エコノミストなどのインフレ待望論者は、インフレを起こせば、国家や企業の赤字は、手品のように消えてなくなる。と同時に、利益のない低価格に悩む企業を助けられるという妄想を抑えることができない。エコノミストの目には、バブルの膨張が頂点に近づく足音は、匂いはしても聞こえないものだ。

60年〜80年代の日本は、10年間に物価は倍増したが、消費者の購買力も倍増したので、万事めでたしとなった。そこで、75％の日本人が、中流階級になったと幻覚できた。この幻覚を再現するのに、インフレが必要だと、今のエコノミストは妄想を隠さない。そして消費者の購買力を縮小させたまま、人為的にインフレ発生させ、国家と企業の悩みを解消したいというインフレ待望論者の妄想は、「消費税が騰がるから，食料品が上がり，株価が下落する」ことになる。

しかも金融商品と原材料の値上がりを放置しながら、消費者の所得は増やさないまま、生産工場を海外に移転すれば、どうなるか？ その答えは、国内市場が縮小するため、消費者物価のインフレは発生することができない。

紙幣を土台にした金融商品を放置すれば、自然と新しい信用を創造し膨張する。この紙幣が、信用を膨張させるバブルの真犯人だという事実は、現実の生活に埋没して隠れて見えない。紙幣は、その発行者の信用がなくなれば、徳川時代の大名の印刷発行した藩札や日本軍が占領地で発行した軍票のように、突然紙切れになる。又、ハイパーインフレが発生すれば、何百枚の紙幣で饅頭一個しか買えなくなる。

紙幣を土台とした金融商品は、自然に信用を膨張させバブルを発生させる。人間はバブルから教訓を学び、二度と繰り返さないように、制御コントロールしようと努力する、だが、バブルは姿を変えるために、その破裂を予知できない。今日では、紙幣を印刷すれば、百倍の赤字を埋めることができる。しかし紙幣と国債を増発して穴埋めするとハイパーインフレとなり米騒動的な全国暴動に波及して、国家が転覆する。

世界経済は関税と通貨切下げ競争で、10年間も悪夢にうなされた経験がある。2006年、包括関税引下げ交渉は行き詰まり、二国間の交渉に中心が移った。そしてＴＰＰで関税ゼロで自由な貿易と内外投資が、世界市場を拡大させるので、バブルは絶対発生しないと確信している，これは第一次世界信用大恐慌前後と同じ状況に突入したことを意味する。なのに人民に我慢を強制するだけで、金持ちのかまどの煙しか気にする様子がない。

株式バブルの膨張係数は、一時的に足踏みしても「上昇するから買う」の繰り返しさえ妨害されなければ、宇宙よりも大きく膨らませることができる。エコノミストは人間の概念の中では、ネズミ講と同じく、無限に拡大できると妄想する。だが信頼感などが永遠につづいたためしはない。バブルは、信頼感を崩壊させる事件を連続させる。そのため、世界で膨張する巨大なドルのマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊する。

大企業は、政府のてこ入れにもかかわらず、2015年以降に消滅が相次ぐ。そして、生き残った企業も、既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。世界金融大恐慌や世界経済全体に波及するバブルの発生なんて、想像することができない！ 確かに、バブル的匂いはするが、いずれの国も、前回のバブルの体験から、賢くなっているハズだ。万が一破裂しても、その影響は限定され、景気は軟着陸できるに違いない。そう、世界のエコノミストたちがそう考えるのも無理はない。

貧乏人は自己責任と我慢、自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、消費税増税すると株式は最後の大ジャンプをして底なし沼から脱出できなくなる。さのためにキン本位制で為替を安定させドルの暴落を止めながら自然えねるぎーからの産業革命を加速させないと古今未曽有のパニックを迎えます。当然銀行・証券・為替の一時閉鎖は避けられない。