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コラム：不意打ちのインフレ復活に要注意
2014年 12月 26日 15:13 JST
［ロンドン ２４日 ロイター］ - インフレが脅威だった時を覚えているだろうか。１９７０年代には、先進国の一般市民の間では、物価上昇と賃金引き上げの悪循環は、経済が破滅するまで加速し続けると考えられていた。１９７０年代の米国の平均物価上昇率は７％だった。
他の国もつい最近まで、当局は高インフレがもたらす負の連鎖への対応に迫られてきた。しかし今、世界全体を見回しても、最も古い経済問題の１つであるインフレが息づいている兆候はほとんど見られない。
多くの先進国および中国の中央銀行は現在、過度な物価上昇をまったく心配しておらず、むしろディスインフレと戦っている。そしてこの先も、多くの国にとって懸念はデフレであり、インフレではない。最近の原油など一次産品の価格急落が、当局にとって新たな頭痛の種にもなっている。
何がこの物価下落傾向を作り出したのだろうか。ある程度は、金融・財政政策や過剰債務、人口動態の変化に原因が求められるかもしれない。しかし、完全に説得力のある説明が見当たらない以上、インフレを忘れ去ってしまうのは愚の骨頂というものだろう。
実際、中銀当局者はインフレの復活を歓迎さえするだろう。多くの中銀は２％の物価目標を掲げており、数年程度なら多少の行き過ぎをひそかに喜ぶ当局者も多いだろう。名目所得と税収の増加ほど、家計や国家の債務を実質的に減らすものはない。債務不履行（デフォルト）の不安が後退すれば、政府や消費者は自由に支出を増やすようになるだろう。それが景気回復の燃料となる。
金融当局は、低金利と量的緩和という政策を手段に、インフレが復活するよう最善を尽くしている。インフレを伝統的な解釈で説明するなら、貨幣供給量の増加が次第に物価を押し上げるというものだ。国内総生産（ＧＤＰ）の急速な伸びが供給不足を作り出し、インフレにつながるという考え方もある。
確かに、ここ数年の経済的実態は、両方の説にそぐわない状況となっている。ただ、いつもそうであるとは限らない。原油安の反転などが契機となって集団心理に変化が起きれば、インフレが息を吹き返すかもしれない。物価や賃金は、人々が上昇を期待すると上昇する側面がある。移り気な消費者の気分は、さしたる理由もなく突然変わる可能性がある。
ひとたびインフレが発生すれば、驚くほどのスピードで乗数的に影響力を増し、そうなれば経済の生態系を脅かすことになる。インフレは絶滅危惧種のように見えるかもしれないが、まだ死に絶えた訳ではない。
http://jp.reuters.com/article/jp_column/idJPKBN0K407P20141226
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