2010 年代恐慌は、住宅土地信用縮小恐慌と債券信用縮小恐慌からスタートしている。サブプライムローン住宅負債をきっかけに2008 年のリーマンショックと2012 年、ユーロ通貨バブルははじけ、ブラジル・中国・インドのバルブもはじけ同時に、欧州各国の債券バブルが弾けた。暴落すると借金の棒引き，負債の凍結，売買価格の固定，銀行のモラトリアム，株式市場のモラトリアムで回避しなければならなくなる，そして突然、現金をもたずに生活しなければならなくなる。銀行のモラトリアムが世界中で発生する。アイスランドの銀行モラトリアム参考にすることです。

特に中国のバブルは、クルミの殼一個が百万に高騰、住宅土地バブル中心に、日本と米国と同じように破裂したのに、2015 年までは見えない。そして経済暴動で政治暴動ではない一党独裁支配から開放される自由革命の蜂起成功する。社会主義国家は自壊する。社会主義政治制度が、資本主義的経済を採用したとしても、政治的自由を求めて民衆は蜂起し、自壊を避けることはできない。石油輸出国も政治的自由の要求に譲歩し、政治体制を維持するが、節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し自壊する。

三年ごとに一休みしながら進行する市場の縮小による影響を打ち消し、ＧＤＰを成長させる効果を最優先させるために，消費税増税などの大増税とＴＰＰで2015年〜2017年には、株式市場・為替市場・銀行窓口の一時閉鎖が避けられなくなること。その世界経済の傷口が回復するのに、2025 年までかかること。そして政治経済の指導者は，世界信用縮小恐慌の渦中にあることを認識できなくなる。

資本主義国家でも社会主義国家でも、国家と企業と個人は、それぞれ利己的な自衛思考と行動をするために、短所や矛盾の発生は避けられない。一党独裁下の国家・企業・個人が、利己的に防衛思考し行動する法則の作用から逃れることはできない。資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、既得権益護持の自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。そして古いルールを破壊する思考行動の容認改革派と弾圧派に分裂し、改革に成功する。