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暴落確率８０％…市場が緊迫する“５・２３ショック”の再来
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/150409
2014年5月22日 日刊ゲンダイ
パニックだった１３年５月２３日の相場／（Ｃ）日刊ゲンダイ
悪夢再来は十分にあり得る――。兜町が緊迫している。昨年の５月２３日、日経平均は１１００円以上も暴落し、その後、株価はズルズルと下落。６月には１万２５００円を割った。
「“５・２３ショック”はテロや地震が起きたわけでもないのに、売りが売りを呼び、またたく間に暴落した。いまでも理由がハッキリしていないから怖いのです。今年も暴落しかねないと身構える証券マンは大勢います」（市場関係者）
このところ日経平均（終値）の動きは軟調だ。４月２４日以降、１万４０００〜１万４５００円とわずか５００円幅での推移。それだけに不気味だ。暴落前の静けさという見方もできる。
「日銀が２１日の決定会合で金融緩和を見送ったことによって、海外ファンドが一斉に売りを仕掛けてくるかもしれません。金融緩和による株価上昇を当面気にする必要がなくなったからです」（投資顧問会社エフピーネットの松島修代表）
需給面から見ても、暴落の予兆はあるという。株式アナリストの黒岩泰氏が言う。
「日経平均は、この半年間ほど下落続きで、損失を抱えている投資家は多い。昨年の５・２３ショックと同じで、いったん暴落が始まったら投資家の恐怖心が連鎖し、売り一色になりかねません。チャート分析的にも暴落の確率は８０％だと思っています。４月１１日につけた年初来安値１万３８８５円を下回ると、大暴落の危険性が高まります。下値メドは１万１５００円です」
日経平均の予想ＰＥＲ（株価収益率）は２１日時点で１３．４６倍。この数値は、１２年１１月「野田解散宣言」のころと同程度の低さだ。市場は、アベノミクスを完全に見限ったことになる。
５・２３を乗り切っても予断は許さない。次は６月３日（火）が危ないともっぱらだ。この日は４月の毎月勤労統計が公表される。今年の春闘を受け、サラリーマン給与がどれだけ上昇したかが明らかになる。
「国内勢より海外の投資家が注目しています。給与アップの実態はどうなのか。春闘の恩恵が大企業だけだったと判明したら、海外勢は失望し、日本市場から逃げ出すでしょう」（証券アナリスト）
６月６日（金）には株価を左右する米雇用統計が発表される。「市場が暴落に敏感になっているだけに、悪い数値が出たら、週明け９日の日本市場は大荒れとなる」（市場関係者）
６月上旬まで暴落の恐怖は続く。
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