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インド、サッカープロリーグ成立、イスラム教徒の将来
インドでサッカーのプロリーグが成立したという。当然、totoも導入されるのだろう。サッカーくじは世界的に大規模なインチキがされているはずで、当然、インドでも相当な裏資金がサッカーくじをめぐって幅を利かせるようになるはずだ。
日本でtotoが始まったのは2001年。プロサッカーリーグ化は1993年だから、toto販売まで8年かかったことになる。1993年2月には中学校での業者テストが禁止され、続いて3月には元自由民主党副総裁の金丸信氏が脱税容疑で逮捕されている。つまり、日本のプロサッカー成立は、1985年以降のバブル発生とその崩壊後に始まった、一般市民を対象とする植民地化、つまり、一般市民へ不当な利権を供与してリモコン装置を付けるという工作開始と同期をしている。
インドで、グジャラート州首相時代の経済成長実現を実績として今年5月に首相に就任されたモディ氏は州首相時代までは、ヒンズー至上主義で知られていて、2002年グジャラート州暴動では、イスラム教徒虐殺への関与を疑われていた。
インド首相就任に際して、モディ氏は相当に慎重に振る舞われている様子で、宗教対立の激化を警戒している。しかし、インド12億人の約１３％がイスラム教徒であるとされていて、カシミール州など二つの州ではイスラム教徒が多数派を占めている。
中東で激化している「イスラム国」をめぐる争いは、基本的には、イスラム教が、仏教やキリスト教に比べて日常生活をずっと強く規定することがあり、宗教を隠れ蓑にしてサブリミナル効果を使ったマインドコントロールがイスラム教徒の方たちには使いやすいことがある。
アメリカを中心とした軍産複合体の勢力の中心にいる人たちは地球の人口抑制を狙っているようであり、中国と共にインドもその工作対象として考慮されているはずだ。
つまり、モディ氏がグジャラート州首相として残した実績は、例えば、前韓国大統領の李明博氏がソウル特別市長時代に功績を残したのと同じで、軍産複合体が背後で支えていたものである可能性がある。李明博氏は米韓ＦＴＡを結び、結果的に韓国社会をほぼアメリカ企業の奴隷にしてしまった。
インドも今後10年程度で宗教対立が広範囲で起こるようになるかも知れない。モディ氏は、多分、政権当初は経済運営が順調に進むだろうが、その時に登用した人々が、後になって宗教対立をあおる原因になる可能性がる。
2014年10月26日20時10分 武田信弘
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