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先日、近くの本屋で幸福の科学、教祖の大川隆法氏のある本を見つけ、いろいろ危惧しています。
その本の表紙と帯に『遠隔透視「中国軍事秘密基地」中国核ミサイル日本の14都市を狙っている』と刺激的に書かれているのです。
それを見て、自分の同級生の女性が某仏教新興宗派に入会を誘っていたのを思い出しました。
彼女が信じる某仏教新興宗派会長が、中国が尖閣諸島に今年中には多数の漁船に乗って2000人？が上陸するだろう、と８月始めに話しておられましたが、その直後に現実になってきた。
この宗教は信用出来るよと言っていました。
そして中国人が、新潟県に５千坪の土地を購入した事も会長は言っておられた言うのです。そして中国は沖縄を狙っていると言うのです。
その某仏教新興宗派は脱原発を推進していて、お布施もあまり取らないので彼女は信用出来ると言います。
自分は、幸福の科学や某仏教新興宗派が米国諜報機関による反中国の大衆煽動に組み込まれてしまったような危惧を感じています。
Ｗｅｂの噂では、創価学会、統一協会などの宗教法人はＣＩＡの工作機関との話もあります。
米国諜報機関は、反中国大衆煽動をマスコミ、いろいろな宗教法人を使って行っています。
ＣＩＡの反中国の大衆煽動に乗ったら日本の衰退が加速します。
アメリカの狙い、日中分断、衝突、ＴＰＰ参加（植民地化政策）で日本は亡国に至ります。
現に尖閣騒動で中国人観光客減、中国市場での日系自動車販売大幅減で景気が後退局面に至ってます。
そして元外交官孫崎享氏のﾂｲｰﾄから
『尖閣と商談：文藝春秋10月号、米国前国務省日本部長ケビン・メア「尖閣で様々な手打たなければなりません。
具体的に言えばF-35戦闘機の調達計画を加速、イージス艦を増やす」、判りやすいなー。
尖閣紛争で少なくともボロ儲けを企んでいる米国軍需産業。』
との情報があります。
アメリカの算段は、日中衝突で日本に武器を売りつけ、中国市場で日系製品を駆逐、米系製品販売浸透
ＴＰＰ強制加入で関税自主権を奪い米系企業が治外法権を取り、日本を完全に植民地化にする事を狙っています。
オバマは、東アジアに関与を強めると言っています。
関与を強めるとは、ＣＩＡなど諜報機関の活動を更に強めるという事でしょう。
アメリカは、国益のため、産油国、中南米を中心に世界中で暗殺、クーデターさえ行ってきた国です。
韓国では朴元大統領が暗殺されています。
最近では、尖閣騒動の中、次期駐中国大使が心不全とかで急死、松下金融相が不自然な自殺をしています。
今、戦後最大の正念場と言えます。
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