけることは、それ自体、悪。

信じる人、何も思わない人、思っても何もしない人。

こういう人が廻りにいたら政治の話をなるべく持ちかけいろいろ議論するよう働きかけよう！

検察、マスコミ一体となった「政治とカネ」事件でっちあげ、排撃キャンペーンによって小沢一郎が動くのを阻止したのだよ。
小沢一郎側に動けない原因があったのではないことを、いいかげんに理解しようね。

マスゴミは裏工作ばかり…
ゴキブリ！

正々堂々と宣言するメディアを応援しましょう。
（緑の党からはどれくらい出馬されるのでしょうかね。それも楽しみです。）

”ネットでは”アクティブな生活党支持者が多数いれば十分あり得るでしょ。
ありえないで結論づけるのは陰謀論者の始まりですよ。

世の中には大量の個人情報が出回っている。
例えば、◯◯党員、前回の回答からどの党を支持しているなどの情報もあるのではないか。
流出している名簿やネットから電話番号を検索し、属人情報も付け足されているのではないか。
本質的には検察審査会と同じではないのか。

新聞社もテレビ局もこのような疑問に一切応えない。
先日電話調査会社がテレビで紹介された。
電話オペレーターが大勢いて電話をかけているシーンが映されていた。

問題は電話をかけたかけないではない。
データベースにどのような情報が含まれているかだ。

また、無効回答として扱われたものにも工作の余地がある。
意図しない回答が多いので一方的に電話を切断し無効とすることが出来る。

公平・公正の価値観を捨て去ったとも見える新聞・テレビが「世論調査だけはそんなことしてません」なんてことはにわかに考え難い。
新聞・テレビは各社が独自に出した「選挙の予想」みたいなものと考えるべきだ。

世論は投票行動により民意になる。
重要なのは民意だ。
それは選挙でしか判らない。

早く生活に入党して、元官僚の格の違いを見せつけてやって下さい

「世論調査はマスゴミの声」　←　これ素敵

よりおおくの人にこれを実感させてやらなきゃ。

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今時、バカメディアの‘捏造ガセ論調査’の‘鉛筆舐め舐め数値’を妄信じてる奴なんて、有権者の約10％…ほんの一握りなんですよ？
その根拠は＜バカメディア＞の全情報到達率は、テレビで約30％…新聞で約20％って辺りが、視聴率調査と自己申告販売部数自己申告を俯瞰すれば、自ずと浮かび上がる、今の＜バカメディア＞の「広告宣伝力・情報伝達力」の実力なの。
だって、そこまで‘テレビを見る人’も‘新聞を読む人’もバブル崩壊後の‘長期低落傾向’で落ち込んでしまっているってこと。（より正確に解析すれば、テレビで約21％…新聞で約12％が厳然たる現実なのである。）

ここから、＜バカメディア＞には接しているが‘批判的な視聴者＆読者：約20％’を差し引くと、テレビで約17％…新聞で約10％が、現今の＜バカメディア＞の「広告宣伝力・情報伝達力」の実力なの。
だから、テレビスポットＣＭ出稿料は全盛時の約４分の１にまでダンピングせざるを得ない苦境にあり、その分、番組をやってるんだかスポットＣＭをやってるんだか解んないほど‘過剰な広告媒体化’しちまってるのである。
‘紙媒体’に関しては、もう言わずもがな…‘社会的影響力’あるなんて勘違いをしてるのは‘当事者’だけであり、過半の読者はシラーっとしてる。
一方で、＜デジタルネットワーク＞にアクセスし、そこから諸々の生活情報を探し活用している人々は、少なく見積もっても、約6000万人である。広告媒体としても２〜３年後には＜バカメディア＞を越える勢いにある。

従って、＜バカメディア＞が何をどう捏造しようが隠蔽しようが、所詮は‘無駄な抵抗’なのである。
皆々様がよーくご存知の「天網恢恢祖にして洩らさず」という‘真相の道理’なのであります。

ある意味、的確な調査です。