さて、小保方女史の研究成果は世界的発見である。
しかし今回の記者会見では、外人記者が一人も来ていないことは何を意味するか。
それは、外人記者は分っているからだ。
　小保方女史一人の記者会見では、この現象があることぐらいしか言えないし、STAP現象があること自体は間違いないからだ。やがてハーバード大教授たちとの合同記者会見で真実が明かされるであろう。
持ち上げて、叩いた日本マスゴミはその時どう言うだろうか。やはり日本マスゴミはバカが集まってる所だ。
　まだ新聞解約、NHK受信料不払を実行していないようなドアホウB層は居ないよね。
ア、チベット福三がいたか。
　　　

実は、問題の核心とは科学とはほとんど無関係だった。争点があるとしたら女がハーバードで研究したり
世界舞台で論文を書いたりすることに意義をとなえ嫉妬する足ひっぱり隊　VS　たいして賢くもないのに
ハーバードに留学したりして必死に成果をあげようとする女　　の間で起こっているイザコザだったのである。

私は科学には疎いから、社会学的な争いである分、興味が持ちやすい・・・・・・・

この前、全国模試で常にトップ、灘高校を主席で卒業した偏差値界のキングが、東京大学理科に背を向け
アメリカのアイビー・リーグへ学部進学することが話題になっていた。今や中国人やインド人にとっての学び場
と化しているアメリカの名門大学だが、日本人にとってもまだまだ関心の対象であるらしい。

今回の小保万事件に類似する過去の例があるとしたら、さしずめ「サッチー野村は本当にコロンビア大学に
在籍していたのか浅香光代が斬りますゴシップ」が警視庁などを巻き込んだ公的スキャンダルに発展した
あの醜悪な喜劇かもしれない。

問題はどこまでいっても「女がハーバードに留学して権威雑誌にイギリスの言葉で論文をのせるのはありか」
そこにつきるようである。

妬ましくてしかたのない同業者その他が足をひっぱろうと必死な様が笑える。そうはいっても、小保万さん
がそれでどうかわるわけではない。この女性は偽物だろう。憧れの山中教授同様、特に研究内容が実世界
で意味を持つことはこれからもない。

>>05
大恐慌の定義が、株価と国債の価値が暴落し、人々はリヤカーに札束を積み込んでパン一切れを買いにいく・・・ということであるなら、未来永劫、大恐慌は来ない。
３０年後にこの記事を読み返していただいても自信がありますね。
大恐慌が起こるには、そこに起因する要素が幾つか必要ですが、固定相場から変動相場に移行して以後、日本はずっと円高なのだ。つまり極々単純に、日本円は世界中で不足しているのだ。不足している金で決済している国自身が破綻することは、どこをどうひっくり返しても理論上不可能である。
仮に現在の日本の状態から大恐慌を引き起こそうとすると、実に年間１万％程度のインフレが必要になる。また国債の評価がジンバブエかアルゼンチン程度に下がるまで待たなければならない。
黒田日銀総裁は金融緩和を手控える方針を示した。安部首相から追加の緩和政策に関しての指示は無かったと総裁自身がコメントしている。
一方、私は現在の状況なら少なく見積もってもあと１００兆円程度の緩和策の余力はある、と見ている。中長期（２年〜５年程度）的な視点だと、仮に年間８兆円程度の税負担増が起きると言っても、その中で国民の直接負担額はその僅か１０分の１程度で、中小企業にベアが波及した場合、ＧＤＰは年間５％程度の伸びを見せるだろう。そうなると十分なお釣りが出る。つまり、皆さんの生活は潤うのだ。
世の中に円が出回るということは、それに比例して相対的に物の価値基準は低下する。これがインフレだ。絶対に勘違いしてはいけないのは、インフレが先に起こってからでないと賃金の増加はない。但し自然増の場合だけだ。
デフレの原因の多くは閉塞感であるが、それを補って余りあるだけの円が足りなかったから、増やしましょう、というのがアベノミクスだ（それほど単純ではないが・・・）。
実際、銀行は金を貸したくてしようがない。一方で懐疑的な見方を取りきれない企業が、借り渋りを行っているので、今のところ銀行には金が有り余っている。
その額は国債総発行額の７０％に上る。箪笥預金が殊更に話題に上るが、金利を生まない金が数百兆円あろうとも、市場には何の影響も無い。反対に価値が下がり続けるのだから、さっさと金融商品に替えるか、物を買ってしまう方が、有効に利用することになる。

円は確かに目減りしたと思われているが、それは一般的なマスコミ的表現である。
株価は実に１．８倍に増加している。その資産価値はデフレ不況を経験しているなら一目瞭然であろう。その点を無視してはいけない。

消費税を最終的に支払うのが国民だと思っている愚かさであるな。
前の書き込みでも触れたが、国民が直接的に払う金額は実は１０分の１なのだ。では実際は誰が負担しているか？それは企業なのだ。一方、内部留保の溜まりに溜まった現金資産が、これから賃金に跳ね返ってくる。その点を無視してはいけないよ。

化石燃料は実は天然ガスが一番安い。
ところが、原発には村社会のルールが存在する。
それで生計を立てている人々がいる。しかも、原発誘致に動いたのは原発がある自治体自身であり、膨大な額の助成金をアテした彼らそのものなのだ。その点を無視して、原発反対を論じるのは体勢批判のための批判をする左翼と同じだ。
国民の６０％が原発再稼動反対と言っている！と、アホなコシミズは叫びまくるが、原発のある場所の住民にアンケートを取ってみるがいい。原発が動けば、年間数千億が転がり込んでくるのだ。彼らの本音では原発を再稼動して欲しいのだ。
そういう実際の声を調べもしないジャーナリストに憧れるコシミズとかいうバカを私は愚弄する。

貿易赤字など、実際のＧＤＰの拡大予想を考えれば、ハナクソみたいなものだ。

大体、コシミズのバカ信者は勉強もしないで文句を言う奴らが多いな。