アホな結論だな

それでストリンガーに任せた結果がこれだ

中途半端に他人頼みのダメな会社は消えていくことになる

儲かっているところだけで商売すればいいではなかろうか。
私などは、良い物を安価に売るという堅い商売をしていれば、少々景気がどうなろうが会社が傾くこともそうなかろうと思うのだが、大会社の経営者の考えることは違うのだろうか。
それにしても、安くて良い物を出していたサンヨーがなくなったのは残念である。なにが拙かったのだろうか。

医薬品・化粧品
■14業種の5つ星評価

　●医薬品・化粧品
――抜群の「安定性」で総合評価トップ！　

　過去6期で最終赤字を1度でも計上したのは28社中1社のみと、安定経営の企業が多数を占める。自己資本比率と売上高営業利益率の両方が高い会社も多く、

「安定性」「稼ぐ力」もトップ評価となった。従業員給与が上昇で推移している企業も多く「給与上昇期待度」も高い。大型M＆Aを手がけてきた各社の課題は買収効

果の早期実現。医薬品は輸入超過になっており、その縮小・解消も今後の課題。

　●電機
――ワースト1位！　　純損失累計額は1兆円

　製造からの撤退や事業中止が目立っているように、選択と集中どころか縮小均衡が加速。増加傾向を示していたグループ社員の減員も必至であり、これからがリストラ

本番か。「鉄鋼・非鉄金属」や「自動車・二輪」などに比べると、小幅で推移してきた平均給与の減額幅の拡大も懸念される。調査対象9社の06年度以降の純損失

合計額は約10兆円と、最大の弱点である「稼ぐ力」の回復が急務。

　●自動車・二輪車
――苦境を乗り越え反転攻勢へ！　

　13年3月期、トヨタが前年度比で130万台を超える世界販売台数を見込んだように、各社は反転攻勢を鮮明化。ただし、世界大手との覇権争いは必至な状況だ

けに、「稼ぐ力」が低く出ているのが気がかり。各社の将来はここ1、2年にかかっているといってもいい。

　●精密機器・医療機器・工作機械
――世界経済停滞でも「安定感」高し

　過去6期の決算で1期でも営業CFが赤字に陥った会社は26社中2社。安定経営を維持してきた業界だ。リーマンショック以前を上回り、過去最高の売上高を計上

した企業も出現。自己資本比率が高い企業も多いだけに、世界経済が多少停滞しても克服が期待できる。

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造船重機・建設機械
　●造船重機・建設機械
――コマツが牽引！　　さらなる成長も

　各項目で高い数値を示しているコマツが平均値を押し上げているとはいえ、「稼ぐ力」や、成長期待度と裏表の関係でもある「リストラ余力」は上位水準。縮小が避け

られない造船や原子力をカバーする社会インフラ関連などの事業の育成・拡大が持続的成長の鍵を握る。

　●電子部品・自動車部品
――「稼ぐ力」の低下が懸念材料

　グローバル経済の荒波を乗り越え世界的ポジションを確保している各社は、リーマンショックで大幅に減少させた売上高を徐々に回復。懸念材料は「稼ぐ力」の低下だ

。11年度の売上高営業利益率が対前年度でアップしたのは、調査対象企業21社中2社にとどまる。

　●鉄鋼・非鉄金属
――住友金属鉱山が突出も利益率は低下へ

　海外鉱山開発などへの投資に見合う利益をコンスタントに確保しているように、「稼ぐ力」と「安定性」の評価ポイントが高いのが住友金属鉱山。ただし、全体的には

売上高営業利益率が低下傾向を示しており、新日鉄と住友金属の経営統合を浮揚の契機にしたいところ。

　●ゴム・ガラス・製紙・セメント
――「国内依存組」が数値を押し下げ

　ブリヂストンや旭硝子などグローバル化を進めているゴム、ガラス各社が全体の数値を押し上げており、国内販売が中心の製紙やセメント各社の「安定性」や「稼ぐ力」

はやや低迷。6期累計の純利益がマイナスになっている会社もあり、立て直しが急務だ。

●化学・繊維
――給与も安定推移で総合評価3位

　調査対象が大手中心とはいえ、過去6期で1度でも営業CF赤字を計上した企業がないように、国内の化学・繊維会社の底力は健在。世界トップシェア製品を有し

、高い利益率を持続している企業も目立つ。従業員の給与は、横バイで安定的に推移すると予想される。

　●食品・飲料
――総合評価2位！　 給与アップにも期待

　16社の投資活動にともなう出金超過の合計は約6兆5000億円と、ビール各社を中心に海外企業の買収など積極的な投資を実施。勝ち組業界で給与の伸びも

期待できそうだ。グループ従業員が増えていることなどもあり、「リストラ余力」も高ポイントになっている。

　●小売・外食
――「明」のコンビニ、「暗」の家電量販店

　成長基調のコンビニやドラッグストア、ホームセンターに対して家電量販店は低迷と、ここにきて明暗がくっきり。百貨店と総合スーパーは上向き傾向に転じており、今後

の推移に注目。外食は企業間格差がさらに顕在化。調査対象の半数で従業員給与が上向きで推移。

　●運輸・サービス
――内需型企業多数も「安定性」に不安

　グループ従業員の減少企業が目立っていることもあって、「リストラ余力」が低水準。国際化を進めている海運・物流を除き内需型企業が多いことから「安定性」は高く

なるはずだが、赤字基調の会社も調査対象に含んでいることからポイントも押し下げられている。

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通信・ネット関連・広告
　●通信・ネット関連・広告
――評価は高くないものの給与は上昇推移

　基本的には成長産業で、従業員の給与も上向きでの推移が予想される。ただし、営業CFが赤字の企業も多いために、全体の評価ポイントが押し下げられている。

投資活動への出金超過額が少ない企業も存在するなど、「リストラ余力」も低い評価にとどまる。

　●エネルギー・建設・不動産・住宅関連
――「リストラ余力」が最下位評価

　東京電力を調査対象に含めていることから、各評価ポイントが下落。ただし、その東京電力を含め、営業CFが赤字に陥ったことがある企業は半数を超える。従業員も

減少傾向で、「リストラ余力」は最下位評価。今後の成長に向けた投資活動もゼネコンを中心に停滞。

ビジネスリサーチ・ジャパン 鎌田正文＝文・評価

同社のかつての製品です。
ITT Schaub-Lorenz Touring International103
http://radiojayallen.com/itt-schaub-lorenz-touring-103/

Grungig(グルンディッヒ)の方は、倒産してから中国製の音響・映像機器を輸入してブランドをつけて商売しています。オーストラリアでも販売していました。同社のオーストラリアのサイトです。
https://www.grundig.net.au/

デジタルテレビジョンです。
https://www.grundig.net.au/model.aspx?tid=1&stid=46&name=Venti

オーストラリアやニュージーランドは国民所得の割に自動車の価格が高いんですよ。世界有数の労働コストのため、自動車産業の価格競争力がありません。かつて1970年代は、アメリカのGM、フォード、クライスラーが右ハンドルの大型車を現地生産していました。何しろ輸入関税が57.5％もかかるのですから。このためトヨタと日産が現地生産に進出しました。

1980年にアメリカのクライスラーが経営危機で、日本の三菱自動車と三菱商事に売却して撤退しました。年間僅か60万台の市場で大手5社がしのぎを削った結果、日産が1992年に、三菱が2007年に撤退しました。これに続いて先日、フォードが日本の大正時代から続けてきた現地生産を終了すると発表しました。

TPPでもオーストラリアは自動車産業の保護を訴えています。当方もフォード・ファルコンに乗っています。しかし、この自動車は4,000ccもするエンジンを積んでいます。ガソリンをがぶ飲みです。そのガソリン価格が、今や日本とさして変わらないほど高くなっている。日本の軽自動車を売ったら、大喜びされると思いますよ。しかし、それは許されない。安全基準に合わないと言ってね。

このため、オーストラリアでは音響・映像機器に金を使いません。収入を自動車に食われすぎるのです。白物家電は壊れたら生活できないので買いますが、音響・映像機器はもったいないので古くても我慢します。

ソニーやシャープは音響・映像機器のメーカーなので、なくても我慢できるメーカーです。