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医療費：「糖尿病→脳梗塞」コースで自己負担額1500万 −人生後半戦の収支決算、徹底シミュレーション【8】
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20140306-00012028-president-bus_all
プレジデント 3月6日(木)12時15分配信
年金3割減に消費税30％。家計を襲う最悪のシナリオは、そこまで迫っている。それだけでない。ニートの子供、長生きな親……老後の生活設計を狂わせる「7つの大敵」の攻略法を検証する。
■がん治療の費用は50万円程度が最多
日本人の死因トップはがん。がん保険大手アフラックが行った調査によると、治療費用の総額(食事、交通費などを含む)は50万円程度が最多。次が100万円程度で、あわせて65％に上った。
この結果を意外に少ないと思った人も多いのではないか。先ほどの調査ではがん未経験者の半数以上が「300万円程度か、それより多い」と想定していたという。
日本の医療保険制度では、医療費の自己負担分は3割が原則。小学校就学前の乳幼児や70歳から75歳未満は2割、75歳以上は1割ですむ。さらに同じ月の医療費が高額になった場合、所得に応じて決められた額を上限に、超過分が戻ってくる高額療養費制度もある。
「一つの病気に対する医療費そのものの自己負担額は、100万円ほどが平均でしょう」
3年前に自らが乳がんの告知を受けたFPの黒田尚子氏もこう話す。だが、保険適用外の費用が想定外にかさむケースもある。黒田氏は次の4点を注意すべきと語る。
1つ目は交通費や宿泊費。遠方の病院に通う場合、飛行機代や新幹線代、ホテル代がかかることも。
2つ目は民間療法。がん患者の多くは漢方薬や健康食品などを摂取している。よく利用されるサメ軟骨、メシマコブ、アガリクス、プロポリスの頭文字をとってSMAPと呼ばれる。民間療法だけで月数万円に上ることも多いという。
3つ目は先進医療。がんの場合、重粒子線治療や陽子線治療などの先端技術を使った治療は保険適用外となり、自己負担が300万円に上ることも。先進医療ではないが、未承認の抗がん剤を輸入して治療した場合も保険適用外となる。しかも、抗がん剤の費用は「患者の体重に比例する」(黒田氏)。
老衰vsがんvs慢性疾患。80歳死亡でいくら差が出るか（※黒田尚子氏監修）
4つ目が介護費用。表では3つのケースで医療関連費を試算したが、もっとも高いのがCさんのパターンだ。黒田氏は言う。
「糖尿病などの慢性疾患は長期にわたって治療費がかかります。悪化して寝たきりになると、これに介護サービスの費用が加わります」
こうした医療関連費以外にも想定しておくべきリスクがある。
「減給・失職リスク」もその一つ。手術前後に休職した場合、医療保険の傷病手当により標準報酬日額の3分の2は保障されるものの、アフラックの調査では、がん経験者の33％が「収入減」と回答。4人に1人が職を失っている(山形大調べ)という調査結果もある。
「若いうちから健康体を維持する。これが一番の節約です」(黒田氏)
最後に、日本の社会保障への過度な期待も大きなリスクであることを、あらためて挙げておこう。81年まで医療費の自己負担は0円だったが、30年あまり負担率アップが続いている。自分のことは自分で守る。その覚悟で老後に備えることが重要だ。
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黒田尚子
ファイナンシャル・プランナー。大手シンクタンク勤務を経て独立。自身の乳がん体験をもとに、がんに対する啓蒙活動も行っている。著書に『がんとお金の本』。
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大塚常好＝文
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