今回の世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因です。そしてアベノミクスの「上昇するから買う」のムズムズの法則によって下降すれば永遠に下がるという脅迫心理とペアになり、投機の底無し沼から脱出できなくなる。アベノミクスで買われた外資がアベノミクスに絶望し逃げるから暴落する。

過去のバブルの反省から、投機の主役や方式を変えるためバブルの正体が見えなくなる。買手が売手の四倍以上になれば、バブルは急激に膨張し、必ず弾ける。今回は蜃気楼化したアベノミクスである。

アベノミクスへの外国からの資金が逃げ出すと、カネの流れが逆流して貸手の円ドルが上昇し、自国通貨は暴落するため、物価高騰・品不足・購買力激減で、経済は大混乱する。株・土地・債権・通貨が大暴落する。ということが，2008年9月のアイスランド共和国の銀行モラトリアムから、分かっている。

我々人類には素晴らしい紙幣が誕生した。だから、紙幣を土台にした金融商品を放置すれば、自然と新しい信用を創造し膨張する。この紙幣が、信用を膨張させるバブルの真犯人だという事実は、現実の生活に埋没して隠れて見えない。

紙幣を土台とした金融商品は、自然に信用を膨張させバブルを発生させる。人間はバブルから教訓を学び、二度と繰り返さないように、制御コントロールしようと努力する、だが、バブルは姿を変えるために、その破裂を予知できない。今日では、紙幣を印刷すれば、百倍の赤字を埋めることができる。消費者の購買力を縮小させたまま、人為的にインフレ発生させ国家と企業の悩みを解消したいというインフレ待望論者の妄想にスギナイ。

株式バブルの膨張係数は、一時的に足踏みしても「上昇するから買う」の繰り返しさえ妨害されなければ、宇宙よりも大きく膨らませることができる。このようにして世界金融大恐慌のスタートがした。そして投資家は，ムズムズの法則によって「買わなければ損する」と考え、「買わない方が得する」とは考えない。

このムズムズを抑えられず、バブルに巻き込まれた。金融商品でも日常生活商品でも、この機会損失の心理が、上昇すれば永遠に上がり、下降すれば永遠に下がるという脅迫心理とペアになり、投機の底無し沼から脱出できない。そのため、破産が避けられなくなるのだ！

エコノミストやマスコミはなぜ予測を外すのだろうか，それは見かけだけの因果関係で、エコノミストや証券や銀行は相場を予測しているので、彼らが上がると言えば下がるし、下がると言えば上がる。

取引額の75％を占めれば、相場は思いのまま操作できる。だが、ライブドアショックのように、買手が不在となって売手ばかりになれば、暴落を阻止することができない。

1933年３月６日、ルーズベルト大統領は、全国に広がった銀行倒産(1362行）と取付け騒ぎを静めるため、必要な紙幣を印刷する時間に必要な四日間、全国の銀行を閉鎖した。四日間、暴動は発生しなかった。誰もゼニをもたない平等感に、米国民は、不思議な相互扶助のユートピア世界を現出させた。まだキュシュレスのカードがなかったが、四日間、ゼニなしに、ヤンキースタジアムや映画館に入場できたし、レストランでも食事ができ、交通機関にも乗れた。短期間なら、人類はユートピアの世界を現出させる能力のある証明になる。

エコノミストたちは、金融システムは、その十分の一以下の信用通貨で運営されているので、一斉に取り付ければ、中央銀行でも払えないという事実を告知することが、取り付けパニックを避ける最大の防止策であることを認識すべきなのだ。

ところが、取り付け騒ぎの経験から、日本政府は一万円以下の預金を払い戻すルールを採用すれば、取付け騒ぎは発生しないと錯覚してしまった。だが、銀行や証券会社が倒産すれば、短期間でも、死に金（引き出せない預金）を発生させる。死に金はビジネスを破産させる。そして、150兆円の国民資産は、投信に傾斜すると、投信の解約は、早い者勝ちとなるため、取り付け騒ぎの発生は不可避となる。この取り付けや暴落防止のために、全国の金融市場が閉鎖される事態が，2015年〜2017年にやってくる。

国家も企業も個人も忘れ、木を見ても森を見なくなり、すべての人間が、死を連想して思考を停止し、死から逃れるために、逃走パニックを発生させる。これを避ける方法がある。「脱原発」から[産業革命]に大胆にシフトすることです。

「追記」
世界恐慌で，香港ドルは米国ドルとのペッグ制を死守するために、連日香港ドル売り米国ドル買いを実施した。その結果として、香港銀行の米ドルは増え続け、輸出も好調なため一層安定して見える。　

ところが2008年の米ドルの世界的暴落とリーマンショック、中国元の米ドル切上げ政策への転換は、最後の民営通貨である香港ドルの崩壊消滅を、秒読み段階に突入させている。米ドル大暴落は、確実に、香港銀行のデフォルト（債務不履行）を発生させることになる。そのために膨大にばら撒かれたドルが，破裂しないように米国は金融緩和の縮小をせざるを得ない。

そのために中国は元のドル切り上げが、輸出を激減させることを、日本円の70年代のドル切り上げと同じように心配し遅延させるため努力している。輸出奨励金の廃止や衣料課徴金を口約し、欧米の圧力をかわしている。

だが中国は「三つの危機,中国解体とバブル作裂とシーラカンス銀行のデフォルトに直面している」そして一党独裁政治体制の自壊は絶対に避けられない。日本企業の「カントリーリスク」は避けられない 特にチャイナリスクは覚悟すべきである。同じようにインド，東南アジアなどの新興国のバブルが弾け下落トレンドを形成している。新興国のバブルは先進国より2年半以上にならないと弾けない。2012年に弾けました。ところが日本の政府とマスコミは2015年にならないと認識できないのです。世界恐慌の二番底・三番底はまだこれからです。アベノミクスは1年半で弾け，古今未曽有のパニックに向っています。