国は、なんて貧しいのだろうか・・・

経済蜃気楼を、日本の指導者とエコノミストたちは、現実だと錯覚した。そのため、第二次世界的スーパーバブルの到来に対して、全く無防備である。そして、このスーパーバブルの原因が、ニクソンのドルとキンの交換停止にあることを知らない。それは、ドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。

長期の景気上昇期は、山が三年半前後と長く、谷は一年前後と短い。そのため、「不景気の時こそ先行投資せよ」と思考し行動する経営者が成功をおさめることができた。だが、スーパーバブルによる長期の景気下降期には、この経験則は全く通用しない。長期の景気下降期には、三年半前後の景気の山と一年前後の谷の長さが反転し、山は一年前後しか回復することができない。

慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた。1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なのだ。だから今回も自然エネルギーからの産業革命に遅れた企業は消失する運命にある。したがって、新しい技術や先覚商品の開発に成功した、個人と企業と産業は、スーパーバブル下で、縮小を軽減できるだけでなく、急成長することが可能だ。つまりガソリンレスに成功した巨大な大企業(産業)が誕生することになる。

今日では、自動車産業とエレクトロニクス産業と建築産業の三大基幹産業が、国内の好不況の景気循環に影響を与えている。これらの基幹産業の売上と利益の25〜75％をしめる主要な商品のアイテムが，ミニバブルとミニパニックを発生させる。それが同期すると、景気後退の谷は深くなる。長期の景気下降期には、比率は1対３に逆転する。

乗用車と耐久消費財商品は、欧米でも日本でも、その国の景気循環を決定する基本産業の一つである。本命の燃料電池は、低出力のエレクトロ商品では実用化しても、高出力の必要な自動車では、まだ時間がかかります。しかしディーゼルエンジンは、2013年から５年間で三倍の速度で普及します。さらに、「丸・下・狭」の２＆１BOXの革命車セダンとして搭載すると、毎年三倍以上売れて、ディーゼルエンジンの普及速度はアップします。そして２BOX型をセダンとして企画すると販売が加速する。

2030年以後は，１BOX型乗用車の占有率が75％を越え多数派となる。そして2013〜20年は「ルールを破壊することがカッコいい」という価値尺度が多数派になるカジュアル革命の後期となる。これまでの常識を反転させたスタイリングとテクノロジーの商品の登場は加速される。ただし３BOX型に固執すると売れ行きは止まる。そしてハイブリッドは短命。デジタルカメラは長命となる。そして本命の燃料電池から太陽電子半導体電池に変わるとそれぞれ合体して画期的な世の中を満喫できる。