テレビ価格上昇をもたらした意外な背景　反転上昇の牽引役は4Kではなかった
http://toyokeizai.net/articles/-/36643
2014年05月11日　許斐 健太 ：東洋経済 記者

急激に価格が下落し、デフレの象徴といわれた薄型テレビ。2009年まで10万円以上を維持していた平均単価は、11年末に4万円台まで急落。店頭は安売りテレビであふれ返った。

ところが、12年を底に、足元は6万円前後まで値を戻しつつある。単価反転の要因としてよく指摘されるのが、大型テレビの高付加価値化だ。高精細の「4K」などは、家電量販店の店頭でも目立つ場所に陳列されている。

ただ実際には、テレビ市場全体に占める4Kの比率は1％強（台数ベース）。50型以上の中でも11％にすぎない。13年3月から1年間の単価変動率は40型以上が2％増止まり。一方、30型台以下は10％以上増えている。つまり、足元の価格上昇は大型より中型の寄与が大きい。

そもそも、テレビ市場はブラウン管の時代から、1年間に約900万台の買い替え需要が安定的に発生してきた。この傾向は、市場の主役が液晶やプラズマに移った00年以降も継続した。

流れが一変したのは、2年後に地デジ移行を控え、家電エコポイント制度が導入された09年だった。翌10年には2500万台以上が出荷され、「とんでもない需要の波が来た」（家電メーカー幹部）。

ところが、その後は特需の反動で、12年には645万台まで出荷が急減。一気に“冬の時代”へ突入した。こうした状況下、メーカー各社は型落ちの中型テレビを乱売。価格崩壊につながり、経営難に陥る会社も出た。

■メーカーの姿勢が変化

だが、13年8月には販売金額が前年同月比でプラスに転じ、14年2月には販売台数も上向いた。背景にあるのは、メーカーの姿勢の変化だ。「各サイズ帯でモデルチェンジをしながら価格をコントロールしていこうという動きになった」（BCN総研の道越一郎エグゼクティブアナリスト）。

もちろん、メーカーの思惑だけで価格が上がるわけではない。需要の復調も単価上昇につながっている。

「需要先食いの影響が終わり、徐々に従来のサイクルに戻りつつある」（前出のメーカー幹部）。最近の買い替え客は従来より大型のものを選ぶ傾向があり、単価上昇に寄与している。20年の東京五輪に向けて4Kの本放送開始も見込まれ、メーカーの期待は膨らむばかりだ。

ただ、思惑どおりに復調が続くかは不透明だ。3月までは消費増税前の駆け込み需要が販売を押し上げた面があり、4月以降は反動減が懸念される。スマートフォンやタブレットが普及し、かつてに比べ存在感も薄らいでいる。

さらに、「今の4Kテレビは、既存のフルハイビジョンのコンテンツを高解像度技術の利用で4K並みの画質に向上させている。その技術では日本製に強みがあるが、本放送が始まると強みが薄れ、価格は変化する可能性がある」（BCN総研の道越氏）。回復基調にあるとはいえ、テレビ市場の足取りはまだおぼつかない。

（撮影：尾形文繁 ＝「週刊東洋経済」2014年5月3日−10日合併号＜4月28日発売＞の「価格を読む」を転載）

コメント

01. 佐助 2014年5月11日 11:25:42 : YZ1JBFFO77mpI : wpmCg8U5S6 ４Ｋは，網膜と同じ立体画像が見える方式にすれば，メガネをかけなくても立体的に見えるから4原色立体テレビは面白いように普及する。両眼の視差ズレの常識の壁を破れば，立体的に見える効果が協調される。そして画像から遠近のボケがなくなる最大のメリットが発揮できる。 三原色の科学的な常識の壁を破ると，四原色カラー画像がテレビのメガネのいらない立体画像として普及する。この発想を転換させないと買い替えしか売れなくなる。そしてコンデンサー太陽電子半導体電池と組み合わせると，画期的にヒットするはずです。現在科学者は聞く耳をまったくもたないので，この常識の壁はそう簡単に破ることは困難。すなわちSTAP幹細胞及び胎盤細胞になり得る経路と同じことである。科学の常識は実験ノートのように，標準化されていないので，破るのはなかなか困難で，頭のよい学者には一般常識からの乖離が大きいといえる。

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