ドル-円 も NYダウ も 日経平均もすべて三尊天井を作って大暴落直前だ

日本のアホ投資家はこういうエコノミストのポジショントークを信じて"押し目買い"するから資産をすべて無くすんだな

2013.10.04 マネー
吉田 恒
吉田 恒氏
　安倍円安だ、黒田円安だと大騒ぎしたものの、今のところドル高・円安は5月103円で一段落した形となっている。でもこれはあくまで円安の「中休み」で、再び103円を超えるドル高・円安になるとの見方は少なくない。それはそうだとして、ではそれまでの間にどの程度のドル安・円高がありうるのか。

◆52週移動平均線の法則を知っていますか

　米国では緩和縮小、一方の日銀は「黒田緩和」継続ということなら、日米金融政策の示唆する方向性はドル高・円安になるはず。ところが、10月に入り少しドル安・円高気味になっている。では、日米金融政策が示唆する方向と逆行するドル安・円高はどの程度ありうるのか。

　それを考えるうえで目安になりそうなのは52週移動平均線だろう。この移動平均は、経験的に中期トレンドに対する「ダマシ」が少ない。その意味では、上述のように日米金融政策が示唆する中期ドル高・円安に変わりないなら、それと逆行するドル安・円高も、基本的には52週線が限界点の目安になる。

　さて、その52週線は足元で93円程度。その意味では、中期ドル高・円安に変わりないなら、それと逆行するドル安・円高も、52週線が足元で位置する93円程度を大きくドルが割り込まない程度にとどまる見通しになる。ただ、別な言い方をすると、中期ドル高・円安に変わりなくても、その程度までのドル安・円高はありうるようだ。(了)

【吉田 恒氏】
1985年、立教大学文学部卒業。大手投資情報会社で編集長、代表取締役社長などを経て、2011年7月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケットエディターズ」の日本代表に就任。国際金融アナリストとして、執筆・講演などを精力的に行っている。また「M2JFXアカデミア」の学長も務めている。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊など大相場予測をことごとく的中させ話題に。「わかりやすい、役立つ」として、高い顧客支持を有する。

長期的に見れば、その通りだろうが

>>02　調整の円高が93円程度はありうる

本当に93円が底になるか、年内にボトムが来るかどうかもわからないだろうな

コラム：「円高は秋まで」の為替アノマリー＝熊野英生氏
2013年 10月 7日 19:19 JST
熊野英生　第一生命経済研究所　首席エコノミスト（２０１３年１０月７日）

毎年、ドル円は５月連休後から円高になり、それが秋まで続いた後に、冬から円安に転じ、春先までその基調が持続する。リーマンショック後の２００９年以降、この季節的な為替変動のパターンが多かれ少なかれ成立している。為替のアノマリー（理論では説明できない規則的変動）である。

私たちは、１２年１１月以降のアベノミクス始動によって、あまりに華々しい円安転換を遂げたために、為替の季節的変動のことを一時的に忘れてしまっていた。

しかし、冷静になって、１２年後半から１３年１０月までのドル円の推移を描いてみると、きちんと１２年秋が円高の最終局面になり、１３年５月にその後の円安の流れが天井をつけて円高に揺り戻される動きになっている。

「アベノミクスによって今回は違う」ようにみえても、やはり０９年以降の年間季節変動のパターンは生きている可能性が高い。株の格言には、「５月に売り逃げよ。９月に戻ってくることを忘れるな」というものもある。

＜ドルは「今が底」の可能性＞

目下、債務上限問題は米政府の債務不履行（デフォルト）リスクを想起させて、潜在的なドル安要因になっている。シリア問題、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）次期議長選出、政府機関の一部閉鎖など、このところオバマ大統領の采配が次々に裏目に出て、「強いアメリカ」像は見る影もない。

米政府の債務上限は今後、どこかに落とし所を見つけなくてはならない。今月１７日の期日が目処になる。歳出抑制、短期国債の借り換えでどうにかしのいでも今月末までに対処しなくてはならない。デフォルトが起これば、想定外のドル安になるだろう。

債務上限問題と政府機関の一部閉鎖はすでに景気情勢を混乱させており、今後の経済指標のかく乱要因となろう。そうすると、１２月に量的緩和第３弾（ＱＥ３）縮小に着手することも極めて困難になる。来年になって次期ＦＲＢ議長に替わって、いきなりＱＥ３縮小へ着手するのも不安が残る。当面は、ドル安圧力が強まる展開であろう。

ただし、為替のアノマリーを前提にすると、１０月以降のどこかで円高･ドル安の流れが反転するチャンスが訪れる可能性もあり得るのではないか。実は「今が底」という理解だ。

米景気指標は雇用統計こそ奮わないものの、ＩＳＭ製造業指数は好調に拡大している。過去１０年のデータを振り返ると、米株価（ナスダック指数）の前年比伸び率とＩＳＭ製造業指数の伸び率は連動するかたちになっている。

米ファンダメンタルズがしっかりしていることは、株価上昇を促し、ドル高・株価上昇の基調的な流れをつくることになる。堅調な景気情勢を前提に考えると、米債務上限問題による不透明感が解消されれば、円安・ドル高への転換もあり得る。

一方で、日本側の状況を振り返ると、年末・年度末にかけては消費者物価指数が前年比１％台半ばまでプラス幅を拡大していることが予想される。１３年８月の消費者物価（除く生鮮食品）は前年比０．８％まで上昇している。これは円安要因である。

日本の景気も消費税増税の駆け込み需要などの後押しもあって、楽観的な見方が台頭しやすいのが１３年度下期のタイミングである。やはり、今秋以降のどこかで、ドル円が円安方向に反転していくきっかけを得て、１４年５月辺りまでは円安傾向が進むことが期待される。

＊熊野英生氏は、第一生命経済研究所の首席エコノミスト。１９９０年日本銀行入行。調査統計局、情報サービス局を経て、２０００年７月退職。同年８月に第一生命経済研究所に入社。２０１１年４月より現職。
http://jp.reuters.com/article/jp_forum/idJPTYE99607X20131007

http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/1808105.html

増税で苦しむ道しか残されていない日本経済だが、成長の芽はこの苦しみを肥やしにしなければならない。

結論として言えることは、生き残れるものは、誰ひとりいないということだ。プロもセミプロもアマも、駆け出しも、みんなスッテンテンになる。こいだけが真実だ。東証は、株も為替も、史上空前ということでもないし、多少は生き残るか。ＮＹダウは、50年・100年に一回のバブルでは、そうはいかない。前回（１９２９）は、Ｊ・ケネデイとか何人かは切り抜けたが、今回はあかんだろう。
　　前回は、青天井うったのが9月3日だったが、その同じ月末の26日には、イングランド銀行が金流出に耐えられず、バンク・レートを６．５％に引き上げていた。同時に、ロンドン短期利率全体が急上昇し、ロンドン銀行引受手形（９０日）は６％に急騰した。途中は端折るが、ロンドン資金のＮＹコール市場への投下は有利なため、ロンドン短資の移動は続いていた。しかし、この急騰で、移動に伴うリスクを1ｹ月単位でカバーする先物ドル売り圧力が、消滅した。つまり、ロンドン経由資金のＮＹコール市場への投下が事実上中止された。プロは一抜けだった。
　　１０月24日と29日に、その日はやってきたが，そんときは2階に上げられたトウシロは、既にハシゴを外されていた。まあ今回も、こんだけのバブルは50年・100年に一回だろうから、しゃあねえか。