井沢って、全く知らんがバカウヨ一派か？　
この記事の投稿者の意図も分からん。

井沢が・・・いや
歴史家が告げるべき真実とは、何故？
「日本の官僚＆マスコミが中国共産党を批判できないか」
なのだ

答えは
中国人民解放軍の正体は大日本帝国関東軍の成りすまし
日本の官僚＆マスコミはその後輩と論語に言う目下の者

つまり日本の経団連構成満州創業企業群の本当の主人が
中国共産党＝創業コンサルの儒教上の主従関係だからだ

　いわゆるナベツネ氏の新聞人としての行為や彼が受ける非難事実をもって、この不戦条約違反を隠蔽や独善性の事実の認識の普及の妨害は筋違い、ずれた行為だろう。　
当時の帝国連中によるナチスを煽ったか、かぶれたかの共同作用を対象にした非難だろうか、と解釈すべきだが。　

彼は、小泉政権の頃に構造改革や郵政民営化を熱烈に支持した新自由主義者であり、反中国・反韓国・反北朝鮮を言うくせにアメリカの批判は全くしない親米ネオコン派である。

『逆説の日本史』など彼の一連の著作は、梅原猛や司馬遼太郎など他の歴史家の説のいいところをパクっただけの代物でしかないし、いつの時代でも「怨霊・言霊史観」を当てはめるだけで反証可能性が欠如したトンデモ歴史観である。そして、常に結論は、現代日本の左翼批判・官僚批判・談合批判に行き着いて読者を新自由主義・ネオコンに誘導する。

歴史をまともに勉強してきたものにとっては、井沢は相手するにも値しないつまらない二流作家でしかないが、知的コンプレックスがある一般のB層は、井沢のトンデモ本を読んで「やはり従来の歴史家は間違っていた！新しい視点を発見し続ける井沢先生すごい！」と信じ込んだ挙句、右傾化してネトウヨのような思想に染まる（この役割を、歴史トンデモ本で果たしてきたのが、樋口清之、渡部昇一、西尾幹二、小林よしのり、竹田恒泰などである)。

田母神論文の問題が起きた頃、自衛隊は外部から講師たちを招いて国家観・歴史観に関する講義を自衛官たちに行なっていたことが発覚した。招かれた講師たちというのは、井沢元彦や、櫻井よしこや、藤岡信勝など、統一協会系の勝共文化人ばかりであり、自衛官たちは宗教右翼系の偏った思想を「国家観・歴史観」として刷り込まれていたというわけだ。

ちなみに、1990年代での『噂の真相』によると、井沢は小説はあまり売れないくせに推理協会会長の地位を狙っている男であり、私生活では女癖が悪い「セクハラ大魔王」として有名な俗物である、とすっぱ抜かれていた。人間的にもクズで小説家としても成功できなかったから、統一協会に魂を売って右翼言論による愛国商売で金を稼ぐようになった、というわけなんだろう。

井沢元彦のファンの人たちに改めて言いたい。「まだ、井沢元彦のようなつまらない売文屋に騙されているのか」と。

つまり、朝日新聞が「文部省が検定した歴史教科書が『侵略』から『進出』に書き換えられた！」と報道した事がきっかけで、日本の各新聞が報道、中国や韓国からも非難される騒ぎとなったわけだ。で、朝日や他のメディアの「侵略→進出」報道は誤報だったわけだが。実を言うと、この事件には裏がある。井沢が絶対に見ようとしない裏が。まずは、「日本はアメリカの属国であり、政府もメディアも教育もアメリカにコントロールされている」という当たり前の事実を知れば、「教科書問題」の裏側が見えてくる。

1970年代、日中国交回復や資源外交でアメリカの虎の尾を踏んだ田中角栄は、ロッキード事件によって失脚に追い込まれた。田中の意を受け対米自立・アジア重視を目指した大平正芳首相は、1980年に薬物によって(心筋梗塞を装って)毒殺されている。大平内閣の後継の鈴木内閣も、田中角栄の影響を受けた政権であり、対米自立を目指そうとした。だから、全方位外交を目指す鈴木首相は、極端な反共ネオコンで好戦的なレーガン政権ができて間もないころに「日米安保は同盟関係ではない」と言ってしまい、マスコミや保守論壇から大バッシングを受けた。

そして、アメリカの思い通りにならない鈴木内閣を潰し、日中韓のアジア関係を分断して日本の対米追従を加速されるため、「教科書問題」は仕組まれたのである。事件を仕組んだ黒幕は何者か？アメリカである。

朝日新聞が報道し、各メディアがそれに追随し、そして最後に産経新聞が誤報を謝罪するという流れ。何か怪しい裏があるだろう。「朝日は左だから悪(或いは善)、産経は右だから善(或いは悪)」という単純な図式で済ます事はできない。そう、日本のメディアは全てアメリカの手先であるという事実を見れば、各新聞どうしの左(リベラル)や右(保守)の違いなど、茶番でしかない事が分かるだろう。

朝日新聞は表向きは左翼・リベラルを気取ってはいるが、緒方竹虎(のち自由党代議士)や笠信太郎(のち主筆)のようなCIA工作員の記者がいたように、実際はCIAの息のかかったメディアである。そして、朝日本社には米ニューヨークタイムズ(米民主党寄り)の日本支社がある。一方、読売新聞は表向きは保守派を気取っているが、戦後、読売新聞総帥の正力松太郎が「ポダム」のコードネームを持つCIA工作員であったように、実際はCIAの息のかかったメディアである。そして、読売本社には米ワシントンポスト(米共和党寄り)の日本支社がある。

つまり、朝日新聞は「CIAメディア＋米民主党日本支部」であり、読売新聞は「CIAメディア＋米共和党日本支部」である。また、毎日新聞は創価学会(CIA朝鮮カルト宗教)とズブズブな関係を持つメディアであり、産経新聞は統一協会(CIA朝鮮カルト宗教)とズブズブな関係を持つメディアである。さらに、日本経済新聞はCSIS(戦略国際問題研究所)とズブズブな関係を持つメディアである。要するに、日本の新聞社は全てアメリカの手先であり、CIA工作メディアなのだ。

アメリカが書いた「教科書問題」のシナリオ通り、日本の各メディアは「侵略→進出」報道を行い、統一協会の息のかかった保守論壇(『正論』『諸君！』)が朝日などの誤報を批判し、統一協会メディアの産経だけが誤報を謝罪したというわけだ。この「教科書問題」のさなか、朝日新聞などの「侵略→進出」報道が誤報であると指摘していた事で有名なのが、フジテレビ(統一協会系)の「竹村健一の世相を斬る」であり、番組の常連出演者だった竹村健一(中曽根の御用文化人で統一協会系)や渡部昇一(イエズス会士で統一協会系)などである。

アメリカの仕組んだ通り、中国や韓国は日本政府を批判し、アジア関係は悪化した。アジア各国が外交的・経済的に連携すると超大国アメリカが困るわけだから、アジア各国が対立しあうことによって得をするのはアメリカである。当時の鈴木善幸首相はなすすべもなく中韓に謝罪するはめになったし、宮沢喜一官房長官は近隣諸国条項を制定した。

近隣諸国条項とは、日本の歴史教科書を検定する際、中国や韓国の意向に配慮するというもので、日本人の歴史認識を歪める恐れがある(中国・韓国は反日教育を行っている国だから)。で、その近隣諸国条項を制定した宮沢喜一とは、日米欧三極委員会(ロックフェラーが作った団体)とズブズブな関係を持つ政治家であり、つまり、アメリカの手先なのである。日本人の歴史教育を歪め、愛国心を奪うために近隣諸国条項を制定させたのも、アメリカの謀略によるものだったのだ。(ちなみに、宮沢は首相になってからは、あの悪名高い年次改革要望書の受け入れを行っている)。

アメリカの思い通りに動かない鈴木善幸政権は、アメリカの手先の大メディアによってバッシングされ続けて支持率が低迷し、とどめに「教科書問題」を仕組まれて完全に死に体となった。そして、鈴木が退陣をした後、自民党総裁・日本国首相となったのが、アメリカの手先で大物売国奴の中曽根康弘だったのである(中曽根は田中角栄とも協力関係を見せるふりをしていたため、対米自立志向で人を見る目が確かな角栄でさえ、騙されてしまった)。その中曽根政権による新自由主義改革とプラザ合意によって、日本は後にバブル経済に突入し、やがて「失われた20年に突入するのだが。

鈴木善幸内閣での「歴史教科書問題」とは、「アメリカの思い通りにならない鈴木内閣を潰し、親米売国奴の中曽根を総理にするため」「歴史問題で日中韓を対立させてアジアを分断させ、アメリカに対抗できなくするため」「近隣諸国条項による歴史教育で、日本人に愛国心を持たせなくするため」、アメリカが仕組んだのである。

統一協会親米右翼・井沢元彦よ、これらが「歴史教科書問題」の一連の真相だ。どうだ、分かったか！