つまり「嵐の前に株価は最高値をつける。そして大底に向け崩壊はスタートする」
株式の暴落が遅延されれば、最後の大ジャンプをする。この最後の大ジャンプは、偽装蜃気楼されたＧＤＰと輸出と原材料輸入企業の、史上最高の売上と利益の架空のトランポリンを踏台にして可能となる。そして万が一破裂しても、その影響は限定され、景気は軟着陸できるに違いない。そう、世界のエコノミストたちがそう考えるのも無理はない。

国の景気循環は、長期の景気下降期には、三年半前後の景気の山と一年前後の谷の長さが反転し、山は一年前後しか回復することができない。このままだとアベノミクスは1年半しか持たない。

長期の景気上昇期は、山が三年半前後と長く、谷は一年前後と短い。そのため、「不景気の時こそ先行投資せよ」と思考し行動する経営者が成功をおさめることができた。だが、スーパーバブルによる長期の景気下降期には、この経験則は全く通用しない。

2015年〜2017年は，まるで台風の目の中にスッポリと入ったように見えるだろう，株価は時折突風が吹き抜け、次に襲来するかもしれない「嵐の前の静けさ」も予感させながら雲の移動速度は速く通り過ぎる。株式相場は、資本主義経済の信用膨張と収縮のインジケーターである。「相場は相場に聞け」と逃げることになる。

ではどうすればよいのか，原発から一日も早く脱出して産業革命へ大胆にシフトすることです。産業革命とは「ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されています。いつでもＯＫ，大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。抵抗する大企業は解体し再生すべきです。2013年後期に燃料電池でスタートした第二次産業革命は，既得権護持の政治家やマスコミ官僚にはもう止められません。

買手が売手の四倍以上になれば、バブルは急激に膨張し、必ず弾ける。過去のバブルの反省から，投機の主役や方式を変える。そして国ごとに時差と姿を変えて発生する。人類は素晴らしい紙幣を発見した。だが紙幣を土台にした金融商品を放置すれば、自然と新しい信用を創造し膨張する。この紙幣が、信用を膨張させるバブルの真犯人なのです。

午年に株価が暴落している，アベノミクスは蜃気楼化された偽装
「辰巳天井・午下がり」午年に株価が暴落している，暴落率は前の年(2013年)の最高値がポイント。ということはこのまま円安続けばアベノミクス蜃気楼化されたバブルは1年半で来年中頃に終焉します。

それはアベノミクスは四半期ごとのクラス（項目）別に反転しながら，約一年間株価は小暴落と中高騰をくり返しながら、株大暴落への見えない移行暴落に向かっている。一回目の節目は1万5942円超えると1万7000円越えて1万8300円も越える。最高値圏を形成するとあとは下げていく，外資が逃げるので，ドル暴落で円高，10分の1まで暴落する。ようするに最高値圏を形成されていないので，外資によって2013年暮れから2014年春にかけて形成されるでしょう。来年の午年に暗黒の木曜日を迎えます。

過去の午年，1930年　1929年の最高値から世界恐慌「暗黒の木曜日」経て1934年に10分の1まで暴落した。

1990年　89年の年末までに約３倍に暴騰した株価が大暴落した。資産価格も大暴落した。

2002年　1997年の北海道拓殖銀行,山一証券などが経営破たんから緊縮財政政策や消費税の失敗そして景気悪化推進政策で大暴落した。

政府マスコミはＩＴバブル崩壊とした逃げた。2007年に世界的株価高騰で高値の頂点からサブプライムを経て2009年のリーマンショックまで大暴落を続けたが，2012年からの世界的金融緩和・財政出動によって2013年に株価上昇した，アベノミクスも蜃気楼化された経済指数の円安で暴騰した。そしてユーロがドルを上回ると円もドルも下落する。そのために外資による最高値圏を形成しやすくなる。

アベノミクス蜃気楼化バブルはその頂点からお辞儀を続け，四半期ごとの為替から来年の午年に大暴落する可能性がでている。2015年〜2017年に10分の1まで暴落続け，銀行・証券・為替の一時閉鎖が発生する。すなわち最高値圏を形成するとあとは下げていくしかない。そしてドル崩壊が勃発すると再び1ドル70円台から60円に向う。今回は50円台もある。

今回は姿を変えたアヘノミクスと云う株価偽装蜃気楼に煽られ，信用縮小恐慌からの脱出のための実行が遅れると、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、2015年〜2017年に全国の銀行のモラトリアムが世界中で発生する。我々はアイスランド共和国の銀行モラトリアムから、次の教訓をまなぶ必要があります。

�@高金利で外国からの資金を集め、自国のバブルを膨張させ繁栄させた国家は、バブルが崩壊すると、デフォルト（支払い停止）せざるをえなくなる。
�Aアベノミクスバブル崩壊で外国からの資金が逃出すと、株・土地・債権・通貨が大暴落する。
�B外国からの資金が逃げ出すと、カネの流れが逆流して貸手の円ドルが上昇し、自国通貨は暴落するため、物価高騰・品不足・購買力激減で、経済は大混乱する。
�C国内国外からの消費者カードの引出しが停止され、パニックは国境を超える。

このようにアイスランドの銀行モラトリアムは、どんな国家でも、自国民が外貨を選考した場合には、デフォルトが避けられないことを証明しました。そして金持ちだけ救済、貧乏人は自己責任のツケにするために，「予期していない危機」に遭遇することになります。世界信用恐慌は、水のあふれた河と同じです。次々と予期しない箇所から水がもれ、水位を下げないと、堤防は次々と決壊します。予期できない出来事が、次々と発生するため、パニックは連続する。そして政治家と官僚マスコミ大企業の既得権益護持への抵抗が脱出を遅らせます。

しかし今回の大暴落は避けられる，一つは原発から脱出すること。人類は産業革命が前倒しできる目の前まできている。それは燃料電池が完成したことで技術革新がスタートしたからである。2006年にスタートした世界信用収縮恐慌はＴＰＰや世界的な関税引き下げで世界恐慌が渦中にあることになる，これは天皇家のキンの活用でドル暴落も止められる。このまま原発推進すると古今未曽有の地獄絵図を体験しなければならない。だが政府官僚マスコミの既得権益が最悪を目指している。そのために金持ちも貧乏人も世界恐慌の覚悟しておいた方がよいが必ずチャンスも訪れる。

日本は世界商品のトップが優先されるので，打撃を軽減させ逆に成長することが可能になる。個人が一番関心のある商品に、消費支出を集中させる，そして産業革命が先覚市場の打撃は軽減される。技術革新は新しいルールを受け入れ、古いルールを破壊する社会的心理が多数派となる。そこで、新しいカジュアル商品と、新しい技術商品の市場の普及が加速される。そのために、先覚商品市場の打撃は、更に軽減される。

1930年代の米国と世界のエレクトロニクス産業が、次々と魅力的な商品を開発し、どの産業よりも、縮小＆倒産は軽微だったのは、そのためだ。又、自国の若手デザイナーのカジュアル商品だけを販売した流通企業は、大不況の中で急成長することができた。だから、慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。そして景気の縮小速度より遅延させれば、倒産消滅は避けらない。

米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた，。1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なのだ。すなわち原発などにあぐらをかいた企業は消失される運命にある。そして今回の産業革命を前倒し加速すると1935年から1955年まで回復しなかった景気の回復が早くなる，そして人類は画期的な世の中を満喫できることになる。