http://www.asyura2.com/12/test28/msg/1202.html
| Tweet |
(回答先: Re: てすと 投稿者 初心に帰るお天道様に恥じない生き方 日時 2013 年 12 月 27 日 06:09:17)
Dollars / 401(K) 2013
年末も株価は上昇を続け、日経平均株価やNYダウは記録的な上昇率を維持しています。これは11月に当ブログで、「不自然な株高は84年前の世界恐慌直前と類似！年末まで上昇した後、年始めに暴落か！？」と書いた通りの動きです。
やはり、年初めを狙って、今までの調整も兼ねた記録的な大暴落が発生する可能性が高いと言えるでしょう。NYダウ、日経平均株価のいずれも世界大恐慌前と完全に一致しており、来年は株価の大暴落に注意が必要です。
人類史上最大の暴落を記録した「世界大恐慌」ですが、これが発生した原因を調べてみると、最終的には「貧困者層の増大」という答えに辿り着きます。世界大恐慌が発生した１９２０年代のアメリカ合衆国は、かつてないほどの経済が繁栄していました。特に自動車産業などの発展は目覚しく、その影響で株価も物凄い勢いで上昇していたのです。
しかしながら、経済繁栄の裏側では格差などが増大し、低所得者と高所得者だけが増え、数年後には企業も大量の在庫を抱えるようになります。そうなると企業による首切りが行われ、更に商品を買える人が減少。
ちょうど、今の日本やアメリカみたいな状況となり、企業が予想以上に大量の在庫を抱えていることが判明した途端、株主たちが一斉に株を売って、現金に変えたのです。
それが最悪の株大暴落である「世界大恐慌」の始まりでした。
安倍政権は国家戦略特区法や貧しい人への保障を次々に打ち切る政策を実行していますが、それは所得の格差を増大させ、貧困者層を増やすだけの結果となるでしょう。低所得者が増加すれば、企業は在庫を抱え易くなるわけで、世界大恐慌が再び起き易い環境となります。
奇しくも、株価の動きが世界大恐慌前と類似。経済状況や経済政策なども似通っていますし、今回は本気で指折りの記録的な経済崩壊や大暴落が起きることを想定しておくべきです。
アメリカでは「米で低所得家庭の子ども急増 公立校の約半数に」というような状況で、この情報も世界恐慌が着実に近づいていることを示しています。
☆NKY:IND 日経平均株価
URL http://www.bloomberg.co.jp/apps/cbuilder?T=jp09_&ticker1=NKY%3AIND
☆INDU:IND NYﾀﾞｳ 工業株30種
URL http://www.bloomberg.co.jp/apps/cbuilder?T=jp09_&ticker1=INDU%3AIND
☆ＰＡＲＴ４『チャートは語る、日米株式市場の将来』
URL http://homepage2.nifty.com/tanimurasakaei/amerika-kabu.htm
引用：
危険な米国と安全な日本
ここに表示している米国のＮＹダウのチャートは１９０１年からの１００年間のチャート、１９１０〜１９４０年の３０年間のチャートです。
１９０１年からの１００年間のチャート
１９１０〜１９４０年の３０年間のチャート
：引用終了
☆1929大恐慌の株価チャート
URL http://fujii.org/blog/biz/investment/663.htm
引用：
１９２１年に６７ドルだったダウは、２９年に３８１ドルまで上昇。 ここで６倍近くになってます。
暴落後は、３２年に４２ドルまでに下落 ３年で１０分の１になりました。
３２年１１月にフーバーをルーズベルトが破って大統領に当選。
３３年の失業率が２５％。ルーズベルトが３月に就任し、ニューディール政策が実施されます。
３７年に１８６ドルまで回復します しかし、それも下落した４割回復したに過ぎませんでした
太平洋戦争開戦時（４１年１２月）には、１１１ドル ４２年４月には９９ドルまで下がってしまいます
終戦時（４５年８月）には、１６４ドル ４２年から6割も上昇していますが、３７年のピークには及びません。
結局、２９年のピークを上回ったのは５４年 ２５年かかったということです。
：引用終了
☆米で低所得家庭の子ども急増 公立校の約半数に
URL http://news.nicovideo.jp/watch/nw896320?cc_referrer=nicotop_news&topic
引用：
【ワシントン共同】米国の公立学校で低所得の家庭の子どもが急増し、２０１１年には児童生徒数のほぼ半数を占める事態になった。低所得家庭の子どもは健康面や学力などで不利な立場にあり、教育専門家は「これこそが米国の教育問題だ」と警告している。
米教育振興慈善団体の南部教育財団（ＳＥＦ）は、農務省が低所得家庭を対象に実施している昼食費の補助制度を利用している子どもの数を調査。それによると１１年時点で全米の公立の幼稚園や小中高校の児童生徒約５千万人のうち４８・０％が低所得家庭の子どもだった。
：引用終了
来年に株価の大暴落が発生か！？世界的な株高、世界大恐慌前の動きと完全に一致！世界恐慌の原因は低賃金労働者の増加！真実を探すブログ
http://saigaijyouhou.com/blog-entry-1465.html
----------
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。