これから書く理由でなるべく多くの人に読んでほしい本だが、おそらく多くの読者は、依存症というのは他人事と思っておられることだろう。

　しかし、日本人のその数はものすごく多い。

依存症は3000万人に達する？
　さまざまな推計値でいくと、アルコール依存症は約230万人、ギャンブル依存症は560万人、インターネット依存症は270万人、ニコチン依存症1534万人、そのほか、ゲーム依存とか、処方される睡眠薬や安定剤などの薬物依存、買い物依存、セックス依存など、なんらかの形で依存症の人をすべて合わせると、優に3000万人に達するとされる。

　なぜ、そんなに依存症が多いのかという理由はこれから説明していくが、少なくとも依存症は他人事ではないことだけは知っておいてほしいし、そこからサバイバルできないと、人生を棒にふりかねない、怖い「心の病」「精神障害」なのである。

　『依存症社会』というタイトルをつけて、この本で言いたかったのは、依存症がこのように怖い病気であり、誰でもかかり得る病気なのに、日本ではそれに対する社会の認識があまりに甘いために、世界のほかの先進国と比べて依存症に陥り易く、依存症が蔓延しやすい構造になっているのと、その治療に関する認識が遅れているので、依存症を治そうとしないで手遅れになってしまいやすいということだ。

　要するに、日本人は依存症に対して、外国と比べて非常に危険な状態になっているのである。

Next：わかっていても、やめられない、止まらない

　諸外国では、「依存しやすいものがあれば依存症を生む」という認識がある。

　日本を含めてどこの国でも、覚せい剤や麻薬を禁止し、厳密に取り締まっているのは、その手の物質がかなり高い確率で、どんな人にでも依存症を作ってしまうという認識があるからだ。

　いったん依存症になってしまうと、麻薬や覚せい剤をやっていな時間帯に、ものすごい不快感に襲われたり、さまざまな身体症状が出たりするので、非合法とわかっていても、あるいは社会生命が絶たれかねない（芸能人などはとくにそうだろう）ことがわかっていても、そして自分の収入から考えて経済的負担に耐えられないのがわかっていても、それに手を出してしまう。

　アヘン戦争の時代の中国のように、それを放置してしまうと、どんどん蔓延していって国が滅びかねない。そういう認識があるから、売った人間だけでなく、手に入れた人間まで処罰することで、その蔓延を防ごうとするのである。

　実は、薬だけでなく、ギャンブルも依存症を生みやすいという認識は世界的に昔からあった。ギャンブルにしても、生活破綻がわかっていても、人生をふいにしかねないことがわかっていても、やめられない、止まらない状態になる人が多い。

　こうした認識があるから、日本を含めて多くの国で、原則的にギャンブルを禁止している。そして、覚せい剤や麻薬と同じく、開帳している側だけでなく、客もつかまることになる。昔、賭けマージャンでつかまった有名なプロ野球選手がいたが、本来は日本もその蔓延を防ぐのに厳しい国だったのである。

Next：「アクセスを制約する」が国際的なコンセンサス

　依存しやすいものに気軽に接することができるようだと、依存症を簡単に生んでしまう。

　だから、依存性の強いものについては、禁止しなくても、そのアクセスを制約していこうというのが国際的なコンセンサスになりつつある。

　今、世界が危険視しているのは、アルコールである。

　アルコールが依存症だけでなく健康被害や自殺にもつながるということで、世界保健機関（WHO）は2005年に有効な戦略とプログラムを開発・実施・評価するよう加盟国に要請している。

　この中に、広告規制や安売りの規制、営業時間の制限などが含まれている。実際、フランスやスウェーデンではアルコール類のテレビCMを禁止しているし、アルコールの安売り規制を始めた国も多い。アメリカに旅行した人ならわかるだろうが、多くの州で夜11時をすぎたら、どんな店でもアルコール類は買えない。

　それに比べると、日本のアルコール類の広告は実質野放し状態（多少は自主規制は行っているのだが）、全国のコンビニで24時間アルコール類が買えるなど、いかに規制が緩いかは一目瞭然だ。

Next：パチンコやパチスロで依存症が多い理由

ギャンブルについても、前述のように、昔から依存性が強いことはわかっていた。

　だから、世界中の国で、ギャンブルは認めるにせよ、依存症にならないように工夫をしてきた。「いつでもやれる状態が依存症を作る」という考え方がその基本にある。ギャンブルを認める場所は、普段生活している場から遠いところにするのが原則だ。アメリカではラスベガス、中国ならマカオ、フランスならモナコと言った具合だ。東京にカジノを作ろうというバカげた構想があるらしいが、まさにギャンブル依存症の危険性をなめた発想としか言いようがない。

　もうひとつは、仮に普段生活している場所と近いところでやるなら、毎日は開催させないということだ。競馬などの公営ギャンブルはどこの国でも毎日はやっていない。それだけで依存症のリスクはかなり下がる。

　もちろん、ギャンブルの広告は、少なくともテレビCMは、ほとんどの国で禁止されている。

　日本でギャンブルと言えば、パチンコやパチスロだろう。作家の帚木蓬生氏は、本業は精神科医だが、ギャンブル依存症の治療に熱心に取り組んでおられる名医だ。彼の調査では、ギャンブル依存症の95％がパチンコやパチスロだったという。パチンコもパチスロもギャンブルではないという人もいるかもしれないが、景品交換をした時点で立派なギャンブルである。たとえば、ミカンなどを賭けてゴルフや麻雀をやった場合でも、ミカンを金に換えたらギャンブルとして摘発されるのである。

　いずれにせよ、なぜパチンコやパチスロで圧倒的に依存症が多いのかは、これまで書いてきたことを考えれば一目瞭然だろう。ほぼ毎日開店していて、どこの町でも多くの場合、会社帰りや家から歩いて行けるところ、しかも巨大駐車場があって車ですぐにアクセスできる場所にあるからだ。さらに、当たり前のようにテレビCMも流れる。こんな国は世界中どこを探してもない。お隣の韓国では、2006年にパチンコの換金が禁止されて、パチンコ産業は事実上崩壊したということだ。台湾でも、台北ではパチンコは禁止となった。

Next：依存症状態にして金儲けするビジネスモデル

　私が、依存症社会と言ったのは、このように日本が世界でもまれにみるほど、依存症を起こしやすいものに対する規制が緩いこともさることながら、テレビをはじめとするマスコミも、社会も、依存症ビジネスに依存しているところがあることだ。

　長引く不況で、健全な消費を多くの人が控える中、依存症やその予備軍の人は、自分が依存しているものには莫大な消費をする。パチンコの1人当たりの消費額はなんと年間160万円（2004年）、コンプガチャのときも月に何十万も金を使う子供が問題になったし、携帯電話にしてもパケ放題が当たり前になる前は、依存症状態の人は月に10万円以上当たり前のように使っていた。

　日本の新興ネット企業を見ても、日本では客を依存症状態にすることが成功モデルなのが分かる（海外のIT企業の場合は、原則的に広告収入が主流だ）。

　そうでなくても消費が減っている中、この手の依存症型消費が増えると、よけいに健全な市場はシュリンクしていく。

　相手を依存症状態にして金儲けをしよう（わざとではないが結果的に）というビジネスモデルの会社は、1人が「はまって」くれれば年間100万円くらいは売り上げが立つから、カモを釣るためにがんがん広告を打つ。健全な消費に支えられる会社は、売り上げが減って広告費を使えない。かくして、大メディアの広告は、どんどん依存症誘発型のものが増えてしまうのだ。それがさらに依存症消費を増やすという悪循環を呈する。これを私は依存症社会と呼んだのだ。

Next：依存症とは「意思のつぶされる病気」

　もうひとつ厄介なのは、日本人の多くは依存症を意志の問題だと思っていることだ。意志さえ強ければ覚せい剤でもやめられると思っているのか、何度も覚せい剤使用で捕まるタレントを「意志の弱い人間」として断罪する。私の知る限り、病気だから治療すべきと言ったのはデーブ・スペクター氏くらいだ。やはり、アメリカでは依存症についての認識が違うようだ。

　たばこだって意志だけではやめられないという認識が広まり、禁煙外来が当たり前に受診できるようになって、ずいぶん禁煙の成功者が増えた。

　今の精神医学の考え方では、依存症というのは「意志のつぶされる病気」なのである。長年培ってきた「今がまんすることで、より多くの幸せを得る」というプログラムが、「今の快楽にとびつく」という風に書き換えられる病気なのだ。前述の帚木蓬生氏は、「進行性で自然治癒のない病気」と言いきっている。

　依存症患者の推計値が多いのは、診断基準をそれなりに厳しく作っているからだ。たとえば、アルコール依存症の場合は、以下の7項目のうち三つ当てはまれば依存症との診断を受ける。

（1）前よりたくさん飲まないと酔えない
（2）やめると不快感がある
（3）前より酒量が増えている
（4）やめようと思ってもやめられないことがある
（5）それを飲む時間や得るためにかける時間が長い
（6）お酒のために仕事や社交の時間が減る
（7）精神的、身体的な問題が起こっているのがわかっていてもやめられない
　なぜかというと、前述のように依存症は進行性のところがあるから、この診断に当てはまった時点で治療を受けないと、かなりの確率で連続飲酒のような状態に陥り、仕事もやめることになったり、最悪の場合は自殺ということにつながるからだ。高血圧にしても、それだけでは具合が悪くなることはほとんどないが、それを放っておくと脳卒中になる確率が高いから治療を受けるというのと同じ理屈なのである。

Next：一定の距離をおくというスタンスが大切

　ただ、もう一つ残念なのは、日本では多くの依存症について十分な治療プログラムが確立されていないこと。それでも医師によるカウンセリングや、その患者仲間による自助グループはかなり有効だ。

　依存症かなと思ったら、プロに相談する。それ以上に、パチンコやアルコールやネットゲームには依存性があるという認識をもち、ある一定の距離をおくというスタンスが人生のサバイバルにつながる。

　休肝日は、肝臓のため以上に、アルコール依存症の予防のために大事なのだと言える。

和田秀樹（わだ・ひでき）
精神科医
1960年生まれ。
　東京大学医学部卒、東京大学附属病院精神神経科助手、アメリカ・カールメニンガー精神医学校国際フェローを経て、現在、『和田秀樹こころと体のクリニック』院長。国際医療福祉大学大学院教授（臨床心理学専攻）。一橋大学経済学部非常勤講師。川崎幸病院精神科顧問。老年精神医学、精神分析学（とくに自己心理学）、集団精神療法学を専門とする。 　『テレビの大罪』（新潮選書）、『人は「感情」から老化する』（祥伝社新書）など著書は多数。

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5つ星のうち 3.0 健全とは？, 2013/8/7
By いっちゅ - レビューをすべて見る
レビュー対象商品: 「依存症」社会 (祥伝社新書330) (新書)
依存症の病理について学べる点は良い。
薬物や酒だけではなく、行為に対する依存症は認知度が低く、適切な治療が必要だとするのは理解できた。
しかし、背景となる社会構造の問題を扱う箇所でいくらか偏りがみられる。
筆者は依存症を誘発しうるもの全てに対して規制が必要と説き、健全な消費で社会を発展すべきと語る。
健全な消費の基準とは「必要なものを必要な分だけ買い、金が無ければ買い控える」だそうだ。
しかし、要不要の基準も何に対して金を払うのかも個人の価値観でしかない。マイカーを四年毎に買い替えることが健全であるか否かは人それぞれだ。
健全の基準を社会的に決めることが可能なのか。
そして何にも依存しない人間、社会が果たしてありえるのか。甚だ疑問である。
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