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(体裁を整えて再送しました)

［東京　３日　ロイター］ - ロイターが実施した週次ＪＧＢ調査（第９８回）で、今週の長期金利予想は「低下」がもっとも多く、全体の半数に達した。引き続き不安定な相場が予想されるが、投資家の押し目買い目線が徐々に明らかになる中で、下値不安は和らぎつつある。日銀オペに対する期待感や株高／円安の流れが一服していることも相場をサポートすると見ているようだ。

　　調査は５月３１日午後３時から６月３日午前８時半までに実施。調査対象は８９人で３０人から回答を得た（有効回答率は３３．７％）。このうち、証券を除いた投資家（銀行、信託銀・年金、系統金融機関、生損保、投信・投資顧問、公的機関）は１４人だった。

　　今週末の長期金利予想は「低下」が５０．０％（前回３７．５％）でもっとも多く、以下、「横ばい」の３０．０％（前回５４．２％）、「上昇」の２０．０％（前回８．３％）と続いた。 　　この結果、長期金利が「低下する」と予想した割合から「上昇する」と予想した割合を引いた、市場の強弱感を示すブルベア指数 はプラス３０（前週プラス３０）となった。ブルベア指数自体は前週から横ばいとなっているが、金利低下予想が半数に達したのが特徴だ。低下予想がトップとなるのは、日銀オペに対する期待が高まった４月２２日調査以来、１カ月半ぶり。

長期金利の予測中央値は 前週末から５．５ベーシスポイント低い０．８１０％となった。回答者からは「１０年入札の出来とエクステンション次第ではあるが、落ち着きどころを探る展開か」（銀行）との声が出ていた。

　　予想する上で重視した要因（複数回答可）は「需給」が６０．０％（１８人）でトップとなり、以下、「株価」が５３．３％（１６人）、「欧米金利」が４６．７％（１４人）と続いた。日経平均が調整色を強める中で、株価動向に注目する声が増えている。

　　それぞれの要因は金利低下要因としてみられているのか、上昇要因としてみられているのか。

　　「需給」を挙げた１８人の内訳をみると、金利上昇要因は４人、横ばい要因は７人、金利低下要因は７人、「株価」は１６人のうち、金利上昇要因２人、横ばい要因５人、金利低下要因９人、「欧米金利」は１４人のうち、金利上昇要因２人、横ばい要因６人、金利低下要因６人だった。

　　いずれも金利横ばいから低下要因として受け止められているが、「株価」がもっとも強いサポート要因としてみられている。日経平均株価は下落幅の大きさの割には反発力が鈍い状況が続いている。

　　東海東京証券チーフ債券ストラテジスト、佐野一彦氏は「相場は落ち着く方向にある。投資家の今年度計画を踏まえると、ボラティリティが低下すれば、『現水準は買いたい』との向きが多いはずだ」と指摘。ただ「外部環境がそれを許さず、再びボラタイルな展開になる可能性も十分ある」と警戒感も示した。
　

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