1930 年代の世界信用恐慌は、農業信用縮小恐慌（自作農の破産）と株式信用縮小恐慌（大暴落）からスタートした。 2010 年代恐慌は、住宅土地信用縮小恐慌と債券信用縮小恐慌からスタートする。 2012年、ついにブラジル・中国・インドの住宅土地バルブが弾け、同時に、欧州各国の債券バブルが弾けた。だが、2014年になっても、まだ、ブラジル・中国・インドなどのバブルが弾けたことを認識できないバカな政治と経済指導者と官僚マスコミには多い。

中国のバブルは、クルミの殼一個が百万に高騰、住宅土地バブル中心に、日本と米国と同じように破裂したのに、2015 年までは見えない。中国の元は，香港銀行発行の元建ての債券は外資に売っている。歌手の千昌夫が、香港一の土地成り金になれたのも、一夜で転落したのも、この香港のシーラカンス銀行の存在なしには説明できない。この影のシーラカンス銀行のデフォルトの危機なんです。この香港ドルが暴落すると，本国米国のドルの暴落は避けられない。そのために米国債(ドル・アメロ)を売りさばかなければならなくなる。

人はムズムズ（機会損失）の心理法則に支配されるため投機の底無し沼から脱出できない。そのため、破産が避けられなくなる

元は中国解体とバブル作裂と、シーラカンス銀行のデフォルトの三つの危機に直面している，これを避けて通ることはできません。

1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年の第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。2005〜17年の世界金融大恐慌は二番底・三番底なんです。つまり現在進行中の第二次世界金融大恐慌は政治経済の指導者とマスコミの幹部は誰一人として認識出来ない。

2006年に米国金融指導者は、ノーベル経済学者のファンドの破産や架空エネルギー売買会社エンロンの破綻が自国と世界に波及しないように、強制的に架空のデリバティブ契約は手打ちにし、破産取立てを遅延させることに成功し世界恐慌を先送りさせたのです。2007年に米国株式市場は、日本は47兆円ものドル買い介入や投資で手助けをし世界の投機資金を再び集中させることに成功した。

だが信頼感などが永遠につづいたためしはない。バブルは、信頼感を崩壊させる事件を連続させる。そのため、世界で膨張する巨大なドルのマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊することになる。

そのため、全人類は、2015年を節目として、金融商品や日常生活商品のバブルに巻き込まれて損しなかった貧乏人も、あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。そして産業革命に乗り遅れた日本の有名企業は、政府のてこ入れにもかかわらず、2015〜25年に消滅する。そして、生き残った企業も、既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。

世界経済とのリンクを弱めている経済鎖国家も、２０１５年むからの3年間その経済指数を10％から25％ダウンさせることは避けられない。だが日本を除く国は、それぞれの経済政策の舵を切換え、そのドン底の経済指数を、2017年迄には回復させることが可能だ。

ナゼ、日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び20年以上も経験しなければならないのか？ 今度の苦痛は、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、アベノミクスという蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。この経済蜃気楼を日本の指導者とエコノミストたちは、現実だと錯覚する。そのため、全く無防備になるからである。ニクソンと輸出の神風で最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。それは十年を経過しても、生産・販売・株式・雇用・投資・貿易の指数を回復できなかった。この恐怖の体験を日本は避けられない。

第二次世界金融大恐慌や世界経済全体に波及するバブルの発生なんて、想像することができない！ 確かに、バブル的匂いはするが、いずれの国も、前回のバブルの体験から、賢くなっているハズだ。万が一破裂しても、その影響は限定され、景気は軟着陸できるに違いない。そう、日本のエコノミストたちや政治家がそう考えるのも無理はない。これを避けられるが，政治家と経済の指導者とマスコミはすべて黙殺します。