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マンホールに主脚を突っ込んだＦ−１５Ｋ
【大阪から世界を読む】マンホールに落ちる「韓国」戦闘機 “外華内貧”韓国の史上最悪「軍備」
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140210/frn1402101127003-n1.htm
2014.02.10 夕刊フジ
昨年１２月、中国に対抗する形で防空識別圏拡大を決めた韓国だが、防衛体制の実態はお粗末そのものだ。防空識別圏を監視する早期警戒機は４機を導入したばかりだが、整備不良で１機しか飛べない状態。スクランブル（緊急発進）する戦闘機も１機がマンホールに落ち込み大破するという“伝説的な事故”を起こしたばかりか、ミサイル誘導用の電波が民間の携帯電話の周波数と一致するトンデモぶり。もはや軍は「外華内貧」の実態を隠し通せない事態に直面している。
（岡田敏彦）
■共食いする早期警戒機
整備不良が問題となったのは、２０１１年から１２年にかけて総事業費約１８００億円で４機を導入した防空用の早期警戒機「ピースアイ」。旅客機のボーイング７３７を改造した機種で、機体背部に設置した細長い板状のフェイズド・アレイ・レーダーで半径約５００キロ内の航空機約１千機を探知・追跡できる。地球は丸いため、地上設置のレーダーでは水平線より下の航空機を察知できないが、高空を飛ぶ早期警戒機なら“穴”はなく、各国で配備が進んでいる。
韓国では１２年１０月に実戦配備したが、同国のＪＴＢＣテレビが報じたところでは、１年後の１３年１０月には飛べる機体はわずか１機だけとなった。
飛べない理由はずばり「部品不足」。軍用機に限らず航空機には決められた飛行時間ごとに交換しなければならない部品が多くあり、航空機を導入する際はこうした交換部品もセットで買うのが基本。韓国も３年分の部品を購入していたのだが、なぜかエンジン関係など早急に必要となる部品を買っていなかった。
その結果、不具合の多い機体を“部品取り用”にし、修理の際はこの機体から他の機体へ部品を転用するというカニバリゼーション（共食い整備）を行っていた。それでも１年で（部品取り用機を含め）３機がジャンクと化し、飛べるのは１機のみになってしまった。
もちろん共食い整備は、近代軍隊ではタブー。導入時には韓国マスコミが「日本の早期警戒機よりも性能は上」などと報じていたのが空々しく聞こえる。
ただ、飛べない事態には別の原因を指摘する声もある。ピースアイの１号機は米国で完成したが、２〜４号機は韓国内の工場でレーダー取り付けなどの製造作業を行った。そして、いま飛べる唯一の機体は１号機…。
一般的には古い機体から故障するものだが、最も古い機体が飛び続けていることで、「そもそも韓国製というのが問題では」という声が出ているのだ。ともあれ防空識別圏を監視するために必要不可欠の早期警戒機が１機のみで、事実上、システムとして運用できない事態に陥っているという。
■迎撃戦闘機は運用未熟
一方、圏内に入ってきた不審機にスクランブルをかける戦闘機はというと、最新の「Ｆ−１５Ｋ」は機体の安定を保つピッチトリムコントローラーなどの部品不足で共食い整備が常態化しているうえ、運用面でも問題が山積。０７年には有名な「マンホール撃墜事件」も起きている。
機体修理のため滑走路から整備場へ移動させていたＦ−１５Ｋがマンホールに右主脚を突っ込み、右主翼が破損、前脚も折れるなど大破したという事件だ。
誘導路から外れてわざわざマンホールの上を通過させる運用も問題だが、現地報道でこのマンホールの工事が手抜きだったことも判明。周囲の隙間をセメントで充填（じゅうてん）しなければならないのに、適当に板を張って上にセメントを塗っただけだったのだ。そこへ重さ約１５トンの戦闘機が乗ったのだから、陥没するのも当然。普通の道路でも大問題だが、こんな手抜き工事を空軍基地で施工するのが韓国水準だ。
また１０年７月には「将軍様射出事件」と呼ばれる出来事もあった。空軍大学総長の少将＝当時＝がＦ−１５Ｋの後部座席に乗って離陸前の点検中に、誤って（？）非常用射出座席レバーを操作。座席背面のロケットが噴射するまばゆい炎とともに、約５０メートル上空に射出された。少将はパラシュートに揺られながら無事帰還したが、射出時の高温の炎や衝撃でコックピットは数億円の大ダメージを被った。
しかもこのＦ−１５Ｋは、搭載する対地ミサイルを誘導する電波の周波数が、韓国内の一部携帯電話の周波数と被っていることが判明。システムの改修費用と天秤（てんびん）にかけた結果、有事の際は混乱を承知の上で一部携帯電話回線の電波を止めるという驚愕（きょうがく）の仕様になっている。だから友軍の爆撃時には「この携帯電話はご使用になれません」となる。
朝鮮戦争では瞬く間に首都ソウルを北朝鮮軍に陥とされたうえ、混乱する避難民の群れで道路があふれ反撃もままならなかったという“自国の歴史を直視”すれば、民間の情報伝達は軽視できないはずだが、現実はこのありさまだ。
■飛行船も墜落
実際、韓国が重視すべきは南の海上の防空識別圏などではなく、現在も戦争中の北朝鮮との国境近辺の情報収集のはずだが、この点でも成果は全く芳しくない。昨年１２月５日には実戦配備を計画中の無人偵察飛行船が試験運用中に墜落した。
聯合ニュースなどによると、この飛行船は１０年の延坪島砲撃を受け、黄海の北朝鮮側を２４時間監視するため２４０億ウォン（約２３億円）をかけて配備を決定。米国などが開発し、光学カメラやレーダーを備えていたが、ヘリウムガスが抜けて墜落した。
そもそもヘリウムは半導体や光ファイバー製造などに必要不可欠で、しかも「有限」の資源。近年は新興国の需要増大から需給がひっ迫（ぱく）し価格も高騰。巨大飛行船を維持する大量のヘリウムを安定的に確保するのは困難だ。軍用機の部品さえ調達できない韓国の「運用能力」では、早期警戒機同様に早晩ガラクタとなることは必定だろう。
結局、防衛は駐留米軍頼みとなる部分が大きいのだが、ここで韓国は迷宮にさまよい込んでいる。政府はいま「Ｘバンドレーダーの恐怖」に直面しているのだ。
■米中間で板挟み
Ｘバンドレーダーは米軍の最新鋭レーダーで、北朝鮮などの弾道ミサイルを追尾、迎撃用のデータを得るなどの性能を持つ、ミサイル防衛システムの中核。日本では青森県つがる市の航空自衛隊車力分屯基地に配備されているほか、京都府京丹後市の航空自衛隊経ケ岬分屯基地への設置も決まっており、近畿初の在日米軍施設となる。
もちろんＸバンドレーダーは防衛用で、普通の国なら配備による防衛力増強を歓迎するところだが、韓国には複雑な事情がある。米国では中国が発射する弾道ミサイルを発射直後から追尾することなどを目的に、中国上空を広くカバーできる南北国境線近くの韓国・白ニョン島にＸバンドレーダーを配備する計画を持っている。
ところが韓国は、経済的にも重要な“旧宗主国”中国の逆鱗に触れることを恐れて配備を拒否。現地報道によれば、韓国政府の金寛鎮（キム・クワンジン）防衛大臣は「中国を刺激する可能性がある」「韓国は米国のミサイル防衛システムに加わるべきではない」と、とても米国の友軍とは思えない反応を示した。
その一方で、米国から最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５を導入しようと計画。Ｘバンドレーダー配備を断れば「最新のレーダーシステムとリンクできない戦闘機を配備しても仕方ないだろう」と新戦闘機導入がご破算になりかねないため、いつまでもＸバンドレーダー配備を拒否し続けるわけにもいかない状態。
結局、Ｘバンドレーダー配備問題は、米国と中国の２大国から「どっちに付くのかはっきりしろ」と詰め寄られる“踏み絵”となってしまった。
来年１２月には米国は戦時作戦統制権を韓国に返還、米軍はわずかな兵力を残して韓国から事実上撤退する。いまでさえ手に余る防空識別圏を広げても、無意味な“背伸び”としか受け取れないのだ。
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