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世界で突出する日本株下落、五輪決定後のロング閉じる動きか
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投稿者 SRI 日時 2013 年 10 月 07 日 17:55:57: rUXLhToetCnYE
 

世界で突出する日本株下落、五輪決定後のロング閉じる動きか
2013年 10月 7日 15:50 JST

10月7日、世界の主要株価指数の中で、日本株の下落率が突出して拡大している。写真は昨年11月、東京証券取引所で撮影(2013年 ロイター/Issei Kato)

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[東京 7日 ロイター] - 世界の主要株価指数の中で、日本株の下落率が突出して拡大している。米財政問題への懸念が深まり、リスク回避の動きで株価はほとんどの国で軟調だが、日経平均.N225は前週1週間で約5%下落。「震源地」である米国のダウ.DJIさえも大きく上回る下げとなっている。

消費増税による景気腰折れ懸念も指摘されているが、東京五輪決定でイベントドリブン型のヘッジファンドが積み上げたロングポジションの巻き戻しが主因との見方が有力だ。

<消費増税はニュートラルな材料>

米議会の対立が鮮明化した前週、世界の株価指数は総じて軟調だった。9月27日─10月4日に、FTSEユーロファースト300種指数.FTEU3は0.8%、英FT100種総合株価指数.FTSEは0.9%、独クセトラDAX指数.GDAXIは0.4%、仏CAC40種平均指数.FCHIは0.5%、韓国総合株価指数.KS11は0.7%、香港ハンセン指数.HSIは0.2%と軒並み下落している。

その中で目立って下落したのが日本株だ。ほとんどの指数の下落率が1%以下なのに対し、日経平均.N225は4.98%、TOPIX.TOPXも4.41%だった。米財政問題の中心である米国のダウ.DJIでさえ1.21%の下落、S&P500.spxはほぼ変わらずであり、その軟調ぶりが目立っている。週明けの7日の市場でも日経平均は下げ幅を広げており1%を超える下落となった。

他市場の下落率が小さいのは、現時点では、予算案について、米両党がほとんど歩み寄りが見られないとはいえ、急転直下、合意に至る可能性もあるためだ。「ロングを外す動きは続いているが、新規のショートポジションは組みにくい。米国が債務不履行(デフォルト)に至る可能性は小さく、相場急反転のリスクを想定しなければならないためだ」(準大手証券)という。

ショートを組みにくいのは日本株も同じ。予想株価収益率(PER)などバリュエーション的に割高感は乏しいほか、業績予想の上方修正期待が大きい3月期決算企業の中間期算発表を控えている。消費増税による景気腰折れが懸念されているものの、「消費増税は日本が財政再建に前進した」との好評価もある。

「むしろ消費増税を見送れば、日本への失望売りが出た可能性もある。景気圧迫要因には違いないが、果たして景気を腰折れさせるかどうかはまだわからない。消費増税自体は今のところ、ニュートラルな材料だ」と東海東京調査センター・シニアストラテジストの柴田秀樹氏は指摘する。

<海外短期筋のポジション巻き戻し>

そうした中で、日本株の下落率が大きいのは、海外短期筋のロングポジションが溜まっていた反動が出ているとの見方が有力だ。

三菱UFJモルガン・スタンレー証券・投資情報部長の藤戸則弘氏は「東京五輪決定で、イベントドリブン型のヘッジファンドが日本株のロングポジションを積み上げた可能性がある。その巻き戻しの分だけ下落率が高いのだろう」と指摘する。

2020年夏季五輪が東京に決定したのは9月7日。日経平均は週明けの9月9日から26日まで6.7%上昇していた。

その間、米ダウは2.7%、FTSEユーロファースト300種指数は2.2%の上昇にとどまっている。東京五輪決定を材料に、一部の海外勢が日本株先物のロングを積み上げた可能性があり、「消費増税決定で国内のマクロイベントが一巡したとみて売ってきたようだ」(藤戸氏)という。

実際、株式先物の売買手口をみると、前週はCTA(商品投資顧問業者)の注文を仲介するとみられている欧州系証券の売り手口が目立った。押し目買いのチャンスとの強気な見方もあるが、米財政問題が片付くまでは買いは入れにくく、ポジション解消の売りにズルズルと押し込まれている。

先物売りが裁定買い残の解消売りを巻き込んで下げを加速させた可能性もある。東京証券取引所がまとめた9月24日─9月27日のプログラム売買状況によると、金額ベースの裁定買い残(当限・翌限以降の合計)は4週ぶりに減少した。

一方、現物株の東証1部売買代金は2兆円の大台を割り込むことも多くなっており、多くの長期投資家は様子見であることを示している。

<リバウンドは小規模になる可能性も>

ドル/円もポジション調整のドル売り/円買いが圧迫しているとみられている。米商品先物取引委員会(CFTC)が発表するIMM通貨先物の取組は、連邦政府機関閉鎖のため、9月31日時点のデータが明らかになっていないが、9月24日時点では投機筋の円ショートは、9万2818枚とピークの93%にまで膨らんでいた。

このため米財政問題が解決すれば、再びドル高・円安の動きが再開するとの見方も多い。FPG証券・代表取締役の深谷幸司氏は「財政協議の結果の帰すうについては予断を許さないが、この問題のお膝元である米国内における予測や投資判断を尊重するのであれば、リスク回避は一時的であり、従って、様々なリスク価格の下落やリスクポジション圧縮の動き、円高の動きは早晩反転する公算が大きいとみている」と述べている。

ただ、米両党が合意に至る可能性を警戒して、新規の日本株ショートや円ロングは積み上がっていない可能性が大きい。投資家の指針となる米経済指標は、米政府機関閉鎖で発表延期が続いている。米政府機関閉鎖の影響をデータで確かめるまでは、リスクオンには移りにくく、短期的にはリバウンドはそれほど大きくないかもしれない。

(伊賀 大記 編集:田巻 一彦

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http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE99605V20131007?sp=true  

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コメント
 
01. 2013年10月07日 18:25:31 : W18zBTaIM6
相場が全然わかってないな


ドル-円 も NYダウ も 日経平均もすべて三尊天井を作って大暴落直前だ

日本のアホ投資家はこういうエコノミストのポジショントークを信じて"押し目買い"するから資産をすべて無くすんだな


02. 2013年10月07日 18:45:07 : dwo7s2yr7U
01<流石にその通り!大半の個人投資家が鴨葱やからね 笑

03. 2013年10月07日 19:05:02 : niiL5nr8dQ
調整の円高が93円程度はありうる理由

2013.10.04 マネー
吉田 恒
吉田 恒氏
 安倍円安だ、黒田円安だと大騒ぎしたものの、今のところドル高・円安は5月103円で一段落した形となっている。でもこれはあくまで円安の「中休み」で、再び103円を超えるドル高・円安になるとの見方は少なくない。それはそうだとして、ではそれまでの間にどの程度のドル安・円高がありうるのか。

◆52週移動平均線の法則を知っていますか

 米国では緩和縮小、一方の日銀は「黒田緩和」継続ということなら、日米金融政策の示唆する方向性はドル高・円安になるはず。ところが、10月に入り少しドル安・円高気味になっている。では、日米金融政策が示唆する方向と逆行するドル安・円高はどの程度ありうるのか。

 それを考えるうえで目安になりそうなのは52週移動平均線だろう。この移動平均は、経験的に中期トレンドに対する「ダマシ」が少ない。その意味では、上述のように日米金融政策が示唆する中期ドル高・円安に変わりないなら、それと逆行するドル安・円高も、基本的には52週線が限界点の目安になる。

 さて、その52週線は足元で93円程度。その意味では、中期ドル高・円安に変わりないなら、それと逆行するドル安・円高も、52週線が足元で位置する93円程度を大きくドルが割り込まない程度にとどまる見通しになる。ただ、別な言い方をすると、中期ドル高・円安に変わりなくても、その程度までのドル安・円高はありうるようだ。(了)

【吉田 恒氏】
1985年、立教大学文学部卒業。大手投資情報会社で編集長、代表取締役社長などを経て、2011年7月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケットエディターズ」の日本代表に就任。国際金融アナリストとして、執筆・講演などを精力的に行っている。また「M2JFXアカデミア」の学長も務めている。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊など大相場予測をことごとく的中させ話題に。「わかりやすい、役立つ」として、高い顧客支持を有する。



04. 2013年10月07日 19:30:00 : nJF6kGWndY
>様々なリスク価格の下落やリスクポジション圧縮の動き、円高の動きは早晩反転する公算が大きい

長期的に見れば、その通りだろうが


>>02 調整の円高が93円程度はありうる

本当に93円が底になるか、年内にボトムが来るかどうかもわからないだろうな



05. 佐助 2013年10月07日 19:32:33 : YZ1JBFFO77mpI : 2AYIRQbqkw
もう一度こけた方がよい,今は「嵐の前の静けさ」
株式の小暴落は前兆ではあるが、株価は以後何度も急上昇して、頂点からお辞儀をする。そして、大暴落が発生し、ゆっくりと2015年〜2017年の十分の一の大底に向け、東京市場の株式バブル崩壊はスタートする。

2007年の前半、米国の住宅ローンと中国の株式投機を震源とする、二度の世界的な株式の小暴落が発生した。今回も二度三度の株式の小暴落が発生している。この株式の小暴落は前兆ではあるが、株価は以後何度も急上昇して大暴落が発生する前兆シグナルになる。株価はゆっくりと2015年〜2017年の十分の一の大底に向け、東京市場の株式バブル崩壊はスタートする。

そして1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なので慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小&倒産は避けられない。

株式市場は米国の医療ケアで小暴落が発生しているが。空は蒼く不思議な平穏を保っている。2007念のリーマンショックで台風は通りすぎたかのように思えた。だが、雲の移動速度は速く、時折突風が吹き抜け、次に襲来するかもしれない「嵐の前の静けさ」も予感させている。

「アベノミクスブームは一年半で終焉する」
バブルの頂点と崩壊過程を正確に予測するには、2ヶ月半〜3ヶ月ごとに、観測しなければならない。概念記憶回路は、2ヶ月半〜3ヶ月ごとに、その概念を反転消失させる。すなわち約三ヵ月(四半期)ごとに劇的に反転する。例えば外国国家ファンド投資が流入し一時的に株価は高騰する。だが、概念が反転すると、その循環論的アト解釈の記憶が忘却されてしまうためにマスコミは「前から危ないと思っていた」「誰が予想できただろうか」などと発言報道される。日本は約一年間株価は小暴落と中高騰をくり返しながら、株大暴落への見えない移行暴落に向かう。

四半期ごとのクラス(項目)別反転とは,例えば昨年の10月から12月までは80円台なので1月から3月に1ドル90円台、4月から6月は1ドル100円となり頂点は5月だった,7月から9月が1ドル90円台に戻る,だから10月から12月には1ドル80円台になることがわかる。そして来年の1月から3月以降は1ドル70円台に戻る。アベノミクスブームは一年半で終わることになる。アベノミクススヘパーバブルは消費税増税する時期に一年半で終焉する。そしてドル崩壊が勃発すると再び1ドル70円台から60円に向う。今回は50円台もある。そして2015年〜2017年に銀行・証券・為替の一時閉鎖が発生する。

庶民は企業の利益よりも、株の値上がり益の方が多いことに、不満をもらし関税をゼロにし、自国の農業や中小企業を壊滅させ世界基軸通貨の交代期に入る。日本は消費税増税で2015年〜2017年の銀行・証券・為替の一時閉鎖を体験しなければならない。自然エネルギーによる産業革命を10年前倒しできないと未曽有のパニックを迎えます。そして日本は米国に気兼ねし、世界のキン争奪戦に立ち遅れると世界で一番景気が回復しない。だが日本は原発を止めると産業革命が加速する。すなわち産業革命を10年前倒しが必然的に発生して経済が向上します。そして2045年までは世界の商品の優位性が保たれる。この産業革命の本命の中心は燃料電池です,すでに実用化されています。何故普及しないのか,それは既得権益護持の力から弱肉強食に走るからである。そしてテレビの3原色から4原色に変えられない科学者の常識と同じことである。

産業革命の本命の燃料電池が両量産され課題がクリアされると家庭の電力も自動車も画期的変わります。さらに太陽電子半導体電池も加速するので,建設機械も大型トラックも船も農機も記憶可能な太陽電子電池化されます。つまりランドセルから冠婚葬祭,電車もロケットも変わり10年たつと人類は画期的な世の中を満喫することができるようになる。旨く行けばコンパクトでコストが安く超小型多様化モータと合体すると熱の発生しない電力電池も可能になる。最後は原発とリチウムの既得権益につぶされるとキン本位制にするなどの逆の発想をしないと世界はデモや倒閣運動,そして戦争で荒れ果てる。我々は再び自給自足・共存共栄に向かうことになる。国破れても山河や人類は残る。


06. 2013年10月07日 20:48:23 : niiL5nr8dQ
>円高の動きは早晩反転


コラム:「円高は秋まで」の為替アノマリー=熊野英生氏
2013年 10月 7日 19:19 JST
熊野英生 第一生命経済研究所 首席エコノミスト(2013年10月7日)

毎年、ドル円は5月連休後から円高になり、それが秋まで続いた後に、冬から円安に転じ、春先までその基調が持続する。リーマンショック後の2009年以降、この季節的な為替変動のパターンが多かれ少なかれ成立している。為替のアノマリー(理論では説明できない規則的変動)である。

私たちは、12年11月以降のアベノミクス始動によって、あまりに華々しい円安転換を遂げたために、為替の季節的変動のことを一時的に忘れてしまっていた。

しかし、冷静になって、12年後半から13年10月までのドル円の推移を描いてみると、きちんと12年秋が円高の最終局面になり、13年5月にその後の円安の流れが天井をつけて円高に揺り戻される動きになっている。

「アベノミクスによって今回は違う」ようにみえても、やはり09年以降の年間季節変動のパターンは生きている可能性が高い。株の格言には、「5月に売り逃げよ。9月に戻ってくることを忘れるな」というものもある。

<ドルは「今が底」の可能性>

目下、債務上限問題は米政府の債務不履行(デフォルト)リスクを想起させて、潜在的なドル安要因になっている。シリア問題、米連邦準備理事会(FRB)次期議長選出、政府機関の一部閉鎖など、このところオバマ大統領の采配が次々に裏目に出て、「強いアメリカ」像は見る影もない。

米政府の債務上限は今後、どこかに落とし所を見つけなくてはならない。今月17日の期日が目処になる。歳出抑制、短期国債の借り換えでどうにかしのいでも今月末までに対処しなくてはならない。デフォルトが起これば、想定外のドル安になるだろう。

債務上限問題と政府機関の一部閉鎖はすでに景気情勢を混乱させており、今後の経済指標のかく乱要因となろう。そうすると、12月に量的緩和第3弾(QE3)縮小に着手することも極めて困難になる。来年になって次期FRB議長に替わって、いきなりQE3縮小へ着手するのも不安が残る。当面は、ドル安圧力が強まる展開であろう。

ただし、為替のアノマリーを前提にすると、10月以降のどこかで円高・ドル安の流れが反転するチャンスが訪れる可能性もあり得るのではないか。実は「今が底」という理解だ。

米景気指標は雇用統計こそ奮わないものの、ISM製造業指数は好調に拡大している。過去10年のデータを振り返ると、米株価(ナスダック指数)の前年比伸び率とISM製造業指数の伸び率は連動するかたちになっている。

米ファンダメンタルズがしっかりしていることは、株価上昇を促し、ドル高・株価上昇の基調的な流れをつくることになる。堅調な景気情勢を前提に考えると、米債務上限問題による不透明感が解消されれば、円安・ドル高への転換もあり得る。

一方で、日本側の状況を振り返ると、年末・年度末にかけては消費者物価指数が前年比1%台半ばまでプラス幅を拡大していることが予想される。13年8月の消費者物価(除く生鮮食品)は前年比0.8%まで上昇している。これは円安要因である。

日本の景気も消費税増税の駆け込み需要などの後押しもあって、楽観的な見方が台頭しやすいのが13年度下期のタイミングである。やはり、今秋以降のどこかで、ドル円が円安方向に反転していくきっかけを得て、14年5月辺りまでは円安傾向が進むことが期待される。

*熊野英生氏は、第一生命経済研究所の首席エコノミスト。1990年日本銀行入行。調査統計局、情報サービス局を経て、2000年7月退職。同年8月に第一生命経済研究所に入社。2011年4月より現職。
http://jp.reuters.com/article/jp_forum/idJPTYE99607X20131007


07. 2013年10月07日 21:32:50 : RLCmugjENA
アベノミクスそのものが消費税増税のための底上げだっただけの話
役目が済んだらさようなら  釣った魚に餌はない

08. 2013年10月07日 23:33:47 : GWgfOtzy4g
やっぱり日銀が主犯なんかね。金利の金融政策とか国際による量的緩和とかは景気には関係ないからね。みんなだまされてんだよ。たこさんのみてよ。

http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/1808105.html


09. 2013年10月08日 00:52:24 : mtE5LSvo6k
比較的虫の付きやすいスレッドというのはあるものなんだが、
ここなんかはその典型なのか

10. 2013年10月08日 02:07:58 : CiFcXC3kMA
所詮アベノミクスは公的バブル、時間的なバブルなので、行ってこいの世界だ。
日銀に汚れ役をやらせてもバブルを再現させたいだけの政策だ。滑稽の見本だ。
楽して経済の再建などないと思うことだ。

増税で苦しむ道しか残されていない日本経済だが、成長の芽はこの苦しみを肥やしにしなければならない。


11. 2013年10月08日 21:51:41 : BjJtpGZP5o
本文>「消費増税による景気腰折れ懸念も指摘されているが、東京五輪決定でイベントドリブン型のヘッジファンドが積み上げたロングポジションの巻き戻しが主因との見方が有力だ」

結論として言えることは、生き残れるものは、誰ひとりいないということだ。プロもセミプロもアマも、駆け出しも、みんなスッテンテンになる。こいだけが真実だ。東証は、株も為替も、史上空前ということでもないし、多少は生き残るか。NYダウは、50年・100年に一回のバブルでは、そうはいかない。前回(1929)は、J・ケネデイとか何人かは切り抜けたが、今回はあかんだろう。
  前回は、青天井うったのが9月3日だったが、その同じ月末の26日には、イングランド銀行が金流出に耐えられず、バンク・レートを6.5%に引き上げていた。同時に、ロンドン短期利率全体が急上昇し、ロンドン銀行引受手形(90日)は6%に急騰した。途中は端折るが、ロンドン資金のNYコール市場への投下は有利なため、ロンドン短資の移動は続いていた。しかし、この急騰で、移動に伴うリスクを1ケ月単位でカバーする先物ドル売り圧力が、消滅した。つまり、ロンドン経由資金のNYコール市場への投下が事実上中止された。プロは一抜けだった。
  10月24日と29日に、その日はやってきたが,そんときは2階に上げられたトウシロは、既にハシゴを外されていた。まあ今回も、こんだけのバブルは50年・100年に一回だろうから、しゃあねえか。


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