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※日経新聞連載
ＳＴＡＰが問うもの
（１）予算膨張、ひずみ生む 政治介入「成果」にこだわり
今年、世間の関心を集めた理化学研究所のＳＴＡＰ細胞を巡る騒動では、科学技術政策のひずみによる矛盾が一気に噴き出た。科学への国の行き過ぎた介入や過熱する研究費の獲得競争、若手博士の「乱造」など……。科学技術立国に向け、ＳＴＡＰ問題が突きつけた課題はどれも重い。
３月、理研の小保方晴子氏らによるＳＴＡＰ細胞論文の不正疑惑が発覚して以降、野依良治理事長は少なくとも３回、下村博文文部科学相のもとに出向いた。
「組織運営についても再点検して再生しないといけない」（４月１日）「真摯に受け止めたい」（６月13日）「組織として至らなかった。反省する」（８月27日）
自民党の科学技術・イノベーション戦略調査会にも４回、呼び出され、釈明に追われた。
一方で野依理事長が記者会見の場に姿を現したのは２回。ＳＴＡＰ騒動が大きな社会問題になるなか、永田町や霞が関に目が向いていた。
約3000人の研究者がいる理研は、1917年に財団法人の研究機関として発足した。58年から特殊法人になり、2003年に独立行政法人となった。独法化により運営の自由度は増すはずだったが、事業の効率化と研究実績が要求されるようになり、逆に、国の関与は強まっていく。民間企業の取締役にあたる理事は５人いるが、ＳＴＡＰ問題の発覚当初、２人が文科省出身。予算と幹部の人事権も文科省が握ったままだ。
事態の収拾でも自主性を欠いた。研究不正という判断に小保方氏が反発、理研への風当たりが強まったからだ。「（策を練るのは）文科省の上層部が中心になった。主導権は奪われた」（理研関係者）
日本の科学技術は今から20年ほど前に大きな転換点を迎えた。95年に科学技術基本法が制定され、５年ごとに科学技術基本計画を策定する仕組みができた。当時、バブルの崩壊と急速な円高で日本経済は混迷を極めており、国は科学や技術を原動力に成長を目指した。
「科技族」の誕生
第１期科学技術基本計画（96〜00年度）では、その前の５年間の36％増にあたる17兆円という巨額の科学技術予算が実現した。２期目（01〜05年度）には24兆円の目標を掲げた（実績は21兆円）。
予算の拡充は国や政治が科学技術に口を挟む機会を増やしていく。宇宙科学技術振興議員連盟やライフサイエンス推進議員連盟など、いくつもの議連ができた。自民党内には「道路族」や「郵政族」と同じような意味合いで「科技族」という言葉も生まれた。
科技族がうごめいた典型例が、10年ほど前の国際熱核融合実験炉（ＩＴＥＲ）の誘致計画だ。１兆円規模の巨額プロジェクトで科学者の間では慎重な意見も多かった。
政策の司令塔としてできた総合科学技術会議が誘致の是非を決めることになっていたが、事実上は政治判断だった。当時、同会議の議員だったノーベル賞学者の白川英樹氏は「誘致の方向が決まっていて、科学者が政策に注文をつけても無意味だった」と振り返る。
科学技術予算がどんどん膨らみ、地味な基礎研究よりも成果が出やすいプロジェクト研究に重点的に予算配分される構図もできた。
独法化で成果を求められる理研はその格好の受け皿となり、研究費が流れ込む。１機数億円もする世界最先端の核磁気共鳴装置（ＮＭＲ）を大量に設置したり、ＳＴＡＰ騒動が起きた発生・再生科学総合研究センター（ＣＤＢ）を新設したりと、組織が肥大化した。
理研理事長の経験がある元参議院議員の有馬朗人氏は「成功した大型放射光施設（ＳＰｒｉｎｇ―８）のように（予算を）重点的に配分するのは必要だ。ただ、あまりにも重点化したことで理研が早く大きくなりすぎた」と指摘する。
もうけ狙い疑問
プロジェクト研究への偏重を疑問視する声も出始めた。今年のノーベル物理学賞に決まった青色発光ダイオード（ＬＥＤ）は、なかなか成果がでずに予算がつかないなか、研究者が地道に続けたたまものだ。白川氏は「科学者の発想に基づいて着実にやれる研究が大事。将来の成果につながる基礎研究を減らしてはいけない」と訴える。
もちろん、海外でも原子力や宇宙などの大型プロジェクトは国が主導する。ただ、科学と社会との関係を論考する名古屋大名誉教授の池内了氏は「この20年、大もうけを狙ってどれだけの成果が出たか疑問。科学には無駄もあるということを認識すべきだ」と語る。
政府は16年度からの新しい科学技術基本計画の検討を始めた。ＳＴＡＰ問題を単なる研究不正を巡る騒動として終わらせるのではなく、政策のほころびを検証する「教科書」にしなければならない。
［日経新聞１２月２日朝刊Ｐ．１６］
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（２）ｉＰＳシフトの死角 万能細胞、幅広い研究重要
理化学研究所はＳＴＡＰ細胞の論文不正を受け、神戸市の発生・再生科学総合研究センター（ＣＤＢ）を大幅に改編・縮小した。名称も「多細胞システム形成研究センター」に変えたが、知名度が高いＣＤＢの略称を残し、ｉＰＳ細胞を使う目の難病治療の臨床研究を続けることにはこだわった。
ＣＤＢは英語「センター・フォア・ディベロップメンタル・バイオロジー（発生生物学研究センター）」の略だ。再生科学や再生医療の言葉は含まない。2000年の発足当時、受精卵から作る万能細胞の胚性幹細胞（ＥＳ細胞）が世界で注目されていた。ＣＤＢでも、ＥＳ細胞から神経系を再生する研究などで成果をあげた笹井芳樹氏（故人）らが再生科学分野を拡大した。
だがＥＳ細胞は生命倫理上の問題が指摘され、06年に山中伸弥京都大学教授がｉＰＳ細胞を発表すると、研究はｉＰＳ細胞に一気にシフトした。国はｉＰＳ細胞関連を中心とした再生医療研究に10年間で約1100億円を投じると決め、京大ｉＰＳ細胞研究所に年約40億円を支援している。
ＳＴＡＰ細胞論文が真実で、医療応用への道が開けていたら理研は再生医療研究の主役の座を固めたかもしれない。笹井氏は数十億円の研究費獲得を目指したが、白紙となった。理研にとってｉＰＳ細胞の臨床研究は残された大切な柱だ。
ｉＰＳ細胞の臨床応用は理研以外でも計画中だ。これに対し「本当に実用化するだろうか」とＥＳ細胞の研究歴が長い中辻憲夫京大教授は話す。ｉＰＳ細胞ができる仕組みなどを理解しきれていないからだ。製法改善は進むが、がん化の心配が消えたわけではない。
ｉＰＳ細胞を遺伝子レベルで詳細に解析し、ＥＳ細胞と比べれば解明が進む可能性がある。中辻教授はかつて競争的資金でこうした研究を提案したが、採用されなかったという。その後、米欧などから同じテーマの論文が相次ぎ「日本は後れを取った」と悔しがる。
英科学誌ネイチャー13年６月13日号に載ったオーストラリア・メルボルン大学などのまとめでは、世界のｉＰＳ細胞関連の論文数は08年以降急増している。それでも12年時点でＥＳ細胞関連はｉＰＳ細胞の約２倍の2000件近くあった。
様々な組織に育つ幹細胞の臨床試験は世界で200件を超える。大部分は脂肪や骨髄、へその緒から得られる幹細胞を使う。ＥＳ細胞も数件あり、米オカタ・セラピューティクス（マサチューセッツ州）は目の難病をＥＳ細胞から作った網膜細胞で治療し半年から３年後も安全性に問題がなく視力が回復した例もあった。
フランスは幹細胞の研究機関Ｉ―ＳｔｅｍがＥＳ細胞を皮膚潰瘍の治療に使う臨床試験を来年始める。マルティナ上級研究員は「ｉＰＳ細胞に抵抗を覚える人も多い。ｉＰＳ細胞をよく知るためにもＥＳ細胞を研究する必要がある」と話す。
遺伝子治療などに取り組む大阪大学の森下竜一教授は「ｉＰＳ細胞の基本特許を持つ日本が、その利用を重視するのは間違っていない」と指摘する。ただ、治療には幅広い選択肢があると有利だ。特定分野への予算と人材の集中が研究者間の主導権争いを激化させ、ＳＴＡＰのような騒動が再び起きれば、難病患者をまた悲しませることになる。
［日経新聞１２月９日朝刊Ｐ．１６］
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（３）宙に浮く若手育成 ポスト不足で行き場なく
ＳＴＡＰ細胞論文は１月の発表当初、若手研究者の成果として注目を集めた。政府は若手や女性の登用を促す戦略に合うと歓迎し、首相が議長を務める総合科学技術会議に理化学研究所の小保方晴子氏を招こうとした。
一転して疑惑の渦中に陥ると「未熟な研究者が起こした」と小保方氏は非難を集めた。政府も失望したが、山本一太科学技術担当相（当時）は「若手や女性研究者を活用する流れに歯止めがかかることを恐れている」と危惧を示した。
若手登用が滞れば科学技術政策の停滞を招く。だが騒動の温床になったのは長期の視点がない育成策だ。若手を鼓舞するだけでは、問題の解決にはならない。
政府は1996年度から始めた科学技術基本計画の第１期で「ポスドク（博士研究者）等１万人支援計画」を推進。流動性を促す任期付き雇用の普及も促して若手を育てる計画だった。
しかしシニアの教授らは任期無しで流動性に乏しく、世代間格差は若手のポスト不足になって表れた。ポスドクの惨状から優秀な学生が博士課程に進まなくなった。
すでにポスドクは１万4000人以上。４割はライフサイエンス系が占めるという。就職先の企業は少ない。若手研究者の努力は限界に達し、次のポストを得るには短期の成果が不可欠との思いに傾く。研究不正がライフサイエンス系に多いのは、この負の面が出たという指摘がある。
文部科学省は優秀な若手人材を複数の研究機関で順番に雇用する８年間の新事業を今年度から始めた。その中で年３〜８人で年最大３億円の予算と小規模だが、産業技術総合研究所や筑波大学など15機関が連携し、ナノテクノロジー（超微細技術）の専門家を育てる。
科学技術政策論が専門の大学評価・学位授与機構の林隆之准教授は「若手育成を４〜５年で終わるモデル事業とせず、資金制度から考えないと変わらない」と指摘する。
研究分野で状況は違うものの、今の閉塞を破るヒントはある。
消費電力を抑えるパワー半導体の研究を手掛ける筑波大学の矢野裕司准教授（40）は昨年12月に富士電機の寄付講座の准教授に就任した。政府の大型プロジェクトなどで企業や大学の研究者との交流を深めて公募で認められた。
矢野准教授は「自分の研究テーマと企業の求めが一致した」と振り返る。研究は半導体の酸化膜に起こる劣化メカニズムの解明。企業では手が回らない基礎研究を強みに、自分の未来を開いた。
科学技術基本計画をまとめる総合科学技術・イノベーション会議の基本計画専門調査会も人材育成が重要と認識する。イノベーションが早まり、12月４日の初会合では原山優子議員は「今の育成の仕方では間に合わない」と危機感を抱く。
現行の第４期計画の検討時からポスドク問題は指摘されていた。このため国は任期付き研究者が一定の成果を上げれば終身雇用に移行できる「テニュアトラック」の普及を打ち出した。
また文科省は大学改革による教員の年俸制の普及や複数の研究機関に所属して給与を受けるクロスアポイントメント制度の導入などで教員の流動化を促している。
若手育成策では数だけでなく、予算の配分や制度改革など全体を見渡すバランス感覚が求められている。
［日経新聞１２月１６日朝刊Ｐ．１８］
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（４）ゆがんだ競争、不正生む 有名誌掲載、研究費を左右
科学界を揺るがしたＳＴＡＰ細胞は検証実験によって存在を事実上否定された。騒動を生み出した背景にあると指摘されるのが、研究資金を巡る獲得競争の激化だ。英ネイチャーや米サイエンスなど有力学術誌に論文を載せることが研究者にとって最優先事項となっており、生命科学分野では特に顕著だ。
「研究費を確保するために、申請書を一年中書いている。結果として、研究のための時間が削られた」。マウスを使って精神疾患の発症の仕組みなどを研究する藤田保健衛生大学の宮川剛教授は苦笑する。
宮川教授の研究室は2013年度、国などが公募する科学研究費補助金（科研費）などの助成に23件応募し、６件が採択された。その資金で実験を進めている。地方大学としては採択実績は悪くないが、それだけでは思い描いた研究は進められない。今年度も17件応募したという。
「研究者間の貧富の差が激しくなっている」と宮川教授は嘆く。国は1996年度から始めた科学技術基本計画で、優れた研究に多額の資金を配分する方針を打ち出した。テーマを公募して助成する競争的資金額は今年度で約4140億円と、ピーク時よりも減っているが、10年前より500億円ほど増えた。一方、国立大学などにとって基盤的な経費となる運営費交付金は１割減った。
大型の研究費がもらえると、設備もスタッフも充実して成果を出しやすくなる。競争的資金は研究計画の内容で判断するのが建前だが、有名誌に論文が載ると評価が高くなる。しかし、ほとんどの科学誌は商業誌で雑誌の売り上げや広告で成り立っている。同じ分野の研究者が査読して評価する仕組みはあるものの、掲載を決める編集者は世界の科学者の注目を引く論文を優先しがちだ。
「日本はインパクトファクターを重視しすぎている」と、日本分子生物学会の大隅典子理事長は批判する。科学誌のランクは部数ではなくインパクトファクターと呼ぶ指標で決まる。「ある学術誌に載った１本の論文が一定期間に平均何回、別の論文に引用されるか」を計算したものだ。
インパクトファクターが軒並み高い有力誌に掲載されると、研究者の業績評価やポスト獲得にも有利に働く。この傾向は国立研究所の独立行政法人化や国立大の法人化で拍車がかかった。大隅理事長は「不正を生む温床になっているのではないか」と指摘する。
近畿大学の榎木英介講師は「ゆがんだ競争が若手の不安定な状況を生み出した」ことを問題視する。ポストドクターと呼ぶ任期付きの研究者が大幅に増えたが、若手のポストは増えずに行き場を失った。科学技術・学術政策研究所の調査によると、任期付きのポスドクが正規雇用のポストに就く割合は毎年６％ほどにすぎない。一方、教授は定年延長で在職が伸びた。
若い研究者は奴隷的な長時間労働を強いられている。あせって業績を上げようとする傾向が強まると、不正に手を染めたり、あいまいなまま発表したりしやすくなる。
研究者間の競争は必要だが、弱肉強食が行き過ぎたためひずみも生み出した。日本の科学技術力の低下の遠因と指摘する見方もある。今回の騒動をきっかけに制度などの見直しを進めないと、状況はさらに悪化しかねない。
［日経新聞１２月２２日朝刊Ｐ．１４］
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（５）研究倫理どう保つ 識者に聞く
理化学研究所が発表したＳＴＡＰ細胞を巡る騒動は、論文の研究不正や若手研究者の育成など日本の科学技術における様々な問題を浮き彫りにした。こうした課題をどう乗り越えていけばいいのか。研究倫理に詳しい東京大学の村上陽一郎名誉教授と日本分子生物学会の大隅典子理事長に聞いた。
東京大名誉教授 村上陽一郎氏 「真理追究」正当に評価
――ＳＴＡＰ細胞論文の研究不正をどうみますか。
「ライフサイエンス（生命科学）の研究は理論がはっきりしていない。理論が明確な物理学とは真逆で、実験のうまさといったある種のスキルが重んじられる傾向がある。経験的な実験データで勝負するところがあるため、一発当ててやろうという功名心が生まれやすく、不正も多くなる」
――不正が多い背景には何がありますか。
「世の中の役に立つか立たないかは別にして、科学者は真理を追究する『プロトタイプ』と、社会からミッションを請け負う『ネオタイプ』に分けられる。ネオタイプの科学者が増えたのは、1942年に始まった（原爆開発の）米国マンハッタン計画から。このころから国の研究費が増え、研究が職業になって名誉や金のために科学者になる人が増えてきた」
「社会も科学が何に役立つのかを求める傾向が強くなって、今ではそれに応えることが科学者の使命になっている。成果主義はある意味やむを得ないところはあるが、ネオタイプの科学者ばかりに少し偏っているところが不正を生む温床になっている部分でもある」
――社会と科学の関係はどうあるべきでしょうか。
「科学研究はオペラや芝居、文学と同じような側面もあることを社会が認識しないといけない。真理を追究して好奇心を満たす、科学本来のあり方を貫くプロトタイプの研究者をないがしろにしないことが大事だ」
「もちろん大型プロジェクト研究は必要だ。ただ研究開発にすべてのお金をつぎ込むのではなく、倫理や法、開発や発見がいかに社会に影響を与えるかを考えて、分析する研究にも予算を配分しないといけない。それが実績重視、行き過ぎた成果主義に偏りすぎないための一種の歯止めの役割になる」
日本分子生物学会理事長 大隅典子氏 分業進め人材の受け皿
――行き過ぎた競争が研究不正を招くとの指摘があります。
「若手研究者が良いポストに就くには良い論文を書く必要がある。最近は（学術誌の影響度を示す）インパクトファクターを重視する傾向が強く、研究者は英科学誌ネイチャーなど有力学術誌に論文を発表するのが目標になった。この掲載実績で研究者の実力が評価され、ゆがんだ判断基準ができた。不正を招く温床となるのではないか」
「競争的資金の獲得を巡る競争は激しく有名大など富める大学はさらに潤う方向に進んでいる。任期付きの若手研究者が増えたが、限られた年数で良い論文を書くのは至難の業だ。５年任期の場合、落ちついて研究できるのはそのうち３年だ。腰を据えた研究が難しく成果を急ぐ傾向がある」
――どう対処すればいいのでしょうか。
「健全な分業化を提案したい。研究者の中では激しい競争に向かない人もいる。40歳くらいで研究者から研究支援ポストに移れる選択肢があっていいのではないか。国の政策がもととなり研究支援ポストは減ったが、間違いだったと思う。研究とマネジメントの両方に詳しい人材も必要だ」
――資金配分はどうすればいいのでしょうか。
「ボトムアップの研究をしやすくする仕組みが必要だ。運営費交付金などの基盤的経費をどう研究に有効活用するか考えないといけない。ただ、大学は規模が大きくなるほど自由に動けない面がある。どう対応するかが喫緊の課題だ」
――若手研究者の不安定な雇用も問題視されています。
「博士人材の活用は今後の課題だ。米国はある時点で自分の研究者としての資質を見極め、企業などに就職でき、学会事務局など幅広い分野に博士人材がいる。日本の将来を鑑み、より多様な職種で人材を活用できる環境をつくるのが急務だ」
（おわり）
［日経新聞１２月３０日朝刊Ｐ．９］
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