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気象庁より“3秒早い”「地震速報」装置〈週刊新潮〉
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20131210-00010001-shincho-soci
Book Cafe 矢来町ぐるり 12月10日(火)11時45分配信
強い揺れが予測される地震が発生した時、気象庁から発表されるのが、緊急地震速報だ。震源に近いところで秒速約7キロのP波（初期微動）を観測し、後から来る約4キロのS波（主要動）による揺れを事前に予測する、というものだ。
だが実は、この方法では到底充分とは言えない。
「震源にごく近い場所ではP波とS波の到達時間にほとんど差がなく、緊急地震速報が間に合わないのです」（科学ジャーナリスト）
ところが、このジレンマを解消する技術が、首都大学東京や超電導工学研究所などの共同研究で開発されたのだ。そのポイントは、地中を秒速約10万キロで伝播する地磁気を観測すること。
「地震の時は断層が動いて圧力がかかり、“圧磁気効果”で磁場が発生します。私たちはその瞬間を、2008年の岩手・宮城内陸地震の際に、世界で初めて観測しました」（大久保寛・首都大学東京准教授）
が、従来の磁気センサーでは、地磁気の微細な変化を感知することができなかった。そこで、
「私どもが既に開発していた、資源探査用の高温超電導センサーを地震用に応用しました」（超電導工学研究所物性デバイス研究部の波頭経裕・主管研究員）
福島県いわき市に実験設備を設置して観測を続けたところ、9月20日に発生したマグニチュード5・9の地震を、震源から16キロの地点で検出した。
「発生から0・2秒後です。P波の検出よりも約3秒早かった」（同）
震源から20〜30キロの範囲に甚大な被害をもたらす直下型地震の速報には、きわめて有効なのである。
「直下型地震が心配される重要施設に設置するのなら、速報システムは2〜3年で実用化できるでしょう」（同）
心構えのための時間的余裕が、数秒増えるかも――。
※「週刊新潮」 2013年12月12日号
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