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兜町ビジネスマンに伝わる 午年の恐ろしい「ジンクス」〈ＡＥＲＡ〉
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20140110-00000001-sasahi-biz
AERA 2013年12月30日−2014年1月6日号より抜粋
アベノミクスで株価が大きく値上がりした2013年。午年の14年、このまま株価は上がり続けるのか。市場には楽観論があふれている。
武者リサーチ代表の武者陵司氏は、強気の見通しで、
「2014年は日経平均2万2000円までいくと考えています。これからの株価上昇は、バブルでも一過性の出来事でもなく、日本株大復活の始まりにすぎません。東京五輪に向けて、日本株は過去最高値である4万円台も視野に入れ、大幅に上昇する可能性があります」
武者説はこうだ。米国経済は、株高、住宅価格の回復、シェールガス効果によって本格的な成長軌道に乗り、欧州も南欧諸国の対外赤字が解消して景気回復が確実になる。よって、世界的に株高が進む。なかでも注目は日本。鍵となるのは、円高の解消と、長期デフレからの脱却なのだという。
「日本経済が良くなるには、円安が進まなければダメです。白川方明（まさあき）氏が日本銀行の総裁だったときの金融緩和は、米国や欧州に比べて量が少なかった。だから、円高になるのは明らか。ようやく諸外国に肩を並べる緩和の規模になって、円安が進んできたのだと思います。円安が進めば企業収益が上がり、賃金も増えます」
力強い限りなのだが、そんなに楽観的でいいのだろうか。いまの景気を下支えしているのは、財政出動による公共事業だ。日銀の金融政策にしても、いつ息切れするか分からない。弾切れを起こせば、市場は簡単に手のひらを返すだろう。米国は金融緩和の縮小に踏み出したが、失敗した場合、米国株安→円高ドル安→日本の輸出企業が業績悪化→日本株の下落という展開だってあり得る。
第一生命経済研究所首席エコノミストの熊野英生氏は、消費税の増税と、米国の金融緩和の出口戦略の影響を懸念する。
「米国景気の好調で3月ぐらいまでに日経平均は1万7000円、為替は1ドル＝108円ほどになるかもしれません。ただ、消費増税の影響がどう出るかと、米国の緩和の縮小が焦点です。うまくいけば、14年末には日経平均1万8000円、1ドル＝110円までいくと考えています」
しかし一方で、みずほ証券金融市場調査部チーフマーケットエコノミストの上野泰也氏は懸念する。
「政府は追加の景気対策、日銀は追加の金融緩和に動くでしょうから、14年中に株式相場が大きく下がることはないでしょう。けれど、公共事業で借金を増やす愚行の影響と、金融政策に対する過大な期待の反動がいずれは出てくると思います」
14年の相場は「上がる」との見方が大勢だが、そこが分岐点になる可能性もあるのだ。
証券街の東京・兜町には、干支にちなんだジンクスがある。
「辰巳（たつみ）天井、午（うま）尻下がり」
相場の経験則にもとづいた格言なのだが、確かに巳年の13年の株価は高かった。しかし、格言通りならば、午年の14年は株価が下がってしまう。
89年末、日経平均が史上最高値をつけたのち、午年の90年を経て、91年、バブルは崩壊した。
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