［パリ　２４日　ロイター］ -２４日の欧州株式市場は、中南米諸国の経済や通貨に関する懸念が台頭したことで利食い売りが先行し、続落して終了した。

ＦＴＳＥユーロファースト３００種指数.FTEU3終値は３１．２９ポイント（２．３５％）安の１３０１．３４。１日の下落率としては７カ月ぶりの大きさとなった。

ＤＪユーロＳＴＯＸＸ５０種指数.STOXX50Eは８８．８８ポイント（２．８５％）安の３０２８．２０で終了。５０日移動平均を下回った。

ＤＪユーロＳＴＯＸＸ５０種指数構成銘柄の売買高が過去３カ月間の平均の約２倍となるなど、商いは活発だった。

前日の外為市場では、アルゼンチンペソが大幅下落。この日は同国政府が為替管理を緩和すると発表した。影響は他の新興国通貨にも広がり、ブラジルレアルやトルコリラなどが大きく下落した。

こうしたなかスペインの株式が最も大きく売り込まれ、マドリード証券取引所のＩＢＥＸ指数.IBEXは３．６％安で終了。通信大手のテレフォニカ(TEF.MC: 株価, 企業情報, レポート)、大手銀行のＢＢＶＡ(BBVA.MC: 株価, 企業情報, レポート)とサンタンデール(SAN.MC: 株価, 企業情報, レポート)などが大きく売られ、それぞれ４．６％、５．１％、３．５％安で引けた。

フランスでは、中南米諸国に対するエクスポージャーが高いエデンレッド(EDEN.PA: 株価, 企業情報, レポート)とカジノ(CASP.PA: 株価, 企業情報, レポート)がそれぞれ３．４％安、４．４％安で引けた。

ＦＸＣＭのアナリスト、ビンセント・ガンヌ氏は、「この日はアルゼンチンが大きな注目材料となり、新興国市場をめぐる懸念から大きな売りが出た」と指摘。「株式へのエクスポージャーが高過ぎるのではないかとの懸念から資金を株式から金や債券にシフトさせる動きが見られた」と述べた。

http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTJEA0N02320140124