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2013/5/25 日刊ゲンダイ ：「日々担々」資料ブログ
バクチで勝てるのは青い目のプロだけか
個人投資家はロクに仕事も手につかなかったんじゃないか｡市場は前日の大暴落に続き､24日も値幅が1000円を超える乱高下｡1万4000円を割り込む場面もあったものの､結局､前日比128円高で落ち着いた｡｢投機筋が仕掛けた｣といわれているが､これで分かったことがある｡東証は素人が太刀打ちできる市場ではなくなったということだ｡
◆後場の大暴落のワケ
大暴落は2日続けて後場に起こった｡23日は午後に入って一気に1000円以上急落｡24日も午前の上昇相場が一変､午後に500円を超える下げ幅となった｡
一因と指摘されるのは“魔の昼休み”だ｡11時半から12時半までの商い休みが後場の急落を誘発しているという｡
｢海外のヘッジファンドは､この時間帯に重なるシンガポールや香港市場の先物を動かし､後場の東京相場を仕掛ける｡昼休み中に先物が落ちれば､後場は売られる展開になります｣(金融ジャーナリスト･小林佳樹氏)
欧米の市場にランチ休憩はない｡東証も廃止すべきだとの意見は多いが､｢東証は労組が強く､難しい｣(同)という｡これじゃあ､個人投資家はなす術がない｡
◆超高速取引のズルさ
1000円を超える乱高下の背景には､1秒間に何回も取引を繰り返せる｢超高速取引｣の存在もある｡瞬間の値動きで利ざやを稼ぐ自動売買システムで､株価の下落局面では､売り注文が売り注文を呼ぶ“危険なシロモノ”と化す｡
株式アナリストの櫻井英明氏によると､｢超高速取引を使えるのは機関投資家か外国人だけ｡個人投資家は使えない｣という｡個人は大暴落に慌てて売ろうとしても､先に売られてしまうのだ｡何のためにこんなシステムを導入したのか｡
｢海外のヘッジファンドや機関投資家を儲けさせるためです｡超高速取引は世界の主要市場では当たり前になっていますが､日本での導入は3年前｡このシステムがなければ外国人投資家が離れてしまうと焦った東証が決断した｡その結果､中小証券の経営は成り立たなくなり､バタバタ倒産｡多くのデイトレーダーが駆逐されました｣(市場関係者)
個人はどうしようもない｡
◆ヘッジファンドの手口
大暴落した23日は出来高･売買代金とも過去最高を更新した｡気になるのは､あの局面で買って儲けた連中がいることだ｡慌てて狼(ろう)狽(ばい)売りした個人投資家の陰で､プロはシタタカだったことを知るべきだ｡
｢売った人の買い戻しも多いのでしょうが､国内の証券デイラーが便乗した可能性が高い｡彼らは一晩を越えて“玉”を持てない｡だから信用取引で高値で売り､安値で買う｡プロは1粒で2度おいしい思いをしたのです｣(櫻井英明氏)
前出の小林佳樹氏はこう指摘する｡
｢海外のヘッジファンドもボロ儲けしたと思います｡『ロングショート』などと呼ばれるやり方で､売りと買い両方のポジションを取っていたのでしょう｣
割高の株は売る一方で､割安な株の買いを仕込む｡割安の株が上がってくれば､すぐ売る｡そういう手法だ｡
数少ない銘柄だけで勝負している個人にはできない芸当だ｡つまり､大損こいたのは日本の個人投資家だけ｡バクチで勝てるのはプロだけであることを自覚すべきだ｡
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